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問題一覧
1
第一次世界大戦は、ドイツ,オーストリア、イタリアの【】と,イギリス,フランス、ロシアの【】が対立して1914年に勃発した。
三国同盟 三国協商
2
サライェヴォ事件は、セルビアの青年が【】の皇太子夫妻を暗殺したことが契機で発生した。
オーストリア
3
アメリカは、1917年【】の無制限潜水艦作戦を契機に連合国側に加わり参戦した。
ドイツ
4
ロシアでは、第一次世界大戦の長期化により社会不安が続き1917年3月に革命が起こった。これにより,帝政【】が崩壊した。
ロマノフ朝
5
ロシアは、1918年ドイツと【】を結んで戦線を離脱した。
ブレスト=リトフスク条約
6
ウィルソン大統領が発表した十四条原則で示された民族自決の原則は【】のみに適用された。
ヨーロッパ
7
ドイツは1925年【】で国際連盟の加盟が認められ翌年、その加盟が実現した。
ロカルノ条約
8
1914年のサライェヴォ事件では、ロシアはセルビアを支援し、ドイツはオーストリアを支援した。
〇 サライェヴォ事件はセルビアとオーストリアの対立である。
9
第一次世界大戦で、当初,アメリカは中立の立場であったが、イギリスの無制限潜水艦作戦を契機に、連合国側について参戦した。
✕ アメリカは、ドイツの無制限替水艦作戦を契機に第一次世界大戦に参戦した。
10
ロシアでは、第一次世界大戦の長期化を背景に革命がおこり、1917年の11月革命では帝政ロマノフ朝が崩壊し、ソヴィエト政権が植立した。
✖︎ ロシアで帝政ロマノフ朝が崩壊したのは、1917年3月革命によってである。
11
ウィルソン大統領が発表した十四条原則に従い発足した国際連盟にアメリカは不参加であった。また、敗戦国ドイツは国際連盟の発足当初は不参加であったがロカルノ条約で加盟が認められた。
○ アメリカは連邦議会(上院)の反対で、国際連盟に参加できなかった。国際連盟の発足は1920年、ロカルノ条約は1925年、ドイツの国際連盟加盟は1926年である。
12
パリ講和会議では、民族自決の原則がとられたが、この原則はヨーロッパのみならず、アジア、 アフリカにも適用されたためこの原則に基づき多くの国が独立を果たした。
✕ 民族自決の原則は、ヨーロッパのみに適用され、アジア、アフリカには適用されなかった。
13
1919 年連合国側とドイツとの間で結ばれたヴ エルサイユ条約では、ドイツは多額の賠償金が課されたが、植民地や海外領士はそのままドイツ領とされた。
✕ ヴェルサイユ条約では、ドインはすべての植民地や海外領土を失った。
14
1921年から22年にかけて開かれたワシントン 会議において結ばれた四か条約で日英同盟は解 道された。
〇 四か国条約では日英同盟の解消のほか、太平洋における各国の権益の相互尊重が規定された。
15
アメリカでは、世界恐慌後,民主党のフランクリン=ローズヴェルトが就任し【】政策を実施し、テネシー川流域開発公社を設立し公共投資による失業者対策をおこなうとともに,【】を制定して労働者の団結権・団体交渉権を認めるなど画期的な政策をおこなった。
ニューディール ワグナー法
16
イギリスでは、1931年労働党【】による挙国一致内閣が成立し、金本位制の停止やブロック経済の形成による経済政策をおこなった。
マクドナルド
17
イタリアでは、ムッソリーニが【】をおこない。ファシスト内閣を成立させた。
ローマ進軍
18
ドイツでは、1933年1月にヒトラーが首相に任命され、同年3月立法権を政府に与える【】を制定して一党独裁を実現した。
全権委任法
19
ソ連では、世界恐慌発生時【】を実施していたため、その影響は小さかった。
第一次五カ年計画
20
1929年、アメリカで世界恐慌が起きたときのアメリカ大統領は民主党のF.ローズヴェルトである。
✕ 1929年世界恐慌が起きたときのアメリカ大統領はフーヴァー(共和党)である。
21
アメリカでは、世界恐慌による混乱を克服するため、F.ローズヴェルトがニューディール政策を実施した。
○ ニューディール政策は、自由放任主義に修正を加え、政府が経済活動に積極的に関与することで恐慌を克服しようとするものであった。
22
イギリスでは、第一次世界大戦後、労働党が躍進し 1931年にアトリーが挙国一致内閣を結成した。
✖︎ イギリスで、1931年挙国一致内閣を結成したのはマクドナルドであ る。
23
イギリスでは、1932年オタワ連邦会議で、スターリング=ブロック(ポンド=ブロック)を結成した。
○ イギリス連邦内の関税は引き下げるが、連邦外との貿易は高関税を課す排他的経済ブロックとしての性格を持った経済政策であった。
24
イタリアでは、1922年、ムッソリーニがローマ 進軍をおこない政権を獲得した。その後、アフリカへ進出し、1936年モロッコを併合した
✕ 1936 年にイタリアが併合したのはエチオピアである。
25
ドイツでは、世界恐慌の影響を受けて経済が混乱した。これに乗じて政権を掌握したヒトラーは、言論出版の自由の抑制やユダヤ人などの迫害をおこなう一方で,軍備増強や道路の建設などをおこない失業者を減少させた。
〇 ちなみに、ヒトラー率いるナチス(国家社会主義ドイツ労働者党)は1932年に選挙で第1党となり、1933年3月の全権委任法制定により一党独裁を実現させた。
26
ヴェルサイユ条約の破棄をめざしたヒトラーは、1933年国際連盟を脱退した。
〇 ちなみに、1935年には再軍備室言をし、ヴェルサイユ条約を破棄し、徴兵制を復活させた。
27
ロシアでは1917年の11月革命によりソヴィエトが政権を獲得したことによりソヴィエト社会主義共和国連邦が成立した。ソ連は、世界恐常発生時、第一次5カ年計画を実施していたことから、その恐慌の影響は小さかった。
✕ ソヴィエト社会主義共和国連邦の成立は1922年である。
28
第二次世界大戦は、日本の真珠湾攻撃で開始され、その後、ドイツがポーランドに侵攻して連合国との交戦状態に入った。
✕ 第二次世界大戦の契機は1939年9 月のドイツのポーランド侵攻である。太平洋戦争は1941年12月、日本のハワイ真珠湾の奇襲を契機に発生した。
29
1947 年3月アメリカは、対共産主義じ込め政策として【】を発表し、ギリシャとトルコの軍事・経済支援を決定した。
トルーマン=ドクトリン
30
1947 年6月アメリカは、【】を発表し、全ヨーロッパを対象とする欧州経済復興援助計画を決定した。
マーシャル=プラン
31
敗戦国ドイツでは、西側(米・英・仏)占領区で通貨改革が実施されたことに反発してソ連が【】を実施し、西ベルリンへの交通を遮断した。
ベルリン封鎖
32
1945年、イギリスでは、第二次世界大戦を率いてきた保守党チャーチルに代わり、労働党の【】が成立した。
アトリー内閣
33
第二次世界大戦後、インドは【】,インドネシアは【】から、独立した。
イギリス オランダ
34
アメリカでは、アイゼンハウアー大統領は積極的な対ソ強硬外交を展開し、同時にマーシャル= プランを発表しヨーロッパ経済の復興を援助した。
✕ マーシャル=プランが発表されたときのアメリカの大統領はトルーマンである。
35
ヨーロッパでは東側車営によるワルシャワ条約機構の結成を契機に西側諸国は北大西洋条約機構 (NATO)が結成された。
✕ ワルシャワ条約機構の結成は1955年、北大西洋条約機構(NATO)の結成は1949年である。
36
敗戦国ドイツは、米・英・仏・ソの4か国により占領されていたが、米・英・仏の占領区で通貨改革が実施されたことから、ソ連はベルリン封鎖をおこない。西ベルリンへの交通路を遮断した。
○ ちなみに、ベルリン鎖は1949年に解除されたが、その後、ドイツは東西に分裂した。
37
第二次世界大戦後の中国大陸では、国民党と共産党の対立が再燃し、毛沢東が指導する共産党が優勢となり、台湾に逃れた蒋介石は、ここに中華民国政府を維持した。
〇 ちなみに、大戦前は中国大陸から日本を排除するため国共合作が組織されていた。
38
第二次世界大戦後、朝鮮半島では、北緯38度線を境に南北分裂したが、朝鮮半島の統一をめざすアメリカが北朝鮮へ侵攻したことから、ソ連との間で1950年朝鮮戦争が起こった。
✕ 朝鮮戦争は北朝鮮の北緯38度線の突破を契機に、朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)と大韓民国との間で起こった。
39
第二次世界大戦後、フランス領インドシナでは、ホー=チーミンがベトナム民主共和国の成立を宣言したが、フランスがこれを認めなかったため、 1946年インドシナ戦争が起こった。
○ 1954年フランスはベトナム民主共和国とジュネーブ協定を結び、インドシナ半島から撤退した。
40
第二次世界大戦後、インドネシア共和国ではスカルノによる独立室言がなされたが、イギリスがこれを認めず,武力抗争を続けたが、国連の調停もあり、独立が承認された。
✖︎ インドネシア共和国の独立直言を認めなかったのはオランダである。インドネシア共和国は、1949年に完全独立を達成した。
41
第二次世界大戦後のパレスチナでは、1948年ニ ダヤ人がイスラエル国の樹立を宣言するとこれに反発するアラブ人が軍事行動を起こしたため、第一次中東戦争が勃発した。
○ 1948 年に勃発した第一次中東戦争はパレスチナ戦争ともいう。
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