住宅の居住のための居室の採光上有効な開口部の面積は、その居室の床面積に対して 1/10 以上としなければならない。

天井の高さは、室内環境に大きくかかわるため、トイレや倉庫など居室以外の室を含めた建築物内の全ての室の天井の高さは通常は２ｍ以上が必要とされる。

地上３階建て木造建築物の１階の柱の径は、原則として 13.5 cm 以上としなければならない。

シックハウス症候群の原因の１つとされるクロルピリホスは、室内の空気１㎥（立方メートル）中の量が 0.1mg 以下に保たれることを基準に、内装に使用される面積の制限や、機械換気設備の設置を求められる。

冷蔵庫や飲料水用タンクの水抜き管の排水では、排水管端を水受け容器内の浅い位置で開口する排水口開放としなければならない。

耐火構造の床、壁、防火戸などにより小さく区画された部分で高さ 31ｍ以下の部分は、内装制限が全面的に緩和される。

木造建築物などで延べ面積が 1000㎡（平方メートル）を超える大規模建築物は、耐火建築物や準耐火建築物を除き、防火壁によって 500㎡（平方メートル）以内ごとに区画しなければならない。

次の文章は、木構造について述べたものです。その内容が最も適切なものを４つ選んで下さい。

下図に示す建築物の構造・構法の最も適切な名称はどれですか。

セメントは、水を加えなくても空気中の水分や二酸化炭素の影響で水和作用を起こす。これを (　　　) という。

外壁をタイル張りとする場合、吸水性が高いⅠ類タイルやⅡ類タイルが適している。

鉄筋コンクリート構造の基礎とは、基礎スラブと杭を総称したものである。

柱の頭部どうしを小梁でつなぐ構成のことをラーメン構造という。

片持スラブ式の階段は、一般に幅 2.5ｍくらいまでの階段に使用される。

軽量鋼構造は、材厚が薄く、さびの影響を受けやすいため、塗装や亜鉛めっきなどで保護する必要がある。

鋼構造の基礎は、鉄筋コンクリート構造の基礎とほぼ同じ形式のものが採用され、中低層建築物など、地盤に伝達させる荷重の小さな建築物では、硬い地盤上にべた基礎を設け、建築物を支えることが多い。

溶接は、ボルト接合のようにボルト孔による断面欠損がないため、全断面で力を伝達できる。

(　　　) 防水で使用する (　　　) は、歩行による損傷や寒暑による収縮・膨張も大きいので、その上に保護層・仕上げを施すことが多い。

鉄筋コンクリート構造のコンクリート工事において、養生後に型枠を外したコンクリート面に (　　　)・空洞（す）などの不良箇所が発見された場合は、すみやかに補修をする。

一般に床スラブは、４辺を梁で支持された周辺固定スラブが用いられるが、バルコニーなどには、２辺のみを固定した片持スラブが用いられることが多い。

免震構造は、免震装置により地震による建築物の揺れを減らすもので、柱や梁、壁に作用する力が小さくなり、部材の断面を小さくできるため、建築物の重さを軽くすることができる。

梁のあばら筋は、せん断力の大きさを考えてその間隔を決めるが、通常、梁の端部の方が中央部よりせん断力が大きいため、梁の端部では鉄筋の間隔が狭くなる場合が多い。

排水横枝管の流速は、一般に 0.6～1.5 m/s である。

通気立て管の下部は、管径を縮小せずに最低位の排水横枝管より低い位置で排水立て管に 90°の角度で接続する。

不活性ガス消火設備（二酸化炭素消火設備）の放出方式には、全域放出方式、局所放出方式および移動式がある。

木材の接合では、二つ以上の部材を堅固に組み合わせるため、カシやケヤキなどの堅木でつくった栓・くさび・だぼなどを用いるものがある。

柱の上端・下端は、一般的にほぞをつくり、土台・軒桁・胴差に差し込み、山形プレート・羽子板ボルト・短ざく金物などで補強する。

建具を開閉できないように枠に固定した方式は、はめ殺しという。

妻板などから組み立てられた妻板戸袋は、正面に下見板などを張ることが多く、雨戸の繰出しには妻板の中間部を切り欠くほか、戸袋の内壁に繰出し窓をつける場合もある。

木部においては、樹皮に近い色調の淡い部分を心材、その内側の色調の濃い部分を辺材という。

土台の断面寸法は、柱と同じか、ひとまわり小さくする。

束を建てない床組のうち、梁床では、床梁せいが異なる場合の継手を持出し継ぎとしてはならない。

木造枠組壁構法の小屋組において、棟木の左右が非対称な場合や勾配が 2.5/10 以下の場合には屋根梁方式を用いず、垂木方式とする。

ラーメン構造の場合、梁には長期荷重によって曲げモーメントが生じ、梁中央部では下側に、端部では上側に引張力が生じる。

鉄道における跨線橋は、建築物から除かれる。

内装制限を受ける建築物の内装について、居室の仕上げは不燃材料で行うか、またはこれに準ずるもので行わなければならない（床面からの高さ 1.2ｍ以下の部分が内装制限の対象から除外されている場合を除く）。