フリーアドレス方式は、事務室の在席率が60％以下でないとスペースの効率的な活用が難しい方式である。

事務室の在席率が50～60％と想定されたので、執務空間の効率的な活用を考慮し、フリーアドレス方式を採用した。

システム天井は、モデュール割りを用いて、設備機能を合理的に組み込みユニット化した天井である。

オフィスランドスケープは、固定間仕切を使用せず、ローパーティション・家具・植物などによって事務室のレイアウトを行う手法である。

事務室において、在席率が50～60%と想定されたので、個人専用の座席を設けず、在籍者が座席を共用し、スペースを効率的に利用するために、オフィスランドスケープ方式で計画した。

事務室において、人が椅子に座ったときの視界を遮り、立ったときに全体を見通すことができるパーティションの高さは、120cm程度である。

事務室の執務空間と通路を仕切るパーティションは、通路側に人が立った状態で、執務空間を見通すことのできるように、高さを150cmとした。

基準階床面積が比較的大きいので、構造計画上望ましい配置として、コアを基準階平面の中央部全体に配置したオープンコア形式を採用した。

コアプランの計画において、事務室の自由な執務空間を確保するため、コアを事務室から独立させた分離コア型とした。

ダブルコアプランにおいて、ブロック貸しや小部屋貸しの賃貸方式は、レンタブル比を高めることができる。

貸事務所ビルにおいて、基準階の床面積に対する基準階の収益部分の床面積の合計の割合を80%とした。

レンタブル比は、貸事務所ビルの収益性に関する指標の一つであり、収益部分の床面積に対する非収益部分の床面積の割合である。

高層の事務所ビルにおける乗用エレベーターの台数については、最も利用者が多い時間帯の5分間に利用する人数を考慮して計画する。

事務室の机の配置方式において、特に業務に集中することが必要な場合、対向式レイアウトよりも並行式レイアウトのほうが適している。

事務室の空調設備は、室内をペリメーターゾーンとインテリアゾーンに分け、それぞれの負荷に応じて個別制御ができるように計画した。

一般的な事務所において、12人が執務する事務室の床面積を、120㎡とした。

事務室において、細かい視作業を伴う事務作業の作業面に必要な照度は、1,000lx程度とされている。

事務所ビルにおいて、防災センターを設ける場合、消防隊が屋外からアクセスしやすい場所に配置することが望ましい。

事務所ビルの避難経路は、避難による混乱を起こさないため、日常の動線と明確に区別する。

機械式駐車場において、垂直循環式は、収容台数が同じであれば、多層循環式に比べて、設置面積を小さくすることができる。

普通乗用車の最大収容台数が18台の機械式立体駐車場において、駐車場総床面積を1台当たり15㎡として算出した。

地下階に設ける自走式駐車場において、一般的な自動車の車高を考慮して、駐車スぺースの梁下の高さが2.3mになるように計画した。

自走式屋内駐車場の自動車用斜路の本勾配を、1/5とした。

地下階に設ける駐車場において、各柱間に普通乗用車が並列に3台駐車できるように、柱スパンを7mとした。

駐輪場において、自転車1台当たりの駐輪スペースを、600mm×1,900mmとした。

屋内駐車場において、自動車用の斜路の本勾配を、1/8とした。

屋内駐車場において、1台当たりの駐車所要面積をなるべく少なくできるように、60度駐車形式ではなく、直角駐車形式とした。

直角駐車形式の屋内駐車場において、自動車用の車路の幅員を6mとした。

最大定員11人の乗用エレベーターとして、積載量750kgのものを採用した。

出入口の戸を全面ガラスとするに当たって、衝突時の事故防止のため、合わせガラスを用い、横桟を設けた。