集成材は、大規模な木造建築物の骨組みに多く使用されている。

鉄筋コンクリート造に使用される骨材・水・混和材料は、鉄筋を錆びさせたりコンクリートの硬化を妨げるような酸・塩・有機物などを含んではならない。

鉄骨構造の床は、既成気泡コンクリート板・プレキャストコンクリート板等で作られる。

組積造の建築物のはね出し窓・縁は、鉄骨または鉄筋コンクリートで補強する必要がある。

木造建築物の継手及び仕口については、緊結していることを重視する必要がある。

建築物に異なる構造方法による基礎を併用した場合は、構造耐力上安全であることを確かめなければならない。

組積式構造は、耐震性は劣るが、熱や音などを遮断する性能に優れている。

組積式構造を耐震的な構造にするためには、壁圧を大きくし、開口部を小さくしなければならない。

補強コンクリートブロック造は、コンクリートブロック造を鉄筋コンクリートで耐震的に補強改良したもの。

補強コンクリートブロック造は、壁量が多くなるため、住宅等の小規模建築に置く使用される。

鉄構造は、溶接以外の方法でも接合することができる。

木造の建築物には、木材の鉄筋の筋かいを使用しなければならない。

免震建築物の免震層には、積層ゴムやオイルダンパーが使用される。

構造体力上主要な部分である柱・筋かい・土台の内、地面から1m以内の部分には有効な防腐措置を講じ、必要に応じて虫による害を防ぐための装置を講じなければならない。

基礎の種類には、直接基礎・杭基礎等がある

杭基礎には、木杭・既製コンクリート杭・鋼杭等がある。

建物は、上部構造と基礎構造からなり、基礎構造は上部構造を支持する役目を負う。

仮設建築物の基礎に木ぐいを用いる場合、常水面下にあるようにしなければならない。

高さが60mを超える建築物の場合、その構造方法について、国土交通大臣の認定を受け、技術的基準に適合させる必要がある。

2階建ての木造建築物の土台は、アンカーボルト等を用いて基礎に緊結しなければならない。ただし、延面積10㎡以内の物置等は、この限りでない。

鉄骨構造の自重は軽いが、鉄筋コンクリート構造の自重は重い。

付着性能は、丸鋼より異形棒鋼の方が優れている。

木構造の主要用構造は木質系材料で、在来軸組構法での主要構造は軸組・小屋組・床組である。

洋風構造と和風構造は、併用することがある。

直接基礎の種類には、柱の下に設ける独立基礎、建物の底に設けるベタ基礎、壁体等の下に設ける布基礎がある。

建物の構成は大きく基礎構造と上部構造からなっており、基礎構造は地業と基礎盤から構成されている。

上部構造は、重力・風力・地震等に耐える主用構造と、屋根・壁・床等の仕上げ部分等から構成されている。

コンクリートの引張強度は、圧縮強度の10分の1程度である。

木造建物を耐震・耐風的な構造にするには、建物の形態を単純にすることが必要となる。

モルタルとは、水・セメント及び砂を練り混ぜたもの。

骨材とは、砂と砂利をのこと。砂は細骨材、砂利は粗骨材と呼ばれている。

コンクリートは、水・セメント・砂及び砂利を練り混ぜたもの。

既存不適格建築物の耐震補強として、制震構造や免震構造を用いる必要がある。

高さが60mを超える建築物は、構造方法について、国土交通大臣の認定を受けなければならない。

原則として、異なる構造方法による基礎の併用はできないが、例外として国土交通大臣が定める基準に従った構造計算により構造耐力上安全なことを確かめた場合は併用することができる。

ラーメン構造とは、柱とはりを組み合わせた長方形で構成する骨組みのこと。

トラス式構造とは、細長い部材を三角形に、組み合わせた構成の構造である。

スポーツ施設のような大空間を構成するのに適しているのは、アーチ式構造である。

壁式構造とは、壁板を組み合わせて作る骨組みである。

高さが60m以下の一定の建築物について、国土交通大臣の認定を受けたプログラムにより安全性を確認した場合、必ず都道府県知事の構造計算適合性判定が必要となる。

鉄筋に対するコンクリートのかぶる厚さは、耐力壁は3cm以上で、それ以外の壁は床は2cm以上にする。

鉄筋コンクリート造の柱については、原則として、主筋は4本以上でなければならない。

鉄筋の末端は、カギ状に折り曲げてコンクリートから抜け出ないように定着しなければならない。

鉄筋コンクリート構造のかぶり厚さとは、鉄筋の表面からコンクリート表面までの最短寸法のこと。

鉄筋コンクリート造は、耐火耐久性が大きく、構造形態を自由にできる。

常温・常圧において、鉄筋と普通コンクリートの熱膨張率はほぼ等しい。