記憶度
7問
20問
0問
0問
0問
アカウント登録して、解答結果を保存しよう
問題一覧
1
腰壁及び垂れ壁は、柱の耐震性を強化する効果があるため、柱に密着させるのが良い。
×
2
建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象) を考慮する必要がある。
〇
3
固定荷重には躯体、内外装の仕上げ、家具が含まれる。
×
4
合板は、薄い単板を繊維方向が平行するように積層したもの、一方集成材は、挽き板や小角材等を、繊維方向を直交に集成したものである。
×
5
CLTとは、繊維方向を交差させた細長い板を、何枚も貼り合わせて作った板のことである。
○
6
鉄筋コンクリート造においては、骨組の 形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。
〇
7
木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
〇
8
鉄筋コンクリート造における柱の帯筋やはりのあばら筋は、地震力に対するせん断補強のほか、内部のコンクリートを拘束したり、柱主筋の座屈を防止する効果がある。
〇
9
平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
〇
10
鋳鉄は曲げ、引張り等の強度が低いため、圧縮応力または接触応力以外の応力が存在する部分では使用できない。
〇
11
鉄筋コンクリート造のマンションの耐震性向上として、柱と一 体化した袖壁は、柱の耐震性を強化する上で有効である。
〇
12
木材に一定の力をかけたときの圧縮に対する強度は、繊維方向に比べて繊維に直角方向のほうが大きい。
×
13
鉄骨鉄筋コンクリート造は、鉄筋コンクリート造より施工がしやすく、工期も短い。
×
14
壁柱及びはり、けた等を木造とした建築物については、木材の繊維方向の水平力に対して安全であるように、各階の張り間方向及びけた行方向に、それぞれ壁を設け又は筋かいを入れた軸組を釣合い良く配置しなければならない。
×
15
組積造に使用する組積材は目地塗面の全部にモルタルが行きわたるよう組積みしなければならない。
〇
16
鉄筋コンクリート造において一般的に用いられるラーメン式の構造とは、柱と梁をピン接合して組み合わせた直方体で構成する構造をいう。
×
17
鉄骨造(S造)は耐震性には優れるメリットがあるが、揺れの影響はむしろ受けやすい。
○
18
鉄骨造(S造)は外壁の目地(継ぎ目)部分の定期的なメンテナンスが必要である。
○
19
傾斜屋根表面の塗膜の劣化による色あせ、鋼、表面温度の上昇などは屋根材の劣化の原因となる。
○
20
組積造である構造耐力上主要な部分又は構造耐力上主要な部分でない組積造の壁で高さが1mをこえるものは、木造の構造部分でささえてはならない。
×
21
集成材は複数の板を結合させた人工の木材で、小さな板を乾燥させ、同一繊維方向で接着剤を用いて張り合わせたものを言う。
〇
22
ヤング係数とは、物体の変形のし易さ(し難さ)を測るための指標で、ヤング係数が大きければ、その分だけ硬く、伸びにくく、変形しにくいとわかる。
○
23
外壁の出隅部分は両面から冷やされるので、 室内側表面では一般部より温度が低くなり、 結露しやすい。
○
24
人造大理石は可燃物であり、燃えてしまうと一酸化炭素などの有毒ガスが発生する。
○
25
シックハウス症候群の原因となる揮発性有機化合物(VOC) の除去対策として、すべての住宅 は、24時間稼働する機械換気設備の設置が義務付けられている。
×
26
居室を有する建築物には、クロルピリホスを添加した建築材料の使用が禁止されている。
〇
27
外壁の室内側に生じる表面結露は、防湿層を設けることに より防ぐことができる。
×
28
メンブレン防水はアスファルト防水の一種で、薄い皮膜を面状に形成し、屋根・屋上・廊下・バルコニーなど、漏水を避けたい場所に施工する。
×
29
シート防水は、合成ゴム・塩化ビニルなどのシートを接着剤 やビスで貼り付けて防水するものをいい、ゴム系は歩行用の部位、塩ビ系は軽歩行用の部位に使用する。塩ビ計は
×
30
アスファルト防水は、アスフ ァルトを加熱溶融して下地に貼 り付けることで防水するものを言い、歩行用には使用できない。
×
31
シーリング防水とは、コンク リートの打ち継ぎ部や目地部などに線状に防水を行う工法をい う。ウレタン系とシリコーン系 が代表的であるが、ウレタン系は、シリコーン系より高性能だが使用箇所が制限されるなどの欠点がある。
×
32
シリコーン系シーリング材は、目地の周辺の壁面などを汚染させるため、使用箇所が限定される。
〇
33
ポリウレタン系シーリング材は、ホコリを吸い付けてしまう性質があつため、使用する際は、上から塗装する必要がある。
〇
34
鋼材の堅さは、引張強さと相関があり、 ビッカース堅さ等を測定することにより、その鋼材の引張強さを換算することができる。
○
35
鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒い錆(黒皮)は、除去しないまま塗装してもよい。
×
36
鋼材は焼入れすると、強さ・堅さ・耐摩耗性は強くなるが、もろくなる。
○
37
2階以上の床の位置において、柱を相互につなぐために用いる横架材は胴差である。
○
38
面戸板とは、垂木と垂木の間において、野地板と桁との問にできる隙間をふさぐために用いる板材である。
○
39
2階の耐力壁の位置は、1階の耐力壁の位置の直上配置となるようにしなければならない。
×
40
ALCは、高温・高圧のもとで養生して製造された軽量気泡コンクリートであり、防水性・防湿性に優れる。
×
41
吹付けロックウールで、アスベスト含有率が0. 01%を超えるものをあらかじめ添加した建築材料は使用が禁止されている。
×
42
天井高が1.4m以下で、かつ設置される階の床面積の3分の1未満の小屋裏物置(いわゆるロフト) として扱われる部分は、 床面積に算入しない。
×
43
柱の帯筋は、曲げモーメントに抵抗する。
×
44
鉄筋コンクリートの一般の壁の厚さは10から15cm程度である。
○
45
チューブ状の鋼管の中にコンクリートを詰めて、柱などの主要構造材としたものを「コンクリート充填鋼管構造 (CFT構造)」という。
○
46
建築物の構造上重要でない間仕切壁や最下階の床は主要構造物ではない。
○
47
柱の靭性能の向上を目的として、鋼板巻き立て補強、連続繊維巻き補強、RC巻き立て補強などの耐震改修工法がある。
○
48
人工大理石には、ポリエステル樹脂のものとアクリル樹脂のものがあるが、ポリエステル樹脂に比べてアクリル樹脂のは、耐久性・耐衝撃性に優れており、汚れも落ちやすい。
○
49
レンガのイギリス積みは「長手段ー小口段」の繰り返しで「堅牢」と言われている。
○
50
壁と床を鉄筋コンクリートで一体的につくり、様々な荷重や外力に対応する壁式構造は、中層や低層のマンションに適している。
○
51
鉄筋コンクリート構造では、施工現場において鉄筋及び型枠を組み立て、コンクリートを打つ必要があり、 工業化はされていない。
×
52
壁式構造は、壁や床などの平面的な構造部材を一体として構成し、荷重及び外力に対応する構造形式であり、高層の建物に採用されることが多い。
×
関連する問題集
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
民法(総則)
不動産登記法(表示)
不動産登記法
民法(物権)
不動産登記法
民法(物権)
不動産登記法
民法(物権)
不動産登記法
民法(物権)
不動産登記法
民法(物権)
区分所有法
民法(物権)
不動産登記法
賃貸住宅管理業法
区分所有法
不動産登記法
民法(物権)
区分所有法
民法(物権)
賃貸住宅管理業法
不動産登記法
区分所有法
特定賃貸借
民法(物権)
不動産登記法
不動産登記法
区分所有法
重要事項
区分所有法
不動産登記法
契約書・その他書面
区分所有法
不動産登記法
区分所有法
罰則・遵守事項
民法(担保物権)
不動産登記法
民法(担保物権)
不動産登記法
民法(担保物権)
宅地建物取引業者①
不動産登記法
宅地建物取引業者②
民法(担保物権)
宅建士①
不動産登記法
民法(担保物権)
マンション建替え等円滑化法・被災区分所有法
宅建士②
民法(担保物権)
不動産登記法
営業保証金
賃貸ガイドライン
民法(担保物権)
保証協会
賃貸不動産管理一般
標準管理規約
民法(担保物権)
標準管理規約
事務所・案内所
民法(担保物権)
35条書面
標準管理規約
民法(担保物権)
標準管理規約
37条書面
民法(担保物権)
媒介・34条書面
民法(担保物権)
民法(担保物権)
その他管理実務
8種制限
マンション定義・マンション管理士
報酬
不動産登記法
違反・罰則
マンション管理適正化法
マンション管理適正化法
民法(債権総論)
民法(債権総論)
35条書面
民法(債権総論)
募集ルール
民法(債権総論)
募集ルール
民法(債権総論)
募集ルール
民法(債権総論)
都市計画
その他管理実務・アウトソーシング
民法(債権総論)
開発許可
民法(債権総論)
地区計画等①
民法(債権総論)
地区計画等②
民法(債権総論)
用途地域①
民法(債権総論)
用途地域②
民法(債権総論)
単体規定・建築確認
建ぺい率・容積率
集団規定・建築協定
国土利用計画法
民法(債権各論)
土地区画整理法
民法(債権各論)
宅地造成等規制法
民事訴訟法
民法(債権各論)
民事訴訟法
A分野(倫理・資金計画・6つの係数)
民法(債権各論)
A分野(教育ローン・教育資金)
その他の規制
民事訴訟法
民法(債権各論)
A分野(住宅ローン①)
土地・立地・外構・駐車場
民事訴訟法
民法(債権各論)
A分野(住宅ローン②)
建物計画
民事訴訟法
民法(債権各論)
A分野(住宅ローン③・その他ローン)
建物構造
民法(債権各論)
A分野(中小企業経営①)
民法(債権各論)
民事訴訟法
A分野(中小企業経営②)
点検・耐震・品質
民法(債権各論)
民事訴訟法
A分野 (中退共ほか)
民事訴訟法
点検・耐震・品質
民法(債権各論)
A分野(中退共ほか)
階段・エレベーター・エスカレーター
民法(債権各論)
民事訴訟法
A分野(年金総論)
仕上げ材・断熱
民事訴訟法
登録免許税(不登法)
民法(債権各論)
民事訴訟法
A分野(老齢年金①)
ガラス・サッシ
登録免許税(不登法)
A分野(老齢年金②)
音響
民事訴訟法
民事訴訟法
A分野(老齢年金③)
色彩・光
工場抵当法・仮登記担保法
民法(親族)
A分野(遺族年金①)
防犯・照明
民事訴訟法
民法(親族)
A分野(遺族年金②)
防火
民法(親族)
会社法
防火
A分野(障害年金①)
会社法
民法(親族)
A分野(障害年金②)
防火
会社法
民法(親族)
電気・通信
A分野(国民年金基金ほか)
会社法
民法(親族)
給湯器・ガス
A分野(iDeCo・確定給付年金①)
会社法
民法(親族)
A分野(iDeCo・確定給付年金②)
給水
民法(親族)
会社法
A分野(社会保険①)
給水
民法(親族)
会社法
A分野 (社会保険②)
会社法
排水・トイレ
民事執行法
民事執行法
会社法
A分野(社会保険③)
民法(相続)
A分野(社会保険④)
空気調和設備
会社法
民事執行法
換気・省エネ
A分野(介護・後期高齢①)
会社法
民事執行法
民法(相続)
A分野(介護・後期高齢②)
バリアフリー
会社法
民法(相続)
A分野(労災保険①)
その他法令
民事保全法
会社法
民法(相続)
民法(相続)
A分野(労災保険②)
民事保全法
会社法
民法(相続)
A分野(雇用保険①)
民事保全法
会社法
A分野(雇用保険②)
会社法
民法(相続)
会社法
A分野(雇用保険③)
破産法など
民法(相続)
刑法(総論①)
会社法
民法(相続)
刑法(総論②)
会社法
B分野(生保①)
B分野(生保②)
刑法(総論③)
会社法
B分野(生保③)
刑法(総論④)
刑法(総論⑤)
B分野(生保④)
賃貸借・借地借家法
刑法(総論⑥)
会社法
B分野(生保・変額系)
賃貸借・借地借家法
B分野(生保・個人年金)
刑法(総論⑦)
賃貸借・借地借家法
刑法(総論⑧)
B分野(生保・法人向け・団信)
賃貸借・借地借家法
刑法(総論⑨)
B分野(損保・火災①)
賃貸借・借地借家法
B分野(損保・火災②)
刑法(総論⑩)
賃貸借・借地借家法
会社法
B分野(損保・自動車①)
賃貸借・借地借家法
B分野(損保・自動車②)
賃貸借・借地借家法
B分野(損保・自動車③)
賃貸借・借地借家法
B分野(損保・自動車④)
刑法(総論⑮)
B分野(損保・その他①)
B分野(第三の保険・傷害①)
刑法各論(暴行・傷害)
B分野(第三の保険・傷害②)
刑法(その他身体に対する罪)
B分野(第三の保険・医療)
刑法各論(脅迫・恐喝・強要)
会社法
B分野(第三の保険・その他)
B分野(少短保険・各種共済)
刑法各論(住居侵入・秘密漏示罪)
B分野(保険一般①)
B分野(保険一般②)
刑法各論(名誉・信用に対する罪)
刑法各論(窃盗・盗品譲り受け①)
B分野(保険と税①)
B分野(保険と税②)
刑法各論(窃盗・盗品譲り受け②)
B分野(保険と税③)
刑法各論(窃盗・盗品譲り受け③)
商法
C分野(総論①)
商法
C分野(総論②)
商法
C分野(総論③)
C分野(総論④)
商法
刑法各論(詐欺②)
刑法各論(詐欺③)
C分野(法令)
C分野(個人情報保護法)
C分野(消費者契約法)
刑法各論(横領・背任③)
C分野(預金保険・投資者保護)
C分野(預金・その他の信託)
手形小切手法
C分野(債券①)
商業登記法
刑法各論(文書・有価証券偽造①)
刑法各論(文書・有価証券偽造②)
商業登記法
C分野(債券②)
C分野(国債・公債)
刑法各論(文書・有価証券偽造③)
商業登記法
商業登記法
C分野(株式①)
刑法各論(放火①)
C分野(株式②)
商業登記法
C分野(株式信用取引)
商業登記法
C分野(投資信託①)
商業登記法
C分野(投資信託②)
商業登記法
刑法各論(司法作用①)
C分野(投資信託③)
刑法各論(司法作用②)
C分野(投資信託④)
C分野(J-REIT)
商業登記法
憲法(総論・改正)
C分野(海外投資)
憲法(天皇)
C分野(デリバティブ①)
C分野(デリバティブ②)
憲法(平和主義)
C分野(金・商品)
憲法(人権①)
C分野(ポートフォリオ)
憲法(人権②)
憲法(人権③)
C分野(NISA)
憲法(人権④)
登録免許税(商登法)
C分野(投資と税①)
C分野(投資と税②)
憲法(人権⑤)
D分野(所得税①)
憲法(人権⑥)
D分野(所得税②)
憲法(人権⑦)
憲法(人権⑧)
D分野(所得税③)
憲法(人権⑨)
D分野(所得税④)
憲法(人権⑩)
D分野(所得税⑤)
憲法(人権⑪)
D分野(所得税⑥)
D分野(所得税⑦)
憲法(人権⑫)
D分野(住民税)
憲法(人権⑬)
D分野(個人事業主の税①)
憲法(人権⑭)
D分野(個人事業主の税②)
D分野(個人事業主の税③)
憲法(統治機構①)
憲法(統治機構②)
D分野(法人税①)
憲法(統治機構③)
D分野(法人税②)
D分野(法人税③)
憲法(統治機構④)
D分野(簿記・財務諸表①)
憲法(統治機構⑤)
憲法(統治機構⑥)
憲法(統治機構⑦)
D分野(消費税①)
D分野(消費税②)
憲法(統治機構⑧)
D分野(印紙税・その他)
E分野(譲渡所得など①)
供託法
E分野(譲渡所得など②)
供託法
供託法
E分野(譲渡所得など③)
E分野(鑑定・地価・投資①)
供託法
E分野(鑑定・地価・投資②)
供託法
E分野(鑑定・地価・投資③)
供託法
E分野(不動産取得税)
司法書士法
E分野(固都税)
F分野(相続税①)
司法書士法
F分野(相続税②)
F分野(相続税③)
司法書士法
F分野(相続税④)
F分野(相続税⑤)
F分野(相続税⑥)
F分野(贈与税①)
F分野(贈与税②)
F分野(贈与税③)
行政法
労働基準法
労働基準法
労働基準法
労働基準法
労働基準法
労働組合法
国際私法
知財法
9 会社法総論
供託
13 外国会社・特例有限会社
応用力完成PPT③_商法・会社法・商登法