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13b-許容応力度計算

大石晃太朗

問題数 23 • 2/19/2025

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コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考慮して、地震荷重時に構造耐力上主要な部分に生じる力を計算した。

〇

開口を有する耐力壁において、許容せん断力だけではなく、せん断剛性についても、開口の大きさに応じた低減率を考慮して構造計算を行った。

〇

建築物の外壁から突出する部分の長さが2m以下の片持ちのバルコニーについては、鉛直方向の振動の励起が生じにくいものとして、鉛直震度による突出部分に作用する応力の割増しを行わなかった。

〇

純ラーメン架構の梁端部の断面算定において、水平荷重による設計用曲げモーメントとして、フェイスモーメント（柱面位置での曲げモーメント）を用いた。

〇

太径の異形鉄筋を梁の主筋に使用したので、鉄筋のコンクリートに対する許容付着応力度を、かぶり厚さと鉄筋径の比に応じて低減した。

〇

耐力壁の短期許容せん断力を、「壁板の許容せん断力」と「側柱の許容せん断力」の和とした。

〇

柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち、最小となるものとした。

〇

柱の短期許容せん断力の算定において、軸圧縮応力度の効果を無視して計算を行った。

〇

柱の長期許容せん断力の計算においては、帯筋の効果を考慮しなかった。

〇

柱の長期許容曲げモーメントの算定において、コンクリートの引張力の負担を無視して計算を行った。

〇

柱部材の長期許容せん断力の計算において、帯筋や軸圧縮応力度の効果はないものとした。

〇

両側スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いた。

〇

梁の引張鉄筋比が釣合い鉄筋比以下であったので、短期許容曲げモーメントを大きくするために、引張鉄筋をSD345から同一径のSD390に変更した。

〇

梁の許容曲げモーメントの計算において、引張鉄筋比が釣合い鉄筋比以下であったので、at（引張鉄筋の断面積）× ft（引張鉄筋の許容引張応力度）× j（梁の応力中心間距離）により算定した。

〇

梁の短期許容せん断力の計算において、有効せいに対するせん断スパンの比による割増しを考慮した。

〇

梁の短期許容せん断力の算定において、主筋のせん断力の負担を無視して計算を行った。

〇

梁部材における主筋のコンクリートに対する許容付着応力度として、下端筋では上端筋よりも大きい値を用いた。

〇

引張鉄筋比が釣合い鉄筋比を超える梁部材について、梁断面の許容曲げモーメントを、at（引張鉄筋の断面積）×ft（引張鉄筋の許容引張応力度）×j（応力中心間距離）により計算した。

耐力壁の長期許容せん断力の計算において、壁の横筋による効果を考慮した。

柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち、最大となるものとした。

柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が高くなるほど大きな値とした。

片側スラブ付き梁部材の曲げ剛性の算定において、スラブの効果を無視して計算を行った。

梁の上端筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、下端筋よりも大きい値を用いた。