暴風時における建築物の転倒や柱の引抜き等を検討する際に、建築物の実況に応じて積載荷重を低減した数値によるものとした。

ラチス構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。

屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合においては、零とすることができる。

屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。

開放型の建築物で風上開放の場合、風圧力の計算に用いる風力係数は、正の内圧係数を用いて計算する。

各階が事務室である建築物において、垂直荷重による柱の圧縮力を低減して計算する場合の「積載荷重を減らすために乗ずべき数値」は、その柱が支える床の数が多くなるほど小さくなる。

各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。

建設地の地盤周期は風圧力と関係がない

建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。

床の単位面積当たりの積載荷重は、百貨店又は店舗の売場より教室のほうが小さい。

積雪荷重の計算に用いる積雪の単位荷重は、多雪区域以外の区域においては、積雪量1cmごとに20N/㎡以上とする。

倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重については、実況に応じて計算した値が3,900N/㎡未満の場合であっても3,900N/㎡として計算する。

速度圧の計算に用いる地表面粗度区分は、都市計画区域の指定の有無、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮して定められている。

多雪区域を指定する基準は、垂直積雪量が１m以上の区域又は積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域と定められている。

地下水位以深に位置する地下外壁面に対して、土圧だけでなく、水圧も考慮した。

同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、床の計算用＞大梁及び柱の計算用＞地震力の計算用である。

風圧力が作用する場合の応力算定においては、地震力が同時に作用しないものとして計算する。

風圧力の計算に用いる基準風速Voは、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて、30m/sから46m/sまでの範囲内において定められている。

風圧力の計算に用いる平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、同じ地上高さの場合、地表面粗度区分がⅢよりⅡのほうが大きくなる。

風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。

暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合、積載荷重は、建築物の実況に応じて低減した数値によるものとする。

擁壁に作用する土圧のうち、主働土圧は、擁壁が地盤から離れる方向に変位するときに、最終的に一定値に落ち着いた状態で発揮される土圧である。

屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が45度を超える場合においては、零とすることができる。

建設地から海岸線までの距離は風圧力と関係がない

建築物の屋根面の勾配は風圧力と関係がない

建築物の高さは風圧力と関係がない

建築物の壁面における開放(充分大きな面積の開口)の有無は風圧力と関係がない

床の単位面積当たりの積載荷重は、百貨店又は店舗の売場より教室のほうが大きい。

速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。

多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重として、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の0.35倍の数値とした。

同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、地震力の計算用＞床の計算用＞大梁及び柱の計算用である。

特定行政庁が指定する多雪区域における地震時の計算に用いる積雪荷重は、短期の積雪荷重の0.7倍の数値とする。