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07b-避難施設等

大石晃太朗

問題数 16 • 1/15/2025

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階避難安全検証法により、火災発生時において建築物の階からの避難が安全に行われることを検証するため、「当該階の各居室ごとに、当該居室で火災が発生した場合に当該居室の在室者の全てが当該居室から安全に避難できること」及び「当該階の各火災室ごとに、当該火災室で火災が発生した場合に当該階に存する者の全てが当該階から安全に避難できること」を確かめた。

〇

主要構造部を耐火構造とした地上 11 階建ての共同住宅におけるメゾネット形式の住戸について、その階数が 2 であり、かつ、出入口が一の階のみにあるものの当該出入口のある階以外の階においては、その階の居室の各部分から避難階又は地上に通ずる直通階段の一に至る歩行距離は、40 m 以下としなければならない。

〇

主要構造部を耐火構造とした地上 2 階建て、延べ面積 3,000㎡の物品販売業を営む店舗で、各階に売場を有するものにあっては、2 階から避難階又は地上に通ずる 2 以上の直通階段を設けなければならない。

〇

主要構造部を耐火構造とした地上 4 階建ての共同住宅において、各階に住戸（ 1 戸当たりの居室の床面積 60㎡）が 4 戸ある場合、4 階に避難上有効なバルコニーが設けられていても、避難階又は地上に通ずる 2 以上の直通階段を設けなければならない。

〇

主要構造部を耐火構造とした地上5階建てのホテルで、各階に宿泊室（1室当たりの床面積25㎡）が8室あるもの（2階以上の階には宿泊室以外の居室はないものとする。）に直通階段を1か所設けた。

〇

主要構造部を耐火構造とした地上5階建ての共同住宅（住戸の居室以外の居室はないものとする。）で、各階に住戸（各住戸の居室の床面積の合計50㎡）が4戸あるものに直通階段を1か所設けた。

〇

主要構造部を耐火構造とした地上6階建ての事務所で、各階の居室の床面積の合計が200㎡で、かつ、各階に避難上有効なバルコニーを設けたものに、避難階段の構造に適合する屋外の直通階段を1か所設けた。

〇

床面積の合計が1,500㎡を超える地上3階建ての物品販売業を営む店舗で、各階を当該用途に供するものにあっては、各階の売場及び屋上広場に通ずる2以上の直通階段を設け、これを避難階段又は特別避難階段としなければならない。

〇

床面積の合計が2,000㎡、地上3階建ての物品販売業を営む店舗で、各階を当該用途に供するものについて、各階の売場及び屋上広場に通ずる直通階段を2か所設け、これを避難階段とした。

〇

診療所（特定階を有し、病室の床面積の合計が110㎡で、主要構造部を準耐火構造としたもの）について、各階から避難階に通ずる直通階段（間仕切壁及び所定の防火設備により当該階段の部分以外の部分と区画されているもの）を1か所設けた。

〇

地上3階建ての建築物において、2階以上の階にあるバルコニーの周囲には、安全上必要な高さが1.1m以上の手すり壁、さく又は金網を設けなければならない。

〇

平家建ての劇場における客席からの出口の戸及び客用に供する屋外への出口の戸は、客席部分の床面積の合計が150㎡であっても、内開きとしてはならない。

〇

主要構造部を耐火構造とした延べ面積1,200㎡、地上2階建ての物品販売業を営む店舗で、2階における売場の床面積の合計が450㎡のものに直通階段を1か所設けた。

主要構造部を耐火構造とした地上 15 階建ての共同住宅において、15 階の居室及びこれから地上に通ずる主たる廊下、階段その他の通路の壁及び天井の室内に面する部分の仕上げを準不燃材料でした場合、当該居室の各部分から避難階又は地上に通ずる直通階段の一に至る歩行距離は、60 m 以下としなければならない。

主要構造部を耐火構造とした地上5階建てのナイトクラブの用途に供する建築物（避難階は1階であり、各階に客席を有し、居室の床面積の合計が各階200㎡で、避難上有効なバルコニー、屋外通路等を設けていないもの）について、各階から地上に通ずる直通階段を1か所設けた。

地上11階建ての事務所ビルにおいて、床面積の合計100㎡以内ごとに防火区画されていない最上階に通ずる直通階段は、特別避難階段としなければならない。