保育所において、保育室は、乳児用と幼児用とを間仕切りのないワンルームとし、乳児と幼児の人数比の変動に対応できるようにした。

保育所において、保育室の1人当たりの床面積は、3歳児用より5歳児用のほうを広くした。

幼稚園において、保育室の1人当たりの床面積は、5歳児用より3歳児用のほうを広くした。

保育所において、乳児及び2歳未満の幼児を対象とした定員10人のほふく室の床面積を28㎡とした。

保育所において、乳児及び2歳未満の幼児を対象とした定員10人のほふく室の床面積を40㎡とした。

保育所において、定員24人の保育室の床面積を36㎡とした。

保育所において、4歳児を対象とした定員20人の保育室の床面積を44㎡とした。

保育所において、保育室は、昼寝の場と食事の場とを分けて設けた。

保育所において、幼児用の大便器のブースの扉の高さを1.2 mとした。

幼稚園において、園児用の大便器のブースの仕切りの高さを1.2mとした。

保育所の幼児用便所は、見守りや指導をしやすくするため、保育室の近くに設けた。

幼稚園において、園舎と園庭との出入りのための昇降口を設ける場合、園舎等の周囲を迂回せず園庭へ出やすい位置に計画する。

小学校において、学年ごとのカリキュラムに対応するため、低学年は総合教室型とし、高学年は特別教室型とした。

小学校において、30人学級の普通教室の床面積を48㎡とした。

小学校の敷地内において、環境教育の場として、自然の生態系を観察できるビオトープを設けた。

小学校において、多様化する学習形態に合わせたワークスペースとして、多目的スペースを普通教室に隣接して設けた。

小学校において、学習用の様々な素材を学年ごとに分散配置するスペースとして、ラーニングセンターを設けた。

小学校のブロックプランにおいて、学年ごとの配置が容易で、普通教室の独立性が高いクラスター型とした。

中学校の教室において、黒板や掲示板とその周辺の壁との明度対比が大きくなり過ぎないように、色彩調整を行った。

中学校において、図書室の出納システムは開架式とした。

教科教室型の中学校において、学校生活の拠点となるホームベースを移動の際に立ち寄りやすい場所に設けた。

図書館において、図書の無断持ち出しを防ぐためにBDSを導入する。

図書館の便所において、隣り合うストール型小便器の心々間隔を800mmとした。

地域図書館において、開架貸出室の一部にブラウジングコーナーを設けた。

地域図書館において、新聞や雑誌などを気軽に読む空間としてレファレンスコーナーを設けた。

図書館において、資料の検索等を行うコンピューター機器を備えたレファレンスコーナーを設けた。

地域図書館の分館において、一般閲覧室と児童閲覧室とは分けて配置し、貸出しカウンターは共用とした。

地域図書館において、書架を設置しない40席の閲覧室の床面積を、56㎡とした。

地域図書館において、書架を設置しない40席の閲覧室の床面積を、100㎡とした。

地域図書館において、閲覧室の床の仕上げは、歩行音の発生を抑制するため、タイルカーペットとした。

地域図書館において、閲覧室の出納システムは開架式とした。

郷土資料館において、収蔵品の燻蒸室は、荷解室と収蔵庫に近接して配置した。

コミュニティセンターにおいて、図書室や会議室などのゾーンと体育室や実習室などのゾーンとは、離して配置した。

美術館において、絵画を展示する場合の展示壁面の照度は、日本画より油絵のほうを低くする。

美術館において、絵画用の人工照明の光源は、自然光に近い白色光とすることが望ましい。

美術館において、日本画の展示空間の室内全般照度を、入館者の歩行やメモ書きに支障のないように400lx程度とし、色温度の高い光源を使用した。

美術館において、洋画の展示壁面の照度を、500lx程度とする。

美術館において、参加型企画に使用する学習体験室や講義室は、利用者がエントランスホールから展示室を通過せずに移動できる計画とする。

美術館の展示室は、来館者の逆戻りや交差が生じないように、一筆書きの動線計画とする。

美術館において、ミュージアムショップを、エントランスホールに面して配置した。

博物館において、学芸員の研究部門は、収蔵部門に近接して配置した。

展示室の床面積の合計を、延べ面積の40%程度となるように計画した。

企画展示室の展示壁面は、展示空間にフレキシビリティをもたせるために、可動式として計画した。

博物館の荷解室及び収蔵庫は、収蔵品に付着した害虫等を駆除するための燻蒸室からできるだけ離して配置する。

博物館において、低湿収蔵庫や高湿収蔵庫を設ける場合は、ならし室を近接させ、収蔵物を仮収納できる計画とする。