問題一覧
1
新政府が元号を明治と改めた
1868
2
五箇条の御誓文の発布
1868
3
廃藩置県の詔
1871
4
徴兵令の発布
1873
5
徴兵告諭
1872
6
身分解放令
1871
7
秩禄奉還の法
1873
8
秩禄公債条例
1876
9
廃刀令
1876
10
田畑永代売買禁止令解除
1872
11
地租改正条例
1873
12
国立銀行条例
1872
13
東京横浜間に電信敷設
1869
14
万国郵便連合加盟
1877
15
鉄道の新橋〜横浜開通
1872
16
電車の大阪〜神戸開通
1874
17
鉄道の大阪〜京都間開通
1877
18
東海道本線開通
1889
19
日本郵船会社に改名
1885
20
内国勧業博覧会開催
1877
21
大教宣布の詔
1870
22
キリスト教解放
1873
23
岩倉使節団派遣
1871
24
千島樺太交換条約
1875
25
明治六年政変
1873
26
江華島事件
1875
27
日朝修好条規
1876
28
日清修好条規
1871
29
台湾出兵
1874
30
讒謗律新聞条例
1875
31
民撰議院設立建白書・佐賀の乱
1874
32
敬神党・秋月・荻の乱
1876
33
西南戦争
1877
34
紀尾井坂の変
1878
35
竹橋事件
1878
36
愛国公党結成
1874
37
立志社設立
1874
38
大阪会議
1875
39
地方三新法
1878
40
国会期成同盟
1880
41
国会開設の勅諭(明治14年政変)
1881
42
日本銀行設立
1882
43
財政整理と民間産業育成のために官営事業を民間に払い下げる工場払い下げ概則
1880
44
福島事件
1882
45
秩父事件
1884
46
高田事件
1883
47
保安条例
1887
48
華族令
1884
49
内閣制度設立
1885
50
市制町村制公布
1888
51
府県制郡制公布
1890
52
民法治罪法制定公布
1880
53
大日本帝国憲法発布
1889
54
第1回衆議院議員総選挙
1890
55
3大事件建白運動
1887
56
日英通商航海条約
1894
57
壬午軍乱
1882
58
甲申事件
1884
59
甲午農民戦争
1894
60
日清戦争
1894
61
下関条約
1895
62
憲政党結成
1898
63
立憲政友会結成
1900
64
閔姫殺害事件
1895
65
戊戌の政変
1898
66
北清事変
1900
67
日英同盟協約
1902
68
日露戦争
1904
69
ポーツマス条約
1905
70
ハーグ密使事件
1907
71
伊藤博文殺害
1909
72
戊辰詔書
1908
73
帝国在郷軍人会
1910
74
鉄道敷設法
1892
75
日本鉄道会社
1881
76
資本主義恐慌
1900
77
貨幣法制定・金本位制
1897
78
鉄道国有法
1906
79
高島鉱山事件
1888
80
雨宮製糸工場ストライキ
1886
81
大逆事件
1910
82
工場法 1:公布 2:施行
1911, 1916
83
学制公布
1872
84
教育令公布
1879
85
学校令
1886
86
教育勅語発布
1890
87
治安警察法
1900
88
神仏分離令
1868
89
伊藤博文の建議による新貨条例
1871
90
散髪脱刀令
1871
91
琉球藩設置
1872
92
愛国社設立
1875
93
民撰議院設立の建白書提出
愛国公党
94
府県会開催
1879
95
自由党
1881
96
立憲改進党
1882
97
立憲帝政党
1882