B分野(第三の保険・医療)

シャロン3

問題数 40 • 9/9/2024

記憶度

完璧

6問

覚えた

14問

うろ覚え

0問

苦手

0問

未解答

0問

アカウント登録して、解答結果を保存しよう

問題一覧

一般に医療保険では、通院だけの場合には保険金は支払われず、保険金が支給されるのは、ケガや病気によって入院や手術をした場合だけである。

○

脳腫瘍、悪性リンパ腫、白血病もがん保険の対象である。

○

入院保険の通院特約は、性質上入院後の通院に対して支払われるものであり、入院前の通院に支払うものは存在しない。

女性疾病入院特約は女性特有の病気、例えば乳がん、子宮筋腫、異常な分娩をカバーする。

○

限定告知型の医療保険は、他の契約条件が同一で限定告知型ではない一般の医療保険と比較した場合、保険料は割安になる。

更新型の医療保険は、所定の年齢等の範囲内であれば、保険期間中に入院給付金を受け取ったとしても、契約を更新することができる。

○

病気により入院し、加入する所得補償保険から保険金を受け取った場合に、当該入院に係る医療費について医療費控除の適用を受けるときは、支払った医療費の金額から受け取った保険金の額を差し引く必要がある。

特定(三大)疾病保障定期保険は、悪性新生物・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の状態と診断され、特定(三大)疾病保障保険金が支払われたとしても、死亡保険金や高度障害保険金が支払われなければ、保険契約は継続する。

更新型の医療保険は、告知により健康上問題がないと確認された場合に限り契約を更新することができる。

三大疾病保障保険に入っており、急性心筋梗塞にかかって特定疾病保険金が支払われた場合、その後脳卒中になった場合改めて保険金を受け取ることができる。

退院後に入院給付金を受け取ったが、同じ病気により退院日翌日から200日目に入院した場合、一入院当たりの入院給付金支払日数は、前回の入院日数と合算される。

妻の医療保障の備えを検討している人に対し、「今加入されている保険に特約を付加することで、医療保障を割安な保険料で準備することができ、仮に主契約が消滅したとしても特約は更新することができます」と説明するのは適切である。

ガン保険の入院給付金には、支払日数に制限はないが、通算回数には制限がある。

特定(三大)疾病定期保険は、被保険者がガン、急性心筋梗塞または脳卒中により所定の状態となった場合に、それぞれ1回ずつ特定疾病保険金が支払われる。

特定疾病保障保険では、特定疾病保険金を受け取ることなく死亡した場合には、死亡原因が交通事故であったとしても死亡保険金が支払われる。

〇

がん保険は一般に、入院給付金支払日数は無制限となっていることが特徴であり、また責任開始期から90日程度の免責期間が設けられているのが一般的である。

○

医療保険では、被保険者が無資格運転により事故を起こし、重傷を負って入院した場合でも、保険金が支払われる。

10年前に契約した先進医療特約で、その当時は対象外だった治療法でも、治療を受ける時点で対象になっている場合は先進医療給付金を受け取ることができる。

○

医療保険では、正常分娩による入院については、入院給付金の支払い対象とならないが、帝王切開による分娩の入院は対象になる。

〇

医療保険では、被保険者が無資格運転により事故を起こし、重傷を負って入院した場合、保険金が支払われる。

限定告知型(引受基準緩和型)医療保険は、所定の告知項目に該当しない場合に加入することができるが、一般に限定告知型でない医療保険に比べて保険料が割高であり、かつ、90日間または3カ月間の免責期間が設けられている。

がん保険は、責任開始までに一定の免責期間を設定しており、その期間中に被保険者ががんと診断確定した場合には、契約は無効になる。

〇

更新型の医療保険では、保険期間中に入院給付金を受け取った場合、保険期間満了時にこの契約を更新することはできない。

医療保険契約は、保険会社破綻時の責任準備金等の７０％までが補償される。

ガン保険の診断給付金は、初めてガンと診断された場合のみ支払われるものであり、再発した場合に支払われることはない。

医療保険に「始期前発病不担保特約」がある場合、一般に、保険期間内全期間を通して、その不担保特約内の病気による入院や通院は一切補償されない。

医療保険で告知義務違反があり解除がなされる前に、当該告知義務とは関係のない支払い事由が発生した場合は、保険会社は保険金を払わなければならない。

○

更新型の医療保険は、一般的に、更新時の健康状態の良し悪しを問わず、また保険期間中に入院給付金を受け取った場合でも、保険期間終了後に契約を更新することが可能である。

〇

入院保険金は、被保険者が傷害を被り、そのために入院した場合、事故の発生の翌日から一定期間内の入院に対して、入院日数1日につき、入院保険金日額が支払われる、というものである。

終身医療保険には、６０歳や６５歳等の所定の年齢で保険料の払込みが満了する有期払込みと、払込みが一生涯続く終身払込みがある。

〇

医療保険は、実際にかかった医療費の金額に関わらず、決まった契約内容で給付金が受け取れる定額給付方式のため、複数の医療保険に加入していたとしても、医療保険契約で定められた約款所定の支払事由に該当しているのであれば、その契約の保障内容に従って、全ての保険の給付金を受け取る事ができる。

○

民間医療保険の保険料は、公的医療保険と同様に、保険者の財政状況等による保険料率の見直しが毎年行われ、保険期間中でも毎年金額が変動する。

介護保険では、保険金の支払事由となる要介護認定は各保険会社所定の基準で行われ、公的介護保険の要介護認定に連動して行われる商品はない。

医療保険は、健康状態に関わらず更新できる。

○

認知症保険はアルツハイマー病や血管性認知症等の器質性認知症と診断された場合に保険金・給付金が支払われる保険だが認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)を保障(一時金等の給付)するタイプの保険もある。

〇

通院保険金は、入院を前提にその前後に当該疾病の治療を目的として通院した場合に払われるものだが、がん保険では、入院したか否かを問わず、通院保険金が支払われる。

○

介護保険には、介護が必要な状態になった後の保険料を免除される「保険料払込免除制度」がある。

○

限定告知型(引受基準緩和型)医療保険は、所定の告知項目に該当しなければ契約可能な医療保険なので、持病や既往歴のある人は加入できない、一般の医療保険と比較すると、より高リスクな人でも加入できるため、保険料は割高になり、また、加入後半年から1年間は保険金の支払額が半額程度となる削減期間がある。

○

認知症保険は、アルツハイマー病や血管性認知症等の器質性認知症と診断された場合に保険金・給付金が支払われる保険で、掛捨て型が一般的であるため、保険期間中に認知症にならずに中途解約や満期を迎えた場合、解約返戻金や満期保険金はない。

○

特約組立型保険や組立型総合保険と呼ばれる保険は、主契約がなく特約のみで構成される生命保険で、医療・障害・介護・死亡等の各種保障の特約を加入者が任意に組み合わせることが可能である。

○