1 階と 2 階の耐力壁の位置がずれて設置されていたので、2 階の床組の下地の構造用合板を梁及び桁に直張りして、2 階の床組の水平剛性を高めた。

1階の耐力壁と2階の耐力壁を、市松状に配置した。

圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ3cm、幅9cmの木材を使用した。

引張力のみを負担する筋かいとして、厚さ1.5cmで幅9cmの木材を使用した。

延べ面積が500㎡を超える場合、必要壁量の計算及び耐力壁の釣合いのよい配置の検討に加えて、許容応力度計算等の構造計算を行う必要がある。

屋根葺き材が日本瓦であったので、住宅屋根用化粧スレートに葺き替えて、屋根を軽量化した。

各階について、張り間方向及び桁行方向の偏心率が0.3以下であることを確認した場合は、「木造建築物の軸組の設置の基準」によらなくてもよい。

各側端部分のそれぞれについて、壁量充足率が全て1を超える場合は、壁率比がいずれも0.5以上であることを確かめなくてもよい。

既存の布基礎が無筋コンクリート造であったので、布基礎の外部側面に接着系のあと施工アンカーによる差し筋を行い、新たに鉄筋コンクリート造の基礎を増し打ちした。

筋かいが間柱と交差する部分は、間柱を欠き取り、筋かいは欠込みをせずに通すようにした。

筋かいの端部は、柱と梁その他の構造耐力上主要な横架材との接合部に接近して緊結し、各材の軸線が1点で交わるようにした。

隅柱を通し柱としなかったので、1階と2階の管柱相互を通し柱と同等以上の耐力を有するように、金物により補強した。

構造耐力上主要な柱の所要断面積の1/3を切り欠きしたので、切り欠きした部分が負担していた力を伝達できるように金物等により補強した。

構造耐力上主要な柱の小径は、横架材の相互間の垂直距離に対する割合によらず、座屈を考慮した構造計算によって決定してもよい。

構造耐力上主要な柱の小径を、横架材の相互間の垂直距離に対する割合によらず、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって決定した。

国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめたので、小屋組の振れ止めを省略した。

軸組に方づえを設けて水平力に抵抗させることとしたので、柱が先行破壊しないことを確認した。

軸組の両面に同じ構造用合板を1枚ずつ釘打ちした耐力壁の倍率を、軸組の片面に同じ構造用合板を1枚釘打ちした耐力壁の倍率の2倍とした。

大きな吹抜けが設けられていたので、その部分を、構造用合板を張り付けたキャットウォークや火打梁を用いて補強した。

地上3階建ての建築物において、構造耐力上主要な1階の柱の小径は、13.5cmを下回らないようにした。

地震時等における「ねじれ」による被害を防ぐために、壁率比が0.5以上となるように壁や筋かいを配置した。

地盤が著しく軟弱な区域として指定されている区域内の建築物ではなかったので、標準せん断力係数C0を0.2として、地震力を算定した。

地盤が著しく軟弱な区域として指定する区域内において、標準せん断力係数C0を0.3として、地震力を算定した。

張り間方向の存在壁量の算定には、桁行方向の耐力壁を考慮しない。

風圧力に対する1階の必要壁量は、1階床面からの高さ1.35mを超える部分の見付面積に所定の数値を乗じて得た数値以上となるようにする。

風圧力に対する2階の必要壁量は、2階床面からの高さ1.35mを超える部分の見付面積に所定の数値を乗じて得た数値となる。

風圧力に対する必要壁量を求める場合、見付面積に乗ずる数値は、1階部分と2階部分で同じ値を用いる。

平面が長方形の建築物において、張り間方向と桁行方向ともに必要壁量が地震力により決定される場合、張り間方向と桁行方向の同一階の必要壁量は同じ値である。

平面が長方形の建築物において、必要壁量が風圧力により決定されたので、張り間方向と桁行方向の壁量が、それぞれの方向の必要壁量以上となるように設計した。

壁倍率1.5の筋かいを入れた軸組の片面に、壁倍率2.5の構造用合板を所定の方法で打ち付けた耐力壁の壁倍率は4となる。

壁倍率2の耐力壁の長さの合計が9mの場合の存在壁量と、壁倍率3の耐力壁の長さの合計が6mの場合の存在壁量は同じ値となる。

壁量充足率は、各側端部分のそれぞれについて、存在壁量を必要壁量で除して求める。

柱に心持ち材を用いる場合、背割りを入れることがある。

梁の横座屈を防止するためには、梁せいを大きくするよりも、梁幅を大きくするほうが効果的である。

床梁の中央部付近の上端に切欠きを設ける場合、床梁の有効な断面は、切欠きを除いた部分の断面(正味断面)とすることができる。

9cm角の木材の筋かいを入れた軸組の倍率（ 壁倍率 ）を3とし、9cm角の木材の筋かいをたすき掛けに入れた軸組の倍率（ 壁倍率 ）を6とした。

圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ1.5cm、幅9cmの木材を使用した。

各側端部分の必要壁量を算定する場合の建築物の階数は、それぞれの側端部分の階数によらず、建築物全体の階数とする。

基礎に不同沈下がみられたので、1 階の床組に火打ち材を入れ、1 階の床組の水平剛性を高めた。

筋かいを入れた壁倍率1.5の軸組の片面に、壁倍率3.7の仕様で構造用合板を釘打ち張りした耐力壁は、壁倍率5.2として存在壁量を算定する。

建築物の出隅にある通し柱と胴差との仕口部分を、かど金物を用いて接合した。

鉄筋コンクリート造のべた基礎を有する1階の床組において、床下地材に挽（ひき）板が用いられていたので、これを構造用合板に張り替えた。

土台には、耐朽性を向上させるため、心材ではなく辺材を用いた。

風による水平力に対して必要な耐力壁の量は、建築物の階数及び床面積に基づいて算定した。

平面が長方形の建築物において、必要壁量が地震力により決定される場合、張り間方向と桁行方向の必要壁量は異なる値となる。

片面に同じ構造用合板を2枚重ねて釘打ちした耐力壁の倍率を、その構造用合板を1枚で用いたときの耐力壁の倍率の2倍とした。