売買行為によってキャピタルゲイン(資産価値上昇利益)の取得することを目的とし、相場を細かく読み、 相場が上がれば売り、相場が下がれば買いを繰り返していく投資手法をヘッジ取引という。

多数の上場株式の銘柄を保有している投資家に対して、株価の全般的な下落に対するヘッジとして、TOPIX先物の買いを提案するのは適切である。

市場金利が低下したときに利率が高くなる仕組債を「リバース・フローター債」という。

将来の購入予定の商品について、値上がりリスクに備えておくため行う先物取引は「買いヘッジ」、売却予定の商品の値下がりリスクに備える取引は「売りヘッジ」である。

現物価格の変動による利益と同額の利益が発生するように、 現物と同じポジションの先物を保有することなどにより、価格変動リスク等を回避または軽減することを狙う取引を、ヘッジ取引という。

TIBORに連動する変動金利の借入れをしている企業に対して、短期金利の上昇に対するヘッジとして、TIBORを対象とするフロアの購入を提案するのは適切である。

裁定取引とは、 同一の価値を持つ商品の一時的な価格差(歪み)が生じた際に、割高なほうを売り、割安なほうを買い、その後、安定した段階で逆売買代金して利益を得る取引である。

変動利付債（フローター）とは利息が何らかの金利によって決まる仕組債で、利息の利率に下限があるものをフロア付き、上限があるものをキャップ付き、上限と下限があるものをカラー付きと呼ぶ。

為替レートに応じて利率が変動する仕組み債を「為替リンク債」という。

現物価格と当該現物を原資産とする先物の理論価格との間で価格差が生じた場合、割安な方を売り、割高な方を買うポジションを組み、その価格差を利益として得ることを狙う取引を、裁定取引という。

日経225オプションは、ヨーロピアンタイプである。

レシーバーズ・スワップションとは、オプションの買い手が変動金利を支払い、固定金利を受け取る金利スワップを実行するオプションで、金利上昇に対するヘッジとなる。

最終売買日の日中立会終了時間までに対象の建玉を決済しなかった場合、SQ値で自動的に清算が行われる。

金融派生商品を利用する場合、現物取引を行った場合と同等の投資効果を得るには、現物取引よりも多額の資金を投入する必要がある。

リンク債とは、別名をノックイン債といい、デリバティブを活用した仕組み債の一つで、一般の債権よりもかなり高いクーポンレート（利息）となる。

リンク債は、一般的にノックイン価格と現在の日経平均株価の価格の差が大きいほど利率は高く設定される。

CB債では、株式へ転換した後に社債へ戻すことや、新株予約権を分離譲渡することはできない。

EB債は満期償還日に現金ではなく、他社の株式や上場投信に転換されて現物で償還される可能性がある債券で、あらかじめ定められた水準以上の金額であれば現物償還、行使価格未満であれば現金償還となる。

日本の債券・株式先物取引の限月は3、6、9、12月で、オプション取引の限月は毎月となっている。

EB債の株式バスケット型は、転換対象が2個以上あるタイプのEB債である。

商法上の新株予約権付社債とはカムワラント債のことである。

CB債は転換機能がついており、現金償還できないリスクがあることから、通常は普通社債より利率は高めに設定されている。

CB債においては、新株予約権の行使によって発行される株式数は行使時点の株価によって決まる。

CB債の場合、投資家は株式コールオプションの買いポジションであるが、EB債の場合、投資家は株式プットオプションの売りポジションである。

ポンカス債とは「エクスワラント」とも呼ばれ、分離型ワラント債においてワラント(新株予約権)を切り離した社債部分のことであり、普通社債と同様に定期的に利息を受け取ることができるが、利息は普通社債より高く、転換社債より低く設定されていることが多い。

トリガー価格(ノックアウト価格)は、EB債等の仕組債に設定されている償還条項の1つで、あらかじめ設定されたノックアウト価格に対象株価や指数が一度でも到達した場合、額面で繰上げ償選されるものだが、繰上げ償還の判定は、利払日の直前の参照日のみ行われるため、それ以外の日に上回っても繰上げ償還とはならない。

大量の固定利付国債を保有する銀行が、今後の金利上昇リスクをヘッジするために、長期国債先物の買建てを行うのはリスクヘッジとしては誤っている。

継続的に米ドルの支払が発生する日本国内の輸入業が、将来の円安による支払額の増加をヘッジするために「外貨固定金利受取り/円固定金利支払」のクーポン・スワップを行うのはリスクヘッジとしては誤っている。

先物取引の立会時間は、日中立会と夜間立会(ナイト・セッション)があり、どちらの立会時間も、板寄せ方式やザラバ方式による取引が行われている。

リバース・デュアル・カレンシー債は、発行と償還は円で行われ、途中の利払いはドルなどの外国通貨で支払われる債券で、デュアル・カレンシー債よりも為替リスクが大きい。

受け取るクーポンの額が、市場金利の変動と逆（リバース）方向に変動するよう設計された債券は「リバースフローター債」と呼ばれ、発行体は、裏で為替スワップを実施していることでこのような債券を発行できる。

リバース・デュアル・ カレンシー債は、購入は円貨、利息も円貨、償還が外貨となる。

「リバース・デュアル・カレンシー債」や、償還金の支払いが発行通貨と異なる「デュアル・カレンシー債」といった債券も仕組債の一種である。

デュアルカレンシー債は、償還時にリスクがある。

スワップ取引は、取引時点において、現在価値の等しいキャッシュフローを交換する取引であり、先物取引は、未来の売買について、ある価格での取引を保証するものである。

サヤ抜きまたはサヤ取りとは裁定取引(アービトラージ)の別名である。

先物取引では、一定金額の証拠金を入れておけば、売買時に証券会社に支払う手数料以外の費用は発生せず、また、株の信用取引では、金利や管理費などの費用がかかることがあるのに対し、先物取引の場合は金利などの費用の負担もない。

オプション取引において、買い手はライター、売り手はホルダーと呼ばれる。

クレジット・デフォルト・スワップ(CDS)とは国や企業の債務不履行等による信用リスクを売買の対象とした取引のことである。

オプション取引において、コール・オプションの売り手の最大利益とプット・オプションの売り手の最大利益は、いずれもプレミアム（オプション料）の額となる。

発行株数の少ない銘柄、浮動株の少ない銘柄などは、逆日歩が発生しやすい。

イン・ザ・マネーとは、オプションの原資産価格がコール（購入）権利の行使価格より高い状態、またはプット（売却）権利の行使価格より低い状態のことである。

アット・ザ・マネーとは、原資産価格と行使価格が等しく損益ゼロの状態のことである。

同じ数量のコールの買いとプットの売りを組み合わせると、同額分の原資産をフォワード（先渡し）取引で購入することと同じになる。

コール・オプションの買い（または売り）とプット・オプションの買い（または売り）を組み合わせ、プレミアムの受払いがない（差引ゼロになる）場合をゼロ・サム・オプションと呼ぶ。

金利フロアは設定金利で資金調達できる権利、金利キャップは設定金利で資金運用できる権利である。

レシオ・フォワードとは、同じ行使価格で、コール・オプションの買い（または売り）とプット・オプションの売り（または買い）の異なる数量を組み合わせた取引である。

リスクリバーサルは為替オプションのコールの買いとプットの売り（あるいはコールの売りとプットの買い）を組み合わせるオプション戦略であり、そのリスクリバーサルの中でも、コールのプレミアムとプットのプレミアムを同じにするものが、ゼロコストオプションである。

カバードワラントは証券化された一種のオプションで、個別株・株価指数・原油などの種類があり、売りから取引を開始することもできる。

バミューダンオプションとは、権利行使のチャンスが定期的に訪れるものがで、何回でもオプション行使できるものである。

バミューダンオプションはスワップションと親和性が高いとされている。

インターマーケットスプレッド取引とは、異なる市場間の価格差を利用する取引である。