記憶度
3問
9問
0問
0問
0問
アカウント登録して、解答結果を保存しよう
問題一覧
1
安定陸塊が分布するオーストラリア西部では【】の産出が多く、マウントホエールバックが中心である。
鉄鉱石
2
オーストラリア東部のグレートディヴァイディング山脈は古期造山帯であるため、周辺では【】の産出が多く、ニューカースルが中心である。
石炭
3
オーストラリアの先住民は【】で,ニュージーランドは【】である。
アボリジニー マオリ
4
オーストラリア北東の浴岸に位置するグレート・バリア・リーフは、世界最大のサンゴ礁であり,世界遺産にも登録されている同国の観光資源の一つである。
○ ただグレート・バリア・リーフのサンゴ礁も気候変動による水温上昇による白化現象やオニヒトデの大量発生による被害が問題
5
オーストラリア中央部からやや東側の大鑽井金地では掘り抜き井戸が見られ、この井戸水を利用した小麦の生産や羊の放牧が行われている。また。 酪農は内陸部で、消費地に近い沿岸部では肉生の放牧が行われている。
✕ 小麦は中央部ではなく南東部と南西部で行われている。酪農は大消費地に近いところで、肉牛の放牧は内陸部で行われている。
6
オーストラリアは、鉄鉱石や石炭の生産量はともに世界第1位である。主に東部地域では鉄鉱石、西部地域では石炭、北部地域ではボーキサイトが生産されている。鉄鉱石、石炭の輸出先の上位3か国は、米・英・独となっている。
✕ 鉄鉱石と石炭の生産量の第1位はともに中国である。主に西部で鉄鉱石、東部で石炭が生産される。また鉄鉱石の輸出先は中国、日本.韓国の順である。
7
オーストラリアの先住民は、北部一帯にマオリが、南部を中心にアボリジニーが居住している。 ヨーロッパ人の入植により、土地収奪やヨーロッパ人との争いで人口は 20世紀初頭には約9万人 に減した
✕ マオリはニュージーランドの先住民。ヨーロッパ人とは主にイギリス人である。またアボリジニーの人口は政府の保護政策により約58万人(2012)となっている。
8
オーストラリアの貿易は、主に羊毛、鉄鋼、ボーキサイト、小麦などを輸出しており、機械類自動車、原油,石油製品などを輸入している。最大の相手国は日本である
✕ 輸出品としては、鉄鉱石、石炭、金、原油、天然ガスなど、輸入品は、電気機械、自動車、一般機械、原油、石油製品などである。ただ最大の輸出入国は中国である
9
オーストラリアの牧羊業は、18世紀後半に移民とともに運ばれた羊によって始まった。その後、メリノ種が導入され、品種改良が重ねられた。西部では肉牛の生産が盛んで、比較的降水量の少ない内陸部で羊の放牧が盛んである。2010年現在、羊毛の輸出額は中国についで第2位である
✕ メリノ種の導入は正しいが、西部で羊の放牧、牛の放牧は東部である。内陸の乾燥部で掘り抜き井戸による灌漑を行い。大規模な牧羊を行っている。羊毛の生産量は中国に炊いで第2位である(2014年)
10
ニュージーランドは北島、西島。南島の三島からなり、氷河やフィヨルドが見られる。その気候 は冷帯湿潤気候である
✕ ニュージーランドは北島と南島からなり、氷河やフィヨルドはあるが、西岸海洋性気候である
11
印刷や出版業が盛んな工業地帯は【】地帯である。
京浜工業
12
わが国最大の工業地帯は【】地帯である。
中京工業
13
倉敷・福山などの都市が立地する工業地帯は【】地帯という。
瀬戸内工業
14
別名シリコンアイランドと呼ばれる地方は【】である。
九州地方
15
海外に工場を移し、国内工場の閉鎖や失業などが進行することを【】という。
産業の空洞化
16
日本の気候は、季節風(モンスーン)の影響を受けており、初夏には揚子江気団とシベリア気団との間に生じる前線の停帯によって全国的に梅雨を生じる。
✕ わが国はモンスーンの影響を受けるが、梅雨に関係する気団は小笠原気団とオホーツク海気団である。
17
わが国における食料自給率は先進諸国の中では低い水準となっている。このため、わが国ではFOOD ACTION NIPPON」において食料自給率の目標値を掲げて 2015 年までに供給熱量総合食料自給率を45%に引き上げることにしている。
○ 1997 年の新農業法に基づいてこのように計画された。しかし目標値に達しなかったことから「FOODACTIONNIPPON」推進本部が設置され、目標値の引き上げが行われ,この取組が推進されている。
18
半導体は、小型・軽量でかつ価格が高いので,製品に占める輸送費の単価は相対的に安くすむ。 そのため,半導体の生産地域は大都市圏から地方へと分散し、労働力を得やすく輸送に便利な空港周辺や高速道路沿いに工場が立地される傾向があ る。
○ 近年この傾向が進み、ローカル空港や高速道路のインターチェンジ近くに工場がつくられることが多い。北九州のシリコンアイランドや東北のシリコンロードはこれである。
19
米は国民1人あたりの供給量が過去 40年間でおよそ半減したが、生産量は大幅に減少したとはいえない。
✕ 国民1人あたりの米の供給量は 1960年度は年間115kgだったが、2011年には57.8kgとなっている。生産量は1930年代で939万トンが2011年には概算で857万トンであった。
20
阪神工業地帯のうち淀川沿岸の地域は、わが国でも有数の電気機器工業が盛んである。
○ 阪神工業地帯のうち淀川沿岸にはパナソニックなどがあり電気機器工業が盛んである。
21
京浜工業地帯の臨海部が過密となったために、東京の内陸部から埼玉・群馬・栃木にかけて発達した関東内陸工業地帯では自動車や電機機器の製造が盛んである。
〇 その通り。太田などでは機械工業が盛んである。
22
農業就業者の高齢化が進んでいるが、それまで副業的農家であった人が退職を機に主業農家となる例も少なくない。
○ わが国では農業就業者の高齢化が顕著で2019年において 65歳以上人口は農業就業者のうち約7割となっている。この高齢者の人が引退した後、主業農家となる例もある。
関連する問題集
憲法 精神の自由
人身の自由
参政権 裁判を受ける権利
国会
内閣
裁判所
財政・地方自治
憲法改正・条約
権利・行為能力
法律行為・意思行為、代理
無効・取消し、条件・期間・期限、時効
物権
占有権〜
担保物権
債権の性質・債務不履行、債権者代位・詐害行為取消権
連帯債務・保証債務、債権譲渡・債務引受、債権の消滅
契約法
事務管理・不当利得・不法行為
親族・相続
総論・組織・命令規則・行為
行政強制・行政罰・行政調査、行政計画、行政契約、行政指導、行政手続
行政不服申立て・行政審判、国家賠償法・損失補償
行政事件訴訟法
地方自治、情報公開・個人情報保護法、公物・公務員
国際政治
明治時代
日本経済
国際政治と日本経済
財政・厚生
労働・文部科学
環境・社会問題
平安時代・鎌倉時代
室町〜戦国時代、織豊時代
江戸
明治維新、政策、自由民権運動
明治期の議会、明治外交
大正〜終戦まで
現代日本
近代〜第一次世界大戦前
第一次世界大戦〜現代
地球環境、気候・植生
世界の土壌・農牧業・林業・水産業
鉱物とエネルギー資源・世界の工業
民族・言語・宗教、人口と都市・環境問題
アジアの国々
ヨーロッパ
アフリカ・アメリカ・カナダ、中南米の国々
成文法・不文法、法解釈、人権共有主体性、新しい人権、法の下の平等、表現の自由、自由権、社会権、罪刑法定主義
国会・内閣・裁判所
司法改革、刑法、民法、選挙の原則、選挙制度
国際政治
市場構造の区分と企業、市場機構
市場の失敗、GDP、経済成長率と景気循環、国民所得決定論、IS・LM分析
財政の機能、予算制度、財政投融資・租税、公債
地方財政、通貨制度・金融、中央銀行と金融政策、物価の変動
失業と雇用、金融と金融政策、近年の経済政策、国際収支
国際収支と貿易、外国為替のルール、為替相場決定要因と影響
日本の経済推移の指標、主な経済学説
憲法2
1
2
3
4
5
1
2
憲法level1
憲法level1その2
憲法level1その3
憲法level1その4
民法level1
民法level1その2
民法level1その3
民法level1その4
民法level1その5
民法level1その6
行政法level1その1
行政法level1その2
行政法level1その3
その1
その2
行政法level1その4
その3
行政法level1その5
その4
その5
その6
その7
その8
その1
その2
マクロ経済学
マクロ経済学2
ミクロ経済学
その1
その2
その3
その1
憲法
その2
行政法
そのI
その3
文化史
政治学 一問一答
近代ヨーロッパの誕生
16〜18世紀のヨーロッパ
市民社会の成長
ウィーン体制と19世紀の欧米諸国
米ソ冷戦
第二次世界大戦後のアジア
第一次世界大戦からの中東
農作物
エネルギー資源
地形
東アジア
南アジアと西アジア
アフリカ
アングロアメリカ
ラテンアメリカ
オセアニア
財政理論の基礎
日本の財政制度・事情
政党
予算過程
立法過程、政策過程
官僚制
権力分立
財政投融資
租税
公債
古代政治思想・近代政治思想
戦後の日本財政
地方財政
財政事情の国際比較
社会契約論
保守主義・功利主義・自由民主主義
現代政治学・政治システム論・現代政治思想
アメリカ行政学形成から正統派政治学まで
正統派政治学の批判から能率まで
その一
科学的管理法と古典的組織論
人間関係論・現代組織論・
生体の構造
日本の行政組織
行政改革
生体内の代謝
日本の行政改革の流れ
官僚制論
公務員制度
刺激の受容と反応
国際会議
法律そのI
法律その2
経済財政・通商・環境、男女共同参画、白書
観光・防衛・厚生労働・防災、白書
高齢社会・消費者・警察・情報通信、白書
1
アメリカ大統領選・中国・パレスチナ・中東情勢
2
ウクライナ戦争・BRICS・NATO・台湾情勢
韓国情勢・IPEFの発行・ヨーロッパでの選挙
政治学
体内環境の恒常性と調節
政策決定