戸建住宅に付属する門や塀は、「建築物」ではない。

会議室は、「居室」である。

建築物の主要構造部の2種類以上にわたる修繕において、そのいずれもが過半の修繕 とならなければ大規模の修繕に該当しない。

構造方法規定とは、建築物の各部の寸法、部材の形状や使用材料、接合方法などのあり方（仕様）についての制限であり、すべての建築物に共通の規定と、木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造などの構造種別ごとに定められた規定から構成される。

木造建築物の柱・筋かい。土台のうち、地面から1m以内の部分には、有効な防腐処理を行う。

劇場、映画館、公会堂などの用途の特味建築物の居室については、自然換気設備、機械換気設備、中央管理方式の空気調和設備のいずれかの換気設備を設けなければなら ない。

鉄骨造の構造耐力上主要な部分には、ステンレス鋼は使用してはならない。

鉄筋コンクリート構造のコンクリートに使用する骨材は、鉄筋相互間や鉄筋とせき板 との間を容易に通る大きさとすることが定められている。

大便器の洗浄方式のうち、ロータンク方式は、騒音は大きいが連続使用が可能で、学校や事務所など頻繁に使用される場所に適している。

トラップの封水深は、一般に150㎜以上とすることが規定されている。

排水設備に設ける排水ポンプの据付け方法のうち、立軸けん垂形は、立て軸と揚水管でうず巻ポンプ部分をピット内につり下げ、ポンプが垂直になるように据え付ける。

各階の通気管を通気立て管に接続する場合には、その階の最高位器具のあふれ縁より 150mm 以上、上方で接続する。

間接排水の排水管は、単独配管としてはならない。

屋内消火栓設備の代替設備としてスプリンクラー設備を設置した場合、その有効範囲内に限り屋内消火栓設備を設置しないことができる。

自動車車庫は、構造および床面積に関係なく、建築基準法上の規定により内装制限を 受ける。

避難器具は、防火対象物の10階を超える階に設置することとされている。

延焼のおそれのある部分とは、隣地との境界線から1階の場合は5m以下、2階以上 の場合は3m以下の距離にある部分を指す。

粉末消火設備は、ボイラ室や駐車場に用いられる。

主要構造部が防火構造であり、かつ地階または3階以上の階に居室がある建築物については、住戸部分、上階に火炎が拡大する経路となる可能性のある階段・吹抜き・エレベータ・ダクトスペースなどのたて穴部分と他の部分とを、防火構造の床、壁または防火設備で区画しなければならない。

建築材料として使用される木材の乾燥収縮率は、年輪の繊維方向より接線方向の方が 大さい。

和小屋に用いる京ろ組は、柱のない位置で小屋染を架けることができるため、住宅に広く用いられている。

2階建の軸組における上階と下階の柱を連結する頭つなぎは、2階床位置の外周部に用いる横架材である。

独立基礎に設ける束石の天端は、床束への湿気の影響を配慮し、地面から 10cm～15cm程度高くする。

建築物に水平力が作用すると、水平力の作用線は剛心を通り、重心を朝に建築物を回転させるように働く。

建具を閉めたときの気密性をよくするため、おもに引戸には戸当りを、開き扉には戸当りじゃくりがそれぞれ用いられる。

軒どいには、一般に用いられる内どいと、パラペットなどの外側に設けられる外どい がある。