杭基礎において、基礎の根入れの深さが2m以上の場合、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減することができる。

鉄骨構造における保有耐力接合は、接合する部材が十分に塑性化するまで、接合部で破断が生じないようにする接合である。

鉄筋コンクリート造建築物では、躯体にひび割れが発生するほど固有周期が長くなる。

耐震スリットを設ける目的の一つは、せん断破壊型の柱を曲げ破壊型に改善することである。

既存の木造住宅の耐震診断法における一般診断法は、「壁や柱の耐力」に「耐力要素の配置等による低減係数」と「劣化度による低減係数」を乗じて、当該住宅が保有する耐力を算定する手法である。

柱における鋼板巻き立て補強や炭素繊維巻き付け補強は、柱の曲げ耐力を高めることを目的としている。

免震構造には、建築物の長周期化を図ることにより、地震動との共振現象を避ける働きがある。

耐震スリットとは、耐震設計で考慮されていなかった既存の鉄筋コンクリート壁が、柱や架構に悪影響を及ぼし耐震性能を低下させることを防止するために設ける構造目地である。

耐震診断基準における第2次診断法においては、建築物の形状の複雑さや剛性のアンバランスな分布などが耐震性能に及ぼす影響を評価するための形状指標を算出する。

耐震設計における二次設計は、建築物が弾性限を超えても、最大耐力以下であることや塑性変形可能な範囲にあることを確かめるために行う。

各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、1/200以内となるようにする。

建築物の外壁から突出する部分の長さが２mを超える片持ちのバルコニーを設ける場合、当該部分の鉛直震度に基づき計算した地震力に対して安全であることを確かめる必要がある。

極めて稀に生じる地震動に対して、建築物が倒壊しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。

極めて稀に生じる地震に対しては、できる限り多くの梁に塑性ヒンジができて全体の階が一様に塑性化するような構造計画とすることが望ましい。

既存の耐震壁の開口部をふさいだり壁厚を増したりすることは、建築物の保有水平耐力を増加させる強度抵抗型の補強に適している。

鉄筋コンクリート造のスラブなどにより床の一体性の確保が図られた剛床仮定のもとでは、建築物の各層の地震力は、柱や耐震壁などの水平剛性に比例して負担される。

制振構造について、一般に、大地震に対しては制振装置を各層に分散配置する方式が用いられ、暴風時の居住性向上には制振装置を頂部に集中配置する方式が用いられることが多い。

耐震診断基準における第2次診断法は、梁の変形能力などは考慮せずに、柱や壁の強さと変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。

鉄筋コンクリート造建築物において、柱と腰壁の間に耐震スリットを設けると、設けない場合に比べて固有周期が長くなる。

建築物の固有周期は、構造物としての質量が同じであれば、水平剛性が低いほど短くなる。

建築物の耐震性能を高める構造計画には、強度を高める考え方とねばり強さを高める考え方がある。

あと施工アンカーを用いた補強壁の増設工事を行う場合、新設するコンクリートの割裂を防止するために、アンカー筋の周辺にスパイラル筋などを設けることが有効である。

剛性率は、計算しようとする方向について、各階の層間変形角を建築物全体の層間変形角の平均値で除した値である。

耐震診断基準における第2次診断法は、柱や壁の変形能力などは考慮せずに、梁の強さと変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。

中程度の(稀まれに発生する)地震動に対して、建築物の構造耐力上主要な部分に損傷が生じないことは、耐震設計の要求性能の一つである。

建築物の耐震設計は、まれに発生する地震(中程度の地震)に対して損傷による性能の低下を生じないことを確かめる一次設計と、極めてまれに発生する地震(最大級の地震)に対して崩壊・倒壊等しないことを確かめる二次設計から構成される。

剛性率は、「各階の層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の相加平均の値」で除した値である。

エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。

建築物の固有周期は、構造物としての剛性が同じであれば、質量が大きいほど短くなる。

固有周期が短い建築物では、一般に、最大応答加速度が地面の最大加速度より大きい。

建築物の耐震性は、強度と靱性によって評価されるが、靱性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。

柱における炭素繊維巻付け補強は、柱の靱性を高めるのに有効である。

偏心率は、「各階の重心と剛心との距離(偏心距離)」を「当該階の弾力半径」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。

形状及び高さが同じであれば、鉄筋コンクリート造建築物に比べて鉄骨造建築物のほうが固有周期が長くなる。

免震構造を採用した建築物は、免震構造を採用しない場合と比べて固有周期が長くなる。

建築物の最上階又は最上階から複数階を撤去する改修は、建築物の重量を低減できるので、耐震性の向上に有効である。

鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、柱及び梁部材の局部座屈を防止するために行う。

剛性率は、「各階における層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の平均値」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。

建築物の固有周期は、構造物としての剛性が同じであれば、質量が大きいほど長くなる。