H形鋼の梁においては、せん断力の大部分をウェブで負担するように設計する。

H形断面を有する梁が強軸まわりに曲げを受ける場合、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度が小さくなる。

トラスにおいて、ウェブ材の構面内座屈は、材端支持状態が特に剛である場合を除き、節点間距離をもって座屈長さとする。

トラスの弦材においては、構面内の座屈に関する座屈長さを、節点間距離とすることができる。

圧縮材の中間支点の補剛材においては、圧縮力の2％以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。

圧縮力を負担する柱の有効細長比は、200以下とする。

引張材の有効断面積は、ボルト孔などの断面欠損を考慮して算出する。

鉛直方向に集中荷重が作用するＨ形鋼梁において、集中荷重の作用点にスチフナを設ける場合、スチフナとその近傍のウェブプレートの有効幅によって構成される部分を圧縮材とみなして設計する。

横移動が拘束されているラーメンの柱材の座屈長さは、精算を行わない場合は節点間距離にすることができる。

横座屈のおそれがある曲げ材の許容曲げ応力度は、曲げ材の細長比が大きいものほど小さい。

許容応力度設計において、ガセットプレートのように、細長い長方形断面のみでせん断力を負担する場合には、平均せん断応力度の1.5倍が許容せん断応力度以下であることを確かめる。

形鋼の許容応力度設計において、板要素の幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。

軽量鉄骨構造に用いる軽量形鋼は、幅厚比が大きいので、局部座屈を起こしやすい。

構造用鋼材の短期許容応力度は、圧縮、引張り、曲げ、せん断にかかわらず、それぞれの長期許容応力度の1.5倍とする。

鋼材に多数回の繰返し荷重が作用する場合、応力の大きさが降伏点以下の範囲であっても破断することがある。

根巻形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの2.5倍以上とする。

座屈を拘束するための補剛材には、剛性と強度が必要である。

山形鋼を用いた引張筋かいを、ガセットプレートの片側だけに接合する場合は、山形鋼の有効断面から、突出脚の1/2の断面を減じた断面によって引張応力度を算出してもよい。

充腹形の梁の断面係数は、原則として、断面の引張側のボルト孔を控除した断面について算出する。

断面の弱軸まわりに曲げモーメントを受けるＨ形鋼の梁については、横座屈を考慮する必要はない。

中柱の埋込み柱脚において、埋込み深さが浅い場合、パンチングシヤー破壊が生じやすい。

柱の根巻き形式柱脚において、根巻き部分の鉄筋コンクリートの主筋は4本以上とし、その頂部をかぎ状に折り曲げたものとする。

柱の設計においては、軸方向力と曲げモーメントによる組合せ応力を考慮する必要がある。

柱及び梁材の断面において、構造耐力上支障のある局部座屈を生じさせないための幅厚比は、炭素鋼の基準強度(F値)により異なる。

鋳鉄は、原則として、引張応力が生ずる構造耐力上主要な部分には、使用してはならない。

鉄骨造の建築物の筋かいの保有耐力接合においては、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないことを計算によって確認する。

母屋などに用いる水平材において、長期に作用する荷重に対するたわみは、通常の場合、仕上げ材に支障を与えない範囲で、スパンの1/300を超えることができる。

埋込み形式柱脚においては、柱幅(柱の見付け幅のうち大きいほう)の2倍以上の埋込み深さを確保する。

冷間成形角形鋼管(厚さ6mm以上)を柱に用いる場合は、原則として、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割増し等の措置を講ずる。

露出形式の柱脚において、柱のベースプレートの厚さは、アンカーボルトの径の1.3倍以上とする。

露出形式の柱脚においては、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の20倍以上とする。

建築構造用圧延鋼材SN400は、溶接接合を用いる建築物の場合、Ａ種を用いる。

H形鋼は、板要素の幅厚比が小さいものほど、局部座屈が生じやすい。

H形鋼を梁に用いる場合、曲げモーメントをウェブで、せん断力をフランジで負担させるものとする。

H形断面を有する梁が強軸まわりに曲げを受ける場合、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度は大きくなる。

筋かいの保有耐力接合は、筋かいが許容耐力を発揮する以前に座屈することを防止するために行う。

根巻形式の柱脚においては、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいと柱幅の大きいほうの2.0倍以上とする。

長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/200以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/150以下とする。

鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈が生じにくい。

梁材の圧縮側フランジに設ける横座屈補剛材は、材に元たわみがある場合においても、その耐力が確保されるように、補剛材に十分な耐力と剛性を与える必要がある。

長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合はスパンの1/300以下、片持ち梁では1/250以下とする。

露出柱脚に作用するせん断力は、｢ベースプレート下面とモルタル又はコンクリートとの摩擦力｣又は｢アンカーボルトの抵抗力｣によって伝達するものとして算定する。

角形鋼管柱に筋かい材を取り付ける場合、角形鋼管の板要素の面外変形で、耐力上の支障をきたすことのないように、鋼管内部や外部に十分な補強を行う必要がある。