構造14-鉄筋コンクリート構造

54問 • 1年前

大石晃太朗

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D35以上の異形鉄筋の継手には、原則として、重ね継手を用いない。

〇

あばら筋は、梁のひび割れの伸展の防止や、部材のせん断終局強度及び靱性の確保に有効である。

〇

コンクリートの長期許容圧縮応力度及び短期許容圧縮応力度は、設計基準強度にそれぞれ1/3、2/3を乗じた値である。

〇

スラブの短辺方向の鉄筋量は、長辺方向の鉄筋量に比べて多くなる。

〇

フック付き重ね継手の長さは、鉄筋相互の折曲げ開始点間の距離とする。

〇

ラーメン構造の中間階にある内柱の柱梁接合部において、大梁主筋を通し配筋としたので、地震時の接合部内における大梁主筋の付着応力度の検討を行った。

〇

開口のある壁部材の許容せん断力は、壁部材に所定の開口補強がされている場合、開口のない壁部材の許容せん断力に、開口の幅、高さ及び見付面積に応じて定まる低減率を乗じて算定する。

〇

許容応力度設計において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートのかぶり部分も圧縮力を負担するものとして設計する。

〇

四周を梁で支持されている床スラブの厚さが、短辺方向における有効張り間長さの1/30以下の場合、建築物の使用上の支障が起こらないことについて確かめる必要がある。

〇

周辺固定とみなせる長方形スラブが等分布荷重を受ける場合、生じる応力から必要となるスラブの配筋量は、両端の上端配筋量のほうが、中央の下端配筋量より多くなる。

〇

床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合は、0.2％以上とする。

〇

袖壁付きの柱のせん断補強筋比は、原則として、0.3％以上とする。

〇

耐震壁の開口に近接する柱(開口端から柱端までの距離が300mm未満)のせん断補強筋比は、0.4％以上とする。

〇

耐震壁の上下に配置する大梁の主筋には、地震時における耐震壁のせん断ひび割れの広がりを抑制する補強筋としての役割があるので、スラブを除く大梁のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を、0.8％以上とする。

〇

耐力壁の壁板のせん断補強筋比を、縦筋と横筋のそれぞれについて0.25％とした。

〇

帯筋に用いるスパイラル筋の重ね継手の末端に90°フックを設ける場合、余長は鉄筋の径(異形鉄筋では呼び名に用いた数値)の12倍以上とする。

〇

地震時の柱の靱性を確保するために、帯筋としてスパイラル筋を用いることは有効である。

〇

柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、0.8％以上とする。

〇

柱のせん断補強筋比を、0.2％とした。

〇

柱の帯筋の末端部は、135度以上に折り曲げて定着させるか、又は相互に溶接する。

〇

柱の帯筋は、「せん断補強」、「内部のコンクリートの拘束」、「主筋の座屈防止」等に有効である。

〇

柱の靱性を増すために、端部に135°フックを有する帯筋よりも効果が大きいスパイラル筋を用いた。

〇

柱は、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、変形能力は小さくなる。

〇

柱は、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、靱性が小さくなる。

〇

柱梁接合部において、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔が10cmであったので、接合部内の帯筋の間隔を15cm、帯筋比を0.2％とした。

〇

鉄筋の径(呼び名の数値)の差が7mmを超える場合には、原則として、ガス圧接継手を設けてはならない。

〇

鉄筋の重ね継手を、部材応力及び鉄筋の応力度の小さい箇所に設けた。

〇

普通コンクリートを用いた柱の小径は、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。

〇

普通コンクリートを用いた片持ちスラブの厚さは、建築物の使用上の支障が起こらないことを計算によって確かめた場合を除き、片持ちスラブの出の長さの1/10を超える値とする。

〇

部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、コンクリートの引張応力度を無視する。

〇

壁板における開口部周囲及び壁端部の補強筋は、D13以上の異形鉄筋を用いる。

〇

壁板の厚さが200mm以上の壁部材の壁筋は、複配筋(ダブル配筋)とする。

〇

壁板の厚さは、原則として、120mm以上、かつ、壁板の内法高さの1/30以上とする。

〇

溶接した閉鎖形帯筋を、柱の主筋を包含するように配置したり、副帯筋を使用したりすることは、柱の靱じん性の確保に有効である。

〇

梁せいは、建築物に変形又は振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって確かめた場合を除き、梁の有効長さの1/10を超える値とする。

〇

梁とスラブを一体に打ち込む場合、梁の剛性については、梁のスパン長さ等に応じたスラブの有効幅を考慮したＴ形梁として計算する。

〇

梁に貫通孔を設ける場合、柱には近接しないほうがよい。

〇

梁のせん断補強筋比は、0.2％以上とする。

〇

梁の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制及び地震時における靱性の確保に有効であるので、全スパンにわたって複筋梁とする。

〇

D35の異形鉄筋の継手を、重ね継手とした。

フック付き重ね継手の長さは、鉄筋相互のフックの最外端間の距離とする。

帯筋・あばら筋は、せん断ひび割れの発生を抑制することを主な目的として設ける。

柱の主筋をガス圧接する場合、各主筋の継手位置は、同じ高さに設ける。

柱の帯筋の間隔は、柱の上下端付近より中央部を密にする。

柱梁接合部内の帯筋の間隔は、原則として、200mm以下、かつ、その接合部に隣接する柱の帯筋の間隔の2倍以下とする。

内柱において、梁降伏先行型の柱梁接合部に大梁主筋を通し配筋として定着する場合、大梁主筋の付着応力度の検討は不要である。

部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、コンクリートの引張応力度を考慮する。

部材の曲げ破壊は、脆性的な破壊であり、建築物の崩壊につながるおそれがあるので、せん断破壊よりも先行しないように設計する。

有効長さの短い大梁において、せん断破壊よりも曲げ降伏のほうが先行するように、梁せいを大きくした。

梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以上の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。

梁端部の主筋に生じる引張力に対し、梁から梁主筋が引き抜けないことの確認を定着の検定、柱から梁主筋が引き抜けないことの確認を付着の検定という。

梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。

〇

鉄筋コンクリート造部材の曲げモーメントに対する断面算定は、一般に、曲げ材の各断面が材の湾曲後も平面を保ち、コンクリートの圧縮応力度が中立軸からの距離に比例するとの仮定に基づいて行う。

◯

柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、一般に、0.4％以上とする。

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D35以上の異形鉄筋の継手には、原則として、重ね継手を用いない。

〇

あばら筋は、梁のひび割れの伸展の防止や、部材のせん断終局強度及び靱性の確保に有効である。

〇

コンクリートの長期許容圧縮応力度及び短期許容圧縮応力度は、設計基準強度にそれぞれ1/3、2/3を乗じた値である。

〇

スラブの短辺方向の鉄筋量は、長辺方向の鉄筋量に比べて多くなる。

〇

フック付き重ね継手の長さは、鉄筋相互の折曲げ開始点間の距離とする。

〇

許容応力度設計において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートのかぶり部分も圧縮力を負担するものとして設計する。

〇

床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合は、0.2％以上とする。

〇

袖壁付きの柱のせん断補強筋比は、原則として、0.3％以上とする。

〇

耐震壁の開口に近接する柱(開口端から柱端までの距離が300mm未満)のせん断補強筋比は、0.4％以上とする。

〇

耐力壁の壁板のせん断補強筋比を、縦筋と横筋のそれぞれについて0.25％とした。

〇

帯筋に用いるスパイラル筋の重ね継手の末端に90°フックを設ける場合、余長は鉄筋の径(異形鉄筋では呼び名に用いた数値)の12倍以上とする。

〇

地震時の柱の靱性を確保するために、帯筋としてスパイラル筋を用いることは有効である。

〇

柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、0.8％以上とする。

〇

柱のせん断補強筋比を、0.2％とした。

〇

柱の帯筋の末端部は、135度以上に折り曲げて定着させるか、又は相互に溶接する。

〇

柱の帯筋は、「せん断補強」、「内部のコンクリートの拘束」、「主筋の座屈防止」等に有効である。

〇

柱の靱性を増すために、端部に135°フックを有する帯筋よりも効果が大きいスパイラル筋を用いた。

〇

柱は、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、変形能力は小さくなる。

〇

柱は、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、靱性が小さくなる。

〇

柱梁接合部において、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔が10cmであったので、接合部内の帯筋の間隔を15cm、帯筋比を0.2％とした。

〇

鉄筋の径(呼び名の数値)の差が7mmを超える場合には、原則として、ガス圧接継手を設けてはならない。

〇

鉄筋の重ね継手を、部材応力及び鉄筋の応力度の小さい箇所に設けた。

〇

普通コンクリートを用いた柱の小径は、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。

〇

部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、コンクリートの引張応力度を無視する。

〇

壁板における開口部周囲及び壁端部の補強筋は、D13以上の異形鉄筋を用いる。

〇

壁板の厚さが200mm以上の壁部材の壁筋は、複配筋(ダブル配筋)とする。

〇

壁板の厚さは、原則として、120mm以上、かつ、壁板の内法高さの1/30以上とする。

〇

溶接した閉鎖形帯筋を、柱の主筋を包含するように配置したり、副帯筋を使用したりすることは、柱の靱じん性の確保に有効である。

〇

梁せいは、建築物に変形又は振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって確かめた場合を除き、梁の有効長さの1/10を超える値とする。

〇

梁とスラブを一体に打ち込む場合、梁の剛性については、梁のスパン長さ等に応じたスラブの有効幅を考慮したＴ形梁として計算する。

〇

梁に貫通孔を設ける場合、柱には近接しないほうがよい。

〇

梁のせん断補強筋比は、0.2％以上とする。

〇

梁の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制及び地震時における靱性の確保に有効であるので、全スパンにわたって複筋梁とする。

〇

D35の異形鉄筋の継手を、重ね継手とした。

フック付き重ね継手の長さは、鉄筋相互のフックの最外端間の距離とする。

帯筋・あばら筋は、せん断ひび割れの発生を抑制することを主な目的として設ける。

柱の主筋をガス圧接する場合、各主筋の継手位置は、同じ高さに設ける。

柱の帯筋の間隔は、柱の上下端付近より中央部を密にする。

柱梁接合部内の帯筋の間隔は、原則として、200mm以下、かつ、その接合部に隣接する柱の帯筋の間隔の2倍以下とする。

内柱において、梁降伏先行型の柱梁接合部に大梁主筋を通し配筋として定着する場合、大梁主筋の付着応力度の検討は不要である。

部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、コンクリートの引張応力度を考慮する。

部材の曲げ破壊は、脆性的な破壊であり、建築物の崩壊につながるおそれがあるので、せん断破壊よりも先行しないように設計する。

有効長さの短い大梁において、せん断破壊よりも曲げ降伏のほうが先行するように、梁せいを大きくした。

梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以上の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。

梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。

〇

◯

柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、一般に、0.4％以上とする。