2階の耐力壁の位置は、1階の耐力壁の位置の直上又は市松状の配置となるようにする。

トラス梁は、継手・仕口部の変形、弦材に生じる二次曲げ応力などを考慮したうえで、各部材の応力度が許容応力度を超えないように設計する。

圧縮力を負担する筋かいとして、幅90mmの木材を使用する場合、その厚さは30mm以上とする。

瓦葺き屋根としたので、１階の柱の小径を、支点間距離(構造耐力上主要な部分である横架材の相互間の垂直距離)の1/22とした。

曲げ材の材長中央部の引張側における切欠きは、応力集中による弱点となりやすいので、できるだけ避ける。

曲げ材は、材幅に比べて材せいが大きいほど、横座屈は生じやすい。

曲げ材端部の支持点付近の引張側に設ける切欠きの深さ(高さ)は、材せいの1/3以下とする。

水平力が耐力壁や軸組に確実に伝達するように、水平構面の剛性をできるだけ高くする。

地震力に対して必要な耐力壁の有効長さ(必要壁量)は、多雪区域であったので、垂直積雪量に応じて割り増した値とした。

地震力に対して必要な単位床面積当たりの耐力壁の有効長さは、壁や屋根の重量によって異なる。

胴差の継手は、できるだけ応力の小さい位置に設ける。

風圧力に対して必要な耐力壁の有効長さを求める場合、見付面積に乗ずる数値は、平家建ての建築物と2階建ての建築物の2階部分とでは同じ値である。

壁量の算定において、構造用面材と筋かいを併用するに当たり、軸組の倍率は、それぞれの倍率の和が5を超える場合であっても、5とした。

枠組壁工法において、セットバックやオーバーハングにより上下階の耐力壁線が一致しない場合、上階の壁からの鉛直力などが床版を介して下階に伝わるように設計する。

枠組壁工法において、耐力壁線によって囲まれた部分の水平投影面積を60㎡とする場合、床版の枠組材と床材とを緊結する部分を構造耐力上有効に補強する必要がある。

枠組壁工法による2階建ての住宅の床版を構成する床根太の支点間距離を7mとした。

枠組壁工法による2階建ての住宅の床版を構成する床根太相互及び床根太と側根太との間隔を450mmとした。

枠組壁工法による2階建ての住宅の土台と基礎とを緊結するに当たり、呼び径が13mm、長さ400mmのアンカーボルトを用いた。

枠組壁工法による2階建ての住宅の壁倍率が1の耐力壁1m当たりの許容せん断耐力を1.96kNとした。

曲げ材の端部の支持点付近の引張側に設ける切欠きの深さ(高さ)は、材せいの1/2以下とする。

曲げ材は、材せいに比べて材幅が大きいほど、横座屈を生じやすい。

筋かいと間柱が交差する部分においては、筋かいのほうを欠き込んだ。

軸組構法では、建築物の十分な耐力を確保するために、継手位置をそろえる。

枠組壁工法による2階建ての住宅のアンカーボルトは、隅角部付近及び土台の継手付近を避け、その間隔を2.5mとした。

耐力壁両端の柱の接合金物を選定するためのN値法は、当該柱の両側の耐力壁の壁倍率の差、周辺部材の押さえ効果、長期軸力を考慮してN値を決定する方法である。

四分割法における耐力壁配置のバランスを確認するための壁率比は、小さいほうの壁量充足率を大きいほうの壁量充足率で除して求める。

工場生産によりたて枠と面材とを接着したパネル壁は、実験や計算で確認された場合において、ストレスト・スキン効果を考慮して鉛直荷重に対して抵抗させることができる。

引張力を負担する筋かいとして鉄筋を使用する場合、径が9mm以上のものを使用する。