ハロッド＝ドーマーモデルでは、現実の成長率が保証成長率に一致する保証はないが、いったん両者が等しくなると、その後も等しい状態が継続する。これはナイフ・エッジ原理とよばれている。

新古典派成長理論では、労働と資本の代替性が仮定されており、価格調整がはたらくとされているので、保証成長率と現実の成長率は常に一致する。また、価格調整の結果、保証成長率は長期的には自然成長率と一致する。

新古典派成長理論は、経済成長の源泉として、ハロッド=ドーマーモデルがあげている「貯蓄率の増加」と「人口増加率の増加」の2要素のほかに、「研究開発体制の整備」や「金融資本の充実」をあげている。

ハロッド=ドーマーモデルと新古典派成長理論の違いは、生産関数のとらえ方の違いにある。具体的には、マーケットメカニズムがはたらくことで資本労働比率が自由に調整される過程をモデルに織り込んでいるかいないかの違いである。

新古典派成長理論（ソロー=スワン・モデル）では、固定的な資本係数を前提としていることからマーケット・メカニズムははたらかないので、均衡成長経路は不安定になる。

ハロッド＝ドーマーによる成長理論では、マーケット・メカニズムがはたらき資本と労働の投入比率が調整され、長期的には保証成長率と自然成長率とが一致する均斉成長が達成される。

内生的成長理論では、外生的に与えられた技術進歩ではなく、教育や研究体制といったインフラストラクチュアを含む広義の資本ストックの成長が経済成長をもたらすとされる。

キチン循環は、産業構造の変化によってもたらされると考えられ、周期が短いことから、短期循環や小循環ともよばれており、J.A.シュンペーターによって注目された。

ジュグラー循環は、約3年周期の波とされ、企業の売行き測に基づく企業の在庫の変動がその原因として考えられることから、在庫循環ともよばれる。

クズネッツ循環は、約20年周期の波とされ、住宅や商工業建築の建て替えがその原因として考えられることから、建築循環ともよばれる。

コンドラチェフ循環は、約10年周期のとされ、ほぼ設備投資の更新時期と一致して起こることから、設備投資循環ともよばれる。

ハロッド＝ドーマー・モデルは、ケインズ体系を動学化したモデルであり、投資のもつ二面性を考慮したモデルである。すなわち、投資についてみると、需要面においては、投資の増加が乗数効果を通じて総需要を拡大させる効果をもち、供給面では投資による資本蓄積で総供給を拡大させる効果をもつ。

ハロッド=ドーマー・モデルでは、資本係数は資本1単位が生み出す産出量の大きさを示しており、産出量を資本量で割った値で示される。したがって、資本係数の大きさは、資本量が大きくなるにつれて比例的に低下する。

ハロッド=ドーマー・モデルでは、資本の完全利用が維持される産出量の増加率は保証成長率と定義され、資本係数を貯蓄率で割った値で示される。一方、労働人口増加率から技術進歩率を差し引いた値は自然成長率と定義される。このモデルによると、保証成長率と自然成長率が等しくなることは偶然以外にはないとされる。

ハロッド=ドーマー・モデルでは、投資成長率が保証成長率を上回ると、総需要の拡大が総供給の拡大を上回って需要過剰が生じるが、需要過剰が生じると供給不足を解消するため投資が促進され、それが乗数効果を通じて更なる需要拡大をもたらす結果、需要過剰はより大きくなる。

ある経済において貯蓄率が0.1、必要資本係数が5であるとき、ハロッド＝ドーマーの成長理論における均斉成長が維持されている場合の保証成長率は0.02である。

ハロッド゠ドーマーの成長理論によれば、投資は有効需要を拡大する効果だけでなく、資本ストックの増加を通じて生産能力を高める二重効果があり、投資が伸縮的調整機能をもっため、非自発的失業は発生しない。

ハロッド＝ドーマーの成長理論において、保証成長率とは完全雇用下の成長率であり、自然成長率とは資本ストックが完全利用されているときの成長率である。

ハロッド＝ドーマーの成長理論によれば、現実の成長率が自然成長率を上回る場合には、労働市場において超過供給が生じる。

ハロッド＝ドーマーの成長理論は、資本と労働の代替関係を前提としており、現実の成長率は必ず保証成長率と一致するものと考えられている。

古典派経済学によれば、貨幣供給量の変化はすべて物価水準の変化によって吸収されるため、貨幣は実物経済に対してまったく影響を及ぼさないとされる。これは（）とよばれる考え方であり、貨幣は実物経済を覆うヴェールにすぎない。

AD-AS分析では、フィリップス曲線を基礎として総需要曲線が導かれる。

45度線分析では、「有効需要の原理」と「セイの法則」に基づいて、国民所得の決定がなされる。

失業率と実質賃金の変化率との間のトレードオフ関係を表わした右上がりの曲線をフィリップス曲線といい、イギリスの統計資料をもとにスタグフレーションを実証的に説明したものである。

フリードマンは、物価上昇率と失業率の間にトレードオフの関係があることを説明するフィリップス曲線の安定性をよりどころに、物価安定と雇用確保の間に一定の関係を見出すことができるとした。

フリードマンは、労働市場において、完全雇用の下での自然失業に対応する失業率を非自発的失業率とよび、産業構造の変化や雇用保険制度のあり方によって変化するとした。

インフレ率と生産水準との関係を示すインフレ供給曲線は、フィリップス曲線とオークンの法則から導出され、右下がりで示されるが、フィリップス曲線の傾きが大きいほど、その傾きが大きくなる。

自然失業率仮説によれば、長期フィリップス曲線は、自然失業率の水準で横軸の失業率に対して垂直であるから、政策当局が景気の拡大をはかっても、失業率は、長期的には自然失業率の水準で一定にとどまる。

日本の労働統計において完全失業者とみなされるのは求職活動をしている（あるいはその結果を待っている）者のみである。したがって、就職をあきらめて求職活動を打ち切る人が多くなると、失業者数は減ることになる。

フィリップスは、縦軸に名目賃金上昇率、横軸に失業率をとってイギリスの名目賃金上昇率と失業率のデータを並べ、点が機軸に垂直に並ぶことを発見した。このことから、失業率に影響を与えるのは実質賃金のみであることが明らかになった。

フリードマンによる自然失業率仮説とは、貨幣錯覚による失業率の変化は一時的であって、いずれ失業率は自然失業率の水準に戻ってくるというものであり、これは裁量的金融政策が長期的には無効であるということを意味するものである。

ベバリッジ曲線とは求職者数と求人数の間に負の相関があることを示す曲線であり、労働市場におけるミスマッチが大きくなるほどこの曲線が原点側に近づくことが知られている。

オークンの法則とは物価上昇率と失業率が自然失業率を上回る程度との間に安定的な負の相関があるというものであり、程度の差はあっても先進国で広くみられる関係である。

フィリップス曲線は、名目賃金率の上昇率と失業率との関係について、名目賃金率の上昇率が高いときには失業率が高く、名目賃金率の上昇率が低いときには失業率が低いという、正の相関にあることを示したものである。

ケインズ派は、拡張的金融政策は、短期的には失業率を低下させるが、長期的には効果がなく、失業率を低下させないうえに、高いインフレ率だけを残すとした。

合理的期待形成学派は、民間の各経済主体が利用可能な経済情報を活用して一般物価水準の上昇率を完全に予想できる場合、財政政策は何の効果も持たず、短期的にも失業率の変化はないとした。

古典派雇用理論は、失業の主原因である総需要不足をマクロ需要拡大によって減少させ、労働力の質的ミスマッチに対してはミクロ的労働市場政策によって対処することで、インフレなき完全雇用の維持が可能であるとした。

自然失業率仮説によれば、人々は正確にインフレ率を知ることができるため、フイリップス曲線は自然失業率の水準で垂直となり、政府の需要拡大政策は短期的にも長期的にも無効であるとされる。

物価版フィリップス曲線は、インフレ率と失業率の間に成立する右下がりの関係で、失業率を低くするとインフレ率が高まり、インフレ率を抑制すると失業率が高まるというトレード・オフの関係がある。

合理的期待形成仮説は、1970年代アメリカの経済学者ルーカスとサージェントが主張した仮説で、現代社会では、人々は貨幣を合理的に利用して将来を予想するとした。

自然失業率仮説は、マネタリストのフリードマンが主張し、フィリップス曲線を短期と長期に分け、失業率は短期的には自然失業率と等しくなり、短期フィリップス曲線は垂直な直線になるとした。

自然失業率は、労働市場において雷要と供給が一致した状況での失業率で、自然失業率のもとでの失業とは、摩擦的失業や非自発的失業であり、自発的失業ではない。

オークンの法則は、経済成長率と失業率との関係を示す法則で、アメリカ経済において1%の雇用の増加は生産量を3%増加させることを実証し、生産量と失業率の間には正の関係があるとした。

IS-LM分析においては、貨幣供給量を増加させる金融政策と財政支出を拡大する財政政策とでは、国民所得や利子率に与える効果は同一となるのが一般的である。

ケインジアンは、マクロ経済の動向に対応して財政・金融政策を裁量的に行うのではなく、政策にルールを持ち込むことを重視する一方、新古典派は、裁量的な財政・金融政策の実施を重視している。

マンデル＝フレミング・モデルにおいて、貨幣供給量を増加させる金融政策について、 ①閉鎖経済における効果と②変動相場制の下の開放経済における効果を比較すると、一般的に②は①の効果に加えて、自国の金利低下が自国の通貨安を引き起こし輸出増をもたらすことから、②は①と比較して需要を増やす効果が大きい

M.フリードマンは、フィリップス曲線の形状について、縦軸を物価上昇率、横軸を失業率としたとき、短期においては予想インフレ率と現実のインフレ率が等しくなることから垂直となり、長期においては予想インフレ率と現実のインフレ率との間に乖離が生じることから右下がりとなるとし、長期フィリップス曲線に基づいて失業対策を行うべきとした。

トービンとボーモルは、在庫理論アプローチにより、取引動機に基づく貨幣需要は、所得のみならず利子率にも依存するとした。

フィッシャーは、現金残高方程式により、貨幣需要は、国民所得と人々が所得のうち貨幣の形態で保有したい割合により決定されるとした。

マーシャルは、資産を貨幣という安全資産と株式等の危険資産の2つに分類し、貨幣需要は資産の期待収益率と危険度とを勘案した結果生じるとした。

フリードマンは、資産の保有形態を貨幣と債券に限定し、貨幣の流通速度は、利子率に依存せず、貨幣需要に影響を与えないとした。

ケインズは、取引動機と予備的動機に基づく貨幣需要は主として利子率に依存し、投機的動機に基づく貨幣需要は所得水準に依存するとした。

政府が財政赤字をまかなうために、長期国債を発行し、これを民間の銀行に引き受けさせる形で市中消化する場合、国債発行額に見合う現金通貨が供給されることになり、LM 曲線は左方にシフトする。

市場利子率が低くなると、流動性のわなが生じる可能性がある。その場合、利子率の水準にかかわりなく貨幣保有が選好されるので、貨幣需要の利子弾力性はゼロになる。

マーシャルのkは経済活動において国民所得を生み出す過程で、その経済に投入された貨幣ストックが何回回転したかを表わすものである。

金融政策により預金準備率が引き上げられると、金融機関は準備金を増やすことができるので、それに応じて貸出を増やすことができるために、預金通貨の増加を促す。

人々が将来の予期せざる支出に備えるべく貨幣を保有することを、予備的動機にもとづく貨幣需要という。これは所得の増加関数と考えられる。

中央銀行の買いオペレーションの売り手が市中銀行の場合、市中銀行の預金準備が増加するが、売り手が企業や家計の場合、現金保有が直接的に増加することはない。

中央銀行による法定準備率の引き上げは、民間に出回るマネーストックの量を増やす。

中央銀行が買いオペレーションを実施した場合、貨幣需要の利子弾力性が小さいほど、貸幣供給量の増大による利子率の下落も小さくなる。

積極的な金融緩和政策を行っても、流動性の罠に陥っている場合には、利子率の低下は起こらない。

いわゆる流動性のわなの状況にある経済においては、金融緩和政策の有効性が通常より大きくなるとされる。

日本銀行によるゼロ金利政策とは、基準割引率及び基準貸付利率（かっての公定歩合）を限りなくゼロに近づける政策である。

アナウンスメント効果とは、政策が公表された時点で経済主体がそれを織り込んで行動する結果、実際の政策発動前に表われる効果のことである。

テーラー・ルールとは、短期の利子率をインフレ率のみに依存して決定するルールであり、多くの国の金融政策がこのルールにしたがってきたとされている。

インフレーションは、意図していない所得の再分配を発生させるが、その理由の一つは、実質負債残高が増加し、一般的に債務者の限界支出性向は債権者のそれを上回るため、実質資産を債務者から債権者へ再分配することになるからである。

インフレーションは、実質利子率の低下をもたらすため、貸し手が損失を回避するためには、名目利子率を上昇させる必要がある。

インフレーションは、貨幣をもつことで得られる便益を減少させ、貨幣保有量を減らす誘因となるが、その理由の一つは、インフレーションが貨幣価値を下落させるためである。

インフレーションは、税制の歪みをもたらすが、その理由の一つは、設備投資に対する減価償却の控除額が過大評価されることになるからである。

ケインズは、実質賃金率に下方硬直性があると仮定し、非自発的失業が生じると主張した。

古典派では、労働の超過供給が発生した場合、実質賃金率が低下するので、完全雇用が実現すると主張した。