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問題一覧
1
建設地の多雪区域の指定の有無は構造計算における建築物の地上部分の地震力と関係がある。
〇
2
建設地の地盤の種別は構造計算における建築物の地上部分の地震力と関係がある。
〇
3
建設地の地盤周期は地震力と関係がある。
〇
4
建築物の構造種別は地震力と関係がある。
〇
5
建築物の高さは構造計算における建築物の地上部分の地震力と関係がある。
〇
6
建築物の重量は構造計算における建築物の地上部分の地震力と関係がある。
〇
7
建築物の積載荷重は地震力と関係がある。
〇
8
建築物の地下の各部分に作用する地震力の計算に用いる水平震度kは、地盤面から深さ20mまでは深さが深くなるほど小さくなる。
〇
9
建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度kを乗じて計算する。
〇
10
建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ciは、上階になるほど大きくなる。
〇
11
建築物の地上部分の地震力は、多雪区域に指定された区域外においては、建築物の各部分の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにおける地震層せん断力係数Ciを乗じて計算する。
〇
12
地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Aiは、上階になるほど大きくなる。
〇
13
地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内において定められている。
〇
14
地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期(単位s)は、鉄筋コンクリート造の場合、建築物の高さ(単位m)に0.02を乗じて算出する。
〇
15
地震力の計算に用いる振動特性係数Rtの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期Tが長い場合、第三種地盤＞第二種地盤＞第一種地盤となる。
〇
16
地震力の計算に用いる地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数Aiは、上階になるほど大きくなり、かつ、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほどその傾向が著しくなる。
〇
17
地震力の計算に用いる標準せん断力係数Coの値は、許容応力度計算を行う場合においては0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては1.0以上とする。
〇
18
許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。
〇
19
許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.3以上とする。
〇
20
振動特性係数Rtの算出のための地盤種別は、基礎底部の直下の地盤が、主として岩盤や硬質砂れき層などの地層によって構成されている場合、第一種地盤とする。
〇
21
振動特性係数Rtは、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど小さくなる。
〇
22
建設地の地表面粗度区分は構造計算における建築物の地上部分の地震力と関係がある。
×
23
建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ciは、上階になるほど小さくなる。
×
24
地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが同じであれば、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨造のほうが短い。
×
25
地震力の計算に用いる振動特性係数Rtは、同一の地盤種別の場合、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほど大きくなる。
×
26
地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.2以上とする。
×
27
地震力の計算に用いる振動特性係数Rtの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期Tが長い場合、第一種地盤＞第二種地盤＞第三種地盤となる。
×
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