燃焼が起こるためには、（　　）と（　　　）と（　　）の3つが必要である。

消防用設備による消火方法には（　）消火法、（　　）消火法、（　　）消火法、（　　）消火法、（　　）消火法の5種類の方法がある。

窒息消火法とは、泡消火剤などを燃焼物にかけて（　　）を抑制することで火を消すことである。

消火器は、ラベルの色によって適応火災が異なり、電気設備・電気器具などの火災には（　　）のラベルの消火器が用いられる。

屋内消火栓の2号消火栓は、1号消火栓が従来2人で操作する必要があったものを、1人で操作可能としたものである。

屋内消火栓設備の消火栓開閉弁は、床から 1.0m 以下となるように設ける。

設置後 5年を経過した屋内消火栓ホースは、耐圧テストを実施しなくてはならない。

屋内消火栓設備の代替設備としてスプリンクラー設備を設置した場合でも、その有効範囲内に屋内消火栓設備を設置しなければならない。

屋内消水栓設備の配管は原則として専用とし、連結送水管以外の設備と兼用しても良い。

屋外消火栓設備は、建物の周囲に設置され、建築物の1階及び2階部分の火災の消火を目的としたもので、外部より放水することにより隣接建物への延焼防止上有効な設備である。

屋外消火栓は、建築物の各部分から1つのホース接続口までの水平距離が（　　）m以下となるように設ける。

スプリンクラー設備の（　　　）は、一般的に最も多く使われるヘッドである。

閉鎖型スプリンクラー消火設備は（①）と（②）があり、一般的には、ポンプからスプリンクラーヘッドまで圧力水が充たされている（②）が使用されているが、配管が凍結する恐れがある寒冷地では（①）が使用されている。

開放型ヘッドを用いるスプリンクラー設備は閉鎖型と異なり、火災の熱を感知する感熱体がないため、火災感知用の装置もしくは感知器を設けなければならない。

高層オフィスビルやホテルのアトリウム等を保護するために用いられるのは、放水型ヘッドのスプリンクラー設備である。

放水型ヘッドを用いるスプリンクラー設備は、放水範囲が固定されている（　　）と、可動式ヘッドの向きを制御することにより放水範囲を変えることができる（　　）の2つがある。

泡消火設備は、水系の消火薬剤が放出できない、若しくは放出しても効果が望めない場合や、ガス系消火薬剤を放出するほど現場の気密性が保てない場所等が設置場所として決められていない。

不活性ガス消火設備は、二酸化炭素や窒素又はその混合物によって、酸素濃度の希釈作用とガスが気化するときの熱吸収による冷却作用によって消火を行う設備である。

不活性ガス消火設備（二酸化炭素消火設備）の放出方式には、全域放出方式、局所放出方式および移動式がある。

不活性ガス消火設備は、酸素濃度の希釈とガスが気化するときの熱吸収による冷却作用によって消火を行うもので、消火剤として炭素や窒素などを用いる。

粉末消火設備は、ボイラ室や駐車場に用いられる

移動方式の粉末消火設備は、開口部をもっていない駐車場やボイラー室などに設置される。

火災通報装置は、非常通報装置が作動すると連動して、119番通報されるシステムである。

避難設備（紫具）には、避難はしごや救助袋、緩降機、タラップ、滑り台などがある。

誘導灯、誘導標識は避難設備ではなく、（　　　）必要な設備にあたる。

誘導灯の形状はA級、B級、C級に区分され、それぞれ防火対象物の（　　）により設置区分が定められている。

地下で火災が発生した場合、煙や熱は消防隊の消火活動に多大な支障をきたすことから、それらを排除するため、地階や地下街には（　　　）を設置し、消防隊員が送水口から消防ポンプ自動車で送水し、火災発生場所に散水する。

連結散水設備は、スプリンクラー・水噴霧・泡・二酸化炭素・ハロゲン化物・粉末などの各消火設備の有効範囲の部分は、設置が義務付けられている。

連結送水管の放水口は、消防隊専用の消火栓で、一般の建物は5階以上の階ごとに、それぞれ階段室またはその付近に設ける。

非常コンセント設備は、消火活動または救護活動上必要な電源を供給する設備として、高層建築物の（　　）の階や一定規模以上の（　　）に設ける事が法令で定められている。

防火ダンパは、空調設備や換気設備のダクトが防火区画を貫通する場合に（　　）に設ける。