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問題一覧
1
コンクリ-トの引張強度は、一般に庄縮強度の10分の1程度である。
〇
2
組積造の建築物のはね出し窓又ははね出し縁は、鉄骨又は鉄筋コンクリートで補強しなければならない。
〇
3
組積(そせき)造、ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。
〇
4
鉄骨造は自重が重く、靭性(粘り強さ)が大きいことから大空間を有する建築や高層建築の骨組に適しており、かつ、火熱による耐力の低下が比較的小さいので、鋼材を不燃材料等で被覆しなくても耐火構造とすることができる。
×
5
鉄筋コンクリート造の建築物においては、原則として、鉄筋の末端は、かぎ状に折り曲げて、 コンクリートから抜け出ないように定着しなければならない。
〇
6
鉄筋コンクリート構造は、耐久性、 耐震性、耐風性に優れた構造だが、耐火性は他の工法と比べ劣る構造と言える。
×
7
鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、耐力壁にあっては3cm以上としなければならないが、耐久性上必要な措置した場合には、2cm以上とすることができる。
×
8
鉄は、炭素含有量が多いほど、引張強さ及び硬さが増大し、伸びが減少するため、鉄骨造には、一般に炭素含有量が少ない鋼が用いられる。
〇
9
壁式構造は、壁や床などの平面的な構造部材を一体として構成荷重および外力に対応する構造形式であり、高層の建物より中低層の建物に採用されることが多い。
〇
10
木材は、軽い割に圧縮に対してはコンクリートに匹敵する強度がある
〇
11
鉄骨造は、鋼材の加工性が良く、工期は比較的短く、省力化が可能である等メリットのある工法だが、風や地震による揺れの影響を受けやすいこと等がデメリットとなる。
〇
12
構造耐力上主要な部分である柱で最下階の部分に使用するものの下に必ず土台を設けなければならない。
×
13
鉄筋コンクリート造における耐力壁の厚さは、12cm以上としなければならず、鉄筋に対す るコンクリートのかぶり厚さは3cm以上としなければならない。
○
14
プレキャストコンクリート構造は、 建設現場での作業や外部足場などの仮設資材を大幅に削減することができる。
〇
15
鉄筋コンクリート造に使用される骨材、水及び混和材料は、鉄筋をさびさせ、又はコンクリートの凝結及び硬化を妨げるような酸、塩を含むことは建築基準法で禁止だが、他に含んではならないものはない。
×
16
補強コンクリートブロック造はコンクリートブロックの空洞に鉄筋を入れ、モルタルを充当した耐力壁で構成した構造で、鉄筋コンクリート造と比べて断熱性能は劣るが、工期は短い。
×
17
集成木材構造は集成木材で骨組を構成したもので、大規模な建物にも使用されている。
〇
18
鉄筋コンクリート造の建築物の柱は原則として主筋は3本以上とし、主筋と帯筋は緊結しなければならない。
×
19
軽量鉄骨造の耐用年数は、19年、木造 (サイディング張り)は22年である。
○
20
壁式鉄筋コンクリート造は、ラーメ ン構造と異なり、柱が存在しない形式で耐力壁が水平力と鉛直荷重を支える構造である。
○
21
壁式鉄筋コンクリート造は、軒の高さ20m以下、地階を除く階数5階以下、階高3.5m以下に制限されており、主に中低層建物で採用される。
○
22
筋かいにはたすき掛けにするためにやむを得ない場合において、必要な補強を行なったとき以外欠込みしてはならない。またはり、けたその他の横架材には、その中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをしてはならない。
〇
23
木造の建築物に鉄筋の筋かいを使用してはならない。
×
24
シーリング材として、ウレタン系は、耐候性が高いため、最も標準的で多用されている。
×
25
普通合板は、木造建築物における耐力壁の面材として使用することはできない。
○
26
乾燥に伴う木材の収縮率は、繊維方向より接線方向のほうが小さい。
×
27
耐震診断は、建物に必要とされる耐力と現に保持している耐力を比較し、 評価するものである。
○
28
木材含水率の繊維飽和点は約50%である。
×
29
広小舞とは、軒先の「垂木」先端部に取り付ける幅の広い木板のことである。
○
30
花崗岩は、他の石材とくらべ耐火性に優れている。
×
31
セルフレベリング材とは、自己水平性を保有した石膏やセメン ト系の流動床材をいう。
○
32
アスファルト防水工事において、下地コンクリートの乾操が十分でなかったので、アスファルトプライマー塗りを入念に行うのは誤りである。
○
33
アスファルトプライマーとは、アスファルト防水工事において、コンクリートなどの下地に塗布してアスファルトとの密着を高める下地処理剤である。
○
34
建材のアスベスト含有の有無を把握する方法は、目視、設計図書等により製品名、製造所名、製造年月日等の確認、などがある。
○
35
木工事において、鴨居は、木裏を下端にして用いる。
×
36
天井仕上げに用いる化粧板の切断面は、化粧表面から行うのが適切である。
○
37
木造住宅においては、外壁内における配管部の断熱材は、配管の室内側に設ける。
×
38
ハウスメーカーが多く採用している軽量鉄骨造は材料となる鋼材は工場で作られ、製品として安定しているが、重量鉄骨と比べて間取りの自由度は制限される。
○
39
CLT工法では、コンクリートに匹敵する強度にできる。
○
40
ブリーディングは、フレッシュコンクリート中の練り混ぜ水の一部が分離して、上面に向かって上昇する現象である。
○
41
方杖とは、小屋組み、床組における 水平構面において、斜めに入れて 隅角部を固める部材のことである。
×
42
木材の繊維飽和点は約40%である。
×
43
木材の繊維方向の長期許容曲げ応力度は、長期許容圧縮応力度よりも小さい。
×
44
筋かいと間柱が交差する部分では、筋かいのほうを欠き込む。
×
45
木造2階建ての建築物の耐力壁 に関して、同じ構面内の同種 の筋かいは、一般に、傾きの方向が同じ向きになるように配置する
×
46
同一の建築物において、直接基礎と杭基礎など異種の基礎を併用することは、できるだけ避けるべきである。
○
47
壁式鉄筋コンクリート造は、建設可能な建物の階数、高さ等、また、単位面積当たりの必要壁量や厚さが法令で規定されている。
○
48
水セメント比が小さいコンクリートほど、中性化速度は早くなる。
×
49
建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象) を考慮する必要がある。
〇
50
剛心とは、構造物の床位置に水平力が作用するとき、ある層の床の水平面内における回転中心をいう。
〇
51
鉄骨構造は、コンクリートに覆われていないため、保護するための耐火被覆や防錆処理が必要であり、また揺れも大きくなりやすい傾向にあるため、超高層建物や大スパン構造物に適しており、マンションでの採用 例は少ない。
○
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憲法(平和主義)
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C分野(ポートフォリオ)
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C分野(投資と税②)
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憲法(人権⑧)
D分野(所得税③)
憲法(人権⑨)
D分野(所得税④)
憲法(人権⑩)
D分野(所得税⑤)
憲法(人権⑪)
D分野(所得税⑥)
D分野(所得税⑦)
憲法(人権⑫)
D分野(住民税)
憲法(人権⑬)
D分野(個人事業主の税①)
憲法(人権⑭)
D分野(個人事業主の税②)
D分野(個人事業主の税③)
憲法(統治機構①)
憲法(統治機構②)
D分野(法人税①)
憲法(統治機構③)
D分野(法人税②)
D分野(法人税③)
憲法(統治機構④)
D分野(簿記・財務諸表①)
憲法(統治機構⑤)
憲法(統治機構⑥)
憲法(統治機構⑦)
D分野(消費税①)
D分野(消費税②)
憲法(統治機構⑧)
D分野(印紙税・その他)
E分野(譲渡所得など①)
供託法
E分野(譲渡所得など②)
供託法
供託法
E分野(譲渡所得など③)
E分野(鑑定・地価・投資①)
供託法
E分野(鑑定・地価・投資②)
供託法
E分野(鑑定・地価・投資③)
供託法
E分野(不動産取得税)
司法書士法
E分野(固都税)
F分野(相続税①)
司法書士法
F分野(相続税②)
F分野(相続税③)
司法書士法
F分野(相続税④)
F分野(相続税⑤)
F分野(相続税⑥)
F分野(贈与税①)
F分野(贈与税②)
F分野(贈与税③)
行政法
労働基準法
労働基準法
労働基準法
労働基準法
労働基準法
労働組合法
国際私法
知財法
9 会社法総論
供託
13 外国会社・特例有限会社
応用力完成PPT③_商法・会社法・商登法