C分野(デリバティブ①)

シャロン3

問題数 50 • 5/5/2024

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問題一覧

原資産価格が行使価格よりも高いコール・オプションは、イン・ザ・マネーの状態にある。

○

先物取引、オプション取引、通貨スワップ取引、為替スワップ取引はすべて金融商品取引法の対象である。

○

オプション取引では、「コール」、「プット」にかかわらず、買い手の損失は支払ったプレミアムに限定されるが、オプションの売り手の損失は理論上無限大となる。

○

オプション取引において、満期日のみに権利行使ができるタイプのことをアメリカンタイプという。

コール・オプションもプット・オプションも、残存期間が長いと時間的価値が高くなるため、プレミアムは高くなる。

○

ノックアウト・オプションとは、オプション期間内に原資産価格が一定の価格 (ノックアウト・プライス) 到達した場合に権利が消滅するオプションのことをいう。

○

投資家が保有するデリバティブ商品が「買い」の状態にあることを「ロング」といい、「売り」の状態にあることを「ショート」という。

○

オプション取引における「アットザマネー」とは、原資産価格と権利行使価格が並んでる状態の事をいう。

〇

金利スワップと通貨スワップを組み合わせることはできない。

ノックアウトオプション、ノックインオプションはいずれも通常のものよりオプション料は高くなる。

オプション取引では、コール、プットに関わらず、ボラティリティが大きい場合、プレミアムが高くなる。

〇

オプション取引で、原資産価格が上がっている時のプレミアムは、コールは下がり、プットは上がる。

スワップ取引とは、デリバティブ取引の一種で、等価のキャッシュフローを交換する取引のこと。同じ通貨間の異なる種類の金利を交換する通貨スワップと異種通貨間の異なる種類の金利を交換する金利スワップがある。

オプション取引では「コール」「プット」にかかわらず、売り手は権利を行使するか、放棄するか、自由に選択可能である。

オプション取引の売り手は証拠金が必要だが、買い手は証拠金が要らない。

〇

オプション取引のうち、原資産を将来のある期日に特定の価格で買う権利のことをプット・オプション、売る権利のことをコール・オプションという。

先物取引の反対売買による決済では、取引最終日までに買建ての場合は転売、売建ての場合は買戻しによる反対の売買を行うことにより、先物契約を解消する。

○

オプション取引の購入代金をプレミアムという。

〇

金融先物は金融サービス提供法の対象だが、国内商品先物は対象外である。

〇

大阪取引所で行われる長期国債先物取引は、国債の利率や償還期限などを標準化して設定された「長期国債標準物」を取引の対象としている。

〇

金融派生商品を利用する場合、現物取引を行った場合と同等の投資効果を得るには、現物取引よりも多額の資金を投入する必要がある。

市場デリバティブ取引によって、証拠金に不足額が生じた場合、居住者である顧客は、不足が生じた日の翌々営業日までの証券会社等が指定する日時までに不足額を差し入れる必要がある。

先物取引における値洗い制度とは、評価損益が発生した日の翌営業日に当該損益の受払いを行う制度である。

〇

先物の将来の価格を予想してポジションを取り、予想どおりの方向に変動したときに、反対売買を行って利益を確定することを狙う取引を、スペキュレーション取引という。

〇

先物取引では、買方は証券会社などから代金の融資を受け、売方は引き渡す株式の貸与を受け、それによって現物市場で売買を行う。

先物取引の売り手は、約束の価格よりも対象商品の価格が上昇すると、その分利益となる。

取引の当事者の一方が、あらかじめ定めた期日に当該スワップ取引を終了させる早期解約権が組み込まれたスワップは、キャンセラブルスワップと呼ばれる。

○

「先物取引は、未来の売買についてある価格での取引を保証するものですので、株価の全般的な下落をヘッジするには、TOPIX先物の売建てが有効です」という説明は正しい。

〇

ペイヤーズ・スワップションは金利上昇に対するへッジ、レシーバーズ・スワップションは金利下落に対するヘッジとなる。

○

ペイヤーズ・スワップションの購入は、金利が低下することに対するヘッジとなる。

満期までの残存期間が長いほど、コール・オプションのプレミアムは上がるが、プット・オプションのプレミアムは下がる。

異なる通貨間で一定期間、キャッシュフローを交換する取引を金利スワップという。

取引日の2営業日目以降の特定した日に払い渡すレートを先物レートという。

現物と同じポジションを先物で保有し、価格変動リスク等をより積極的に取り、現物だけでなく先物でも利益を得ようとする、信用取引を「ヘッジ取引」と呼ぶ。

ヘッジ取引には、将来の価格上昇リスク等を回避または軽減する売りヘッジと将来の価格下落リスク等を回避または軽減する買いヘッジがある。

通貨スワップと為替スワップの違いとして取引期間の違いを挙げることができ、例外はあるものの、通貨ワップは1年以内の短期間、為替スワップは1年以上の長期間になることが多い。

原資産価格が低下すると、コール・オプションのプレミアムは低くなり、プット・オプションのプレミアムは高くなる。

○

SQは当該限月の第3金曜日に算出され、先物とオプションの両方の精算がある3、6、9、12月の第3金曜日に算出されるものを「メジャーSQ」、それ以外の月の第3金曜日に算出されるものを「マイナーSQ」と言う。

オプション取引では、「コール」、「プット」にかかわらず、買い手は権利を行使するか放棄するか自由に選択可能である。

〇

クーポンスワップは、異なる通貨間で将来の金利および元本を交換する通貨スワップである。

権利行使価格が高い場合、プットオプションのプレミアムは安くなる。

○

上場株式またはTOPIXや日経平均株価等を対象(＝原資産)として、一定の期日(権利行使日)に、特定の価格(＝権利行使価格)で、買い付ける権利(コールオプション)、または売り付ける権利(プットオプション)を証券化したもののことをカバードワラントという。

〇

日経225先物にはラージ・ミニ・マイクロの3種類があり、最低取引単位（1枚）と呼値の単位は、ラージが日経225の1,000倍で10円刻み、ミニが100倍で5円刻み、マイクロが10倍で5円刻みである。

○

原資産価格が上昇するほど、コール・オプションおよびプット・オプションのプレミアムは高くなる。

日本では、オプション取引はすべて店頭取引で行われる一方で、一般に先物取引は取引所取引で行われる。

「カラーの買い」は「キャップの買いとフロアの売り」、「カラーの売り」は「キャップの売りとフロアの買い」に等しい。

○

原資産価格が行使価格よりも低いブットオブションは、アット・ザ・マネーの状態にある。

先物取引は、未来の売買について、ある価格での取引を保証するもの、スワップ取引は取引時点で現在価値の等しいキャッシュフローを交換するものである。

○

キャップの購入は、対象となる金利が上昇することに対するヘッジとなる。

○

権利行使価格と権利行使期間が同一のヨーロピアンタイプとアメリカンタイプのオプションを比べた場合、アメリカンタイプの方が価格が高くなる。

○