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08a-建築物の構造計算に用いる荷重

大石晃太朗

問題数 22 • 7/16/2024

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ガスト影響係数Gfは、一般に、建築物の高さと軒の高さとの平均Hの値が大きくなるほど、小さくなる。

〇

一般的な鉄筋コンクリートの単位体積重量は、コンクリートの単位体積重量に、鉄筋による重量増分として1kN/㎥を加えた値を用いることができる。

〇

屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる「平均速度圧q 」については、気流の乱れを表すガスト影響係数Gfは考慮しなくてよい。

〇

屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いるピーク風力係数Ĉfは、一般に、構造骨組に用いる風圧力を算出する場合の風力係数Cfよりも大きい。

〇

屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速V0は、構造骨組に用いる風圧力を算出する場合と同じ値である。

〇

屋根葺き材の風圧に対する構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準は、建築物の高さにかかわらず適用される。

〇

屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。

〇

基準風速V0は、稀に発生する暴風時を想定した、地上10mにおける10分間平均風速に相当する値である。

〇

建築物の各部の積載荷重は、「床の構造計算をする場合」、「大梁・柱・基礎の構造計算をする場合」及び「地震力を計算する場合」において、それぞれ異なる値を用いることができる。

〇

垂直積雪量が1mを超える場合、雪下ろしの実況に応じて垂直積雪量を1mまで減らして積雪荷重を計算した建築物については、その出入口、主要な居室又はその他の見やすい場所に、その軽減の実況その他必要な事項を表示しなければならない。

〇

多雪区域において、暴風時に考慮すべき積雪荷重は、短期の積雪荷重を低減して用いることができる。

〇

多雪区域以外の区域における大スパン等の一定の条件を満たす緩勾配屋根を有する建築物では、屋根版の構造種別によっては、構造計算において用いる積雪荷重に積雪後の降雨を考慮した割増係数を乗じることが求められる場合がある。

〇

中心圧縮力を受ける正方形断面の長柱の弾性座屈荷重Peは、柱の材端条件が「両端ピン」の場合に比べて、「両端固定」の場合のほうが大きい。

〇

中心圧縮力を受ける正方形断面の長柱の弾性座屈荷重Peは、柱材のヤング係数に比例する。

〇

中心圧縮力を受ける正方形断面の長柱の弾性座屈荷重Peは、柱頭の水平移動を自由とした場合に比べて、水平移動を拘束した場合のほうが大きい。

〇

百貨店の屋上広場の単位面積当たりの積載荷重は、建築物の実況に応じて計算しない場合、百貨店の売場の単位面積当たりの積載荷重と同じとすることができる。

〇

屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速V0は、構造骨組に用いる風圧力を算出する場合と異なる。

屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる平均速度圧q̅は、一般に、気流の乱れを表すガスト影響係数Gfを考慮する。

教室に連絡する廊下や階段の床の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、教室の床の積載荷重と同じ値を用いることができる。

多雪区域を指定する基準において、積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域であっても、垂直積雪量が1m未満の場合は、多雪区域とはならない。

単位面積当たりの積載荷重は、建築物の実況に応じて計算しない場合、「床の構造計算をする場合」、「大梁、柱又は基礎の構造計算をする場合」及び「地震力を計算する場合」のうち、「地震力を計算する場合」が最も大きくなる。

中心圧縮力を受ける正方形断面の長柱の弾性座屈荷重Peは、柱材の断面積に比例する。