階段・エレベーター・エスカレーター

49問 • 11ヶ月前

シャロン3

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エレベーターの保守契約におけるPOG契約(パーツ・オイル &グリース契約)は、契約範囲外の部品の取替えや機器の修理は別料金となるので、フルメンテナンス契約と比べ、初期の段階では点検費用が安く済むが、経年劣化により費用が増加してゆく。

○

エレベーターの地震時管制運転装置とは、地震等の加速度を検知して自動的にかごを昇降路の避難階の出入口の戸の位置に停止させ、かつ、かごの出入口及び昇降路の出入口の戸を開くことができる安全装置である。

エレベーターに必要な配管設備は、エレベーターシャフト内に設けることはできない

エレベーターの出入口の床先とかごの床先との水平距離は、10cm以下とする。

エレベーターのフルメンテナンス契約には、通常、かご内の床・壁・天井の修理が含まれている。

エレベーターの定員について、一人当たりの体重は、60kgとして計算されている。

エレベーターの出入口の床先とかごの床先との水平距離は、6cm以下とする必要がある。

機械室不要のエレベーターは、すべてロープ式エレベーターである。

エレベーター内に設ける車椅子使用者対応の操作盤の行先階数ボタンの位置を、エレベーターかごの床面から1000mmとするのは不適切である。

エレベーターの定格速度とは、かごに最大積載荷重を載せた状態で上昇する場合の平均速度をいう。

エレベーターの巻き上げ機は常に上にある。

地震時管制運転とは、地震時に P波及びS波を感知し、エレベーターをできるだけ早く、安全な避難階に停止させて、乗客を降ろした後に、運転を中止させるものである。

エレベーターの防災対策において、地震時管制運転装置に使用するP波(初期微動) 感知器は原則として、エレベーターの昇降路頂部に設置する。

エレベーターの電力消費は、電力回生制御の有無によって変化するため、巻上機のギアの有無は影響しない。

直上階の居室の床面積の合計が200㎡をこえる地上階における階段の踏面は20cm以上、蹴上は24cm以下としなければならない。

階段の踊り場の踏み幅は100cm以上必要である。

回り階段における踏面の幅は、踏面の広い側から30cmのところを測り、そこが24cmであれば問題ないと判断できる。

共同住宅では、階段の蹴上は20cm以下、踏面は24cm以上必要である。

○

屋外階段では、90cm以上の階段の幅が必要とされる。

○

階段が幅3ｍを超える場合においては、中間に手すりを設けなければならない。ただし高さ2ｍ以下の階段の部分には設置しなくてよい。

階段に代わる傾斜路を設ける際は、勾配が8分の1を超えてはならない。

○

高さ1mを超える階段の部分には両側に手すりを設けなければならない。

階段の幅が3mを超える場合、階段の中間に手すりを設けなければならないが、蹴上が15cm以下で、かつ、踏面が30cm以上であれば、手すりを設ける必要がない。

○

階段の幅が2.5mの場合、中間に手すりを設けなくて良い。

○

共同住宅の屋内から屋外の避難階段に通ずる出口の戸の施錠装置について、屋内から鍵を用いることなく解錠できるものとすれば、解錠方法を表示する必要はない。

局所的な階段は主要構造部ではない。

○

屋内に設ける避難階段の階段室の壁の室内に面する部分について、仕上げは不燃材料にしたが、その下地を不燃材料で造らないのは不適切である。

○

共同住宅の敷地内には、原則屋外に設ける避難階段から道又は公園、広場その他の空地に通ずる幅員が1.5 m以上の通路を設けなければならない。

○

一般の成人を対象とした階段の手摺の高さを踏面の中心から75cmとするのは不適切である。

○

通常の階段は、寸法のバランスを考慮して蹴上寸法が小さくなれば、踏面寸法が小さくなる関係となる。

踊り場は4m以内毎に設ける必要がある。

○

巻胴式エレベーターは、低層建築物より、中高層建築物に向いている。

高さ1m以下の階段には、手すりを設けなくてもよい。

○

居室の床面積の合計が100㎡をこえる地階における階段の踏面の寸法は、原則として、24cm以上でなければならない。

○

直通階段とは、各階から直接地上または避難階に到達できる階段で、非常時に迷わず最短で地上へ出るために使用される。

○

階段の手摺は、段鼻から 80cm程度の通常の高さに加え、高齢者や子どもにも使用しやすいように、60cm程度の高さにも手摺を設置する 2段手摺とするとよい。

○

エスカレーターは、利用者を待たすことなく連続輸送が可能で、一般に、エレベーターの十数倍の輸送能力がある。

○

蹴込寸法とは、踏み板が蹴込板からどれだけ飛び出しているかの寸法で、10mm以下が推奨されている。

建築基準法上、階段に代わる傾斜路の勾配は1/8以下と規定されている。

○

スロープの表面は滑りにくい素材で仕上げることが義務付けられている。

○

階段の段鼻に設けた滑止めは踏面との区別がつくように、明度差を大きくするように計画するとよい。

○

大規模な建築物に設置する多数台のエレベーターの管理において、省エネルギーとサービス性の向上との両立を図るため、群管理方式を採用するとよい。

○

居室の床面積が100㎡を超える地下の階段の踏面は、15cm以上必要である。

小荷物専用昇降機の天井高さは、 1.2m以下と定められている。

○

動く歩道の定格速度は、勾配に応じて定められている。

○

エレベーターの戸開走行保護装置は、駆動装置や制御器に故障が生じ、かご及び昇降路のすべての出入口の戸が同じる前にかごが昇降した時などに、自動的にかごを制止する安全装置である。

○

バリアフリー上、主たる階段は、原則として回り階段でないこととする。

○

エレベーターのかご・昇降路の出入口の幅は80cm以上とし、かごの奥行は135cm以上とする必要がある。

○

エレベーターのフルメンテナンス契約には、修繕費は含まれるが、乗場扉等については含まれない。

○

賃貸住宅管理業法

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特定賃貸借

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重要事項

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契約書・その他書面

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罰則・遵守事項

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宅地建物取引業者①

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宅地建物取引業者②

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宅建士①

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宅建士②

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賃貸ガイドライン

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賃貸不動産管理一般

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保証協会

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事務所・案内所

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35条書面

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37条書面

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媒介・34条書面

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8種制限

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報酬

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違反・罰則

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35条書面

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募集ルール

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都市計画

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その他管理実務・アウトソーシング

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開発許可

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地区計画等①

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用途地域②

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単体規定・建築確認

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建ぺい率・容積率

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集団規定・建築協定

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国土利用計画法

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土地区画整理法

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宅地造成等規制法

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A分野(倫理・資金計画・6つの係数)

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A分野(教育ローン・教育資金)

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その他の規制

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A分野(住宅ローン①)

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土地・立地・外構・駐車場

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A分野(住宅ローン②)

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建物計画

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A分野(住宅ローン③・その他ローン)

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建物構造

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A分野(中小企業経営①)

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建物構造

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点検・耐震・品質

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A分野 (中退共ほか)

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A分野(中退共ほか)

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A分野(年金総論)

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仕上げ材・断熱

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A分野(老齢年金①)

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ガラス・サッシ

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A分野(老齢年金②)

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音響

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防犯・照明

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A分野(遺族年金②)

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防火

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A分野(障害年金①)

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防火

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電気・通信

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A分野(国民年金基金ほか)

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給湯器・ガス

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A分野(iDeCo・確定給付年金①)

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A分野(iDeCo・確定給付年金②)

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給水

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給水

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排水・トイレ

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空気調和設備

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換気・省エネ

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A分野(介護・後期高齢①)

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民訴（支払督促・仮執行宣言①）

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バリアフリー

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その他法令

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A分野(雇用保険③)

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B分野(生保①)

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問題一覧

○

エレベーターに必要な配管設備は、エレベーターシャフト内に設けることはできない

エレベーターの出入口の床先とかごの床先との水平距離は、10cm以下とする。

エレベーターのフルメンテナンス契約には、通常、かご内の床・壁・天井の修理が含まれている。

エレベーターの定員について、一人当たりの体重は、60kgとして計算されている。

エレベーターの出入口の床先とかごの床先との水平距離は、6cm以下とする必要がある。

機械室不要のエレベーターは、すべてロープ式エレベーターである。

エレベーター内に設ける車椅子使用者対応の操作盤の行先階数ボタンの位置を、エレベーターかごの床面から1000mmとするのは不適切である。

エレベーターの定格速度とは、かごに最大積載荷重を載せた状態で上昇する場合の平均速度をいう。

エレベーターの巻き上げ機は常に上にある。

エレベーターの防災対策において、地震時管制運転装置に使用するP波(初期微動) 感知器は原則として、エレベーターの昇降路頂部に設置する。

エレベーターの電力消費は、電力回生制御の有無によって変化するため、巻上機のギアの有無は影響しない。

直上階の居室の床面積の合計が200㎡をこえる地上階における階段の踏面は20cm以上、蹴上は24cm以下としなければならない。

階段の踊り場の踏み幅は100cm以上必要である。

回り階段における踏面の幅は、踏面の広い側から30cmのところを測り、そこが24cmであれば問題ないと判断できる。

共同住宅では、階段の蹴上は20cm以下、踏面は24cm以上必要である。

○

屋外階段では、90cm以上の階段の幅が必要とされる。

○

階段が幅3ｍを超える場合においては、中間に手すりを設けなければならない。ただし高さ2ｍ以下の階段の部分には設置しなくてよい。

階段に代わる傾斜路を設ける際は、勾配が8分の1を超えてはならない。

○

高さ1mを超える階段の部分には両側に手すりを設けなければならない。

○

階段の幅が2.5mの場合、中間に手すりを設けなくて良い。

○

局所的な階段は主要構造部ではない。

○

屋内に設ける避難階段の階段室の壁の室内に面する部分について、仕上げは不燃材料にしたが、その下地を不燃材料で造らないのは不適切である。

○

共同住宅の敷地内には、原則屋外に設ける避難階段から道又は公園、広場その他の空地に通ずる幅員が1.5 m以上の通路を設けなければならない。

○

一般の成人を対象とした階段の手摺の高さを踏面の中心から75cmとするのは不適切である。

○

通常の階段は、寸法のバランスを考慮して蹴上寸法が小さくなれば、踏面寸法が小さくなる関係となる。

踊り場は4m以内毎に設ける必要がある。

○

巻胴式エレベーターは、低層建築物より、中高層建築物に向いている。

高さ1m以下の階段には、手すりを設けなくてもよい。

○

居室の床面積の合計が100㎡をこえる地階における階段の踏面の寸法は、原則として、24cm以上でなければならない。

○

直通階段とは、各階から直接地上または避難階に到達できる階段で、非常時に迷わず最短で地上へ出るために使用される。

○

エスカレーターは、利用者を待たすことなく連続輸送が可能で、一般に、エレベーターの十数倍の輸送能力がある。

○

蹴込寸法とは、踏み板が蹴込板からどれだけ飛び出しているかの寸法で、10mm以下が推奨されている。

建築基準法上、階段に代わる傾斜路の勾配は1/8以下と規定されている。

○

スロープの表面は滑りにくい素材で仕上げることが義務付けられている。

○

階段の段鼻に設けた滑止めは踏面との区別がつくように、明度差を大きくするように計画するとよい。

○

居室の床面積が100㎡を超える地下の階段の踏面は、15cm以上必要である。

小荷物専用昇降機の天井高さは、 1.2m以下と定められている。

○

動く歩道の定格速度は、勾配に応じて定められている。

○

バリアフリー上、主たる階段は、原則として回り階段でないこととする。

○

エレベーターのかご・昇降路の出入口の幅は80cm以上とし、かごの奥行は135cm以上とする必要がある。

○

エレベーターのフルメンテナンス契約には、修繕費は含まれるが、乗場扉等については含まれない。

○