問題一覧
1
国際連合発足
1945
2
ポツダム緊急勅令
1945
3
西安事件
1936
4
公職追放
1946
5
重要産業統制法
1931
6
二・二六事件
1936
7
陸軍パンフレット
1934
8
芦田均内閣
1948
9
南京事件
1937
10
第二次近衛内閣
1940
11
ヤルタ会談、ヤルタ協定
1945
12
学徒出陣
1943
13
持株会社整理委員会発足
1946
14
満州事変
1932
15
幣原喜重郎内閣
1945
16
内務省、旧警察制度廃止
1947
17
資金融通令
1939
18
町内会、隣組の制度化
1938
19
大東亜会議
1943
20
朝鮮への徴兵令
1943
21
大西洋憲章
1941
22
日満議定書
1932
23
ガダルカナル島退却
1943
24
リットン報告書
1932
25
ポツダム宣言
1945
26
上海事件
1932
27
珊瑚海海戦、ミッドウェー海戦
1942
28
盧溝橋事件
1937
29
米配給制
1941
30
憲法問題調査委員会
1945
31
賃金統制令
1939
32
サイパン島アメリカに占領
1944
33
硫黄島陥落、沖縄上陸
1945
34
GHQの間接統治に置かれたのは〇〇〜〇〇
1945, 1952
35
ポツダム会談
1945
36
カイロ宣言
1943
37
東條英機首相に任命
1941
38
滝川事件（滝川幸辰）
1933
39
-月/日回答-日本国憲法 1:公布(1946) 2:施行(1947)
11/3, 5/3
40
天皇機関説問題（美濃部達吉）
1935
41
公定価格制(賃金等統制令)
1938
42
熱河省に軍事拡大
1933
43
平沼騏一郎内閣が外交の方向性を見失い総辞職
1939
44
日ソ中立条約
1940
45
持株会社解体指令
1945
46
大日本言論報国会
1942
47
米の供出制(政府の強制買い上げ)
1940
48
国家総動員法公布
1938
49
英.仏.伊.独のミュンヘン会議
1938
50
八・一宣言
1935
51
桜会による十月事件
1931
52
学童疎開
1944
53
日米交渉開始
1941
54
華北分離工作
1935
55
五・一五事件
1932
56
人間宣言
1946
57
七・七禁令
1940
58
鈴木貫太郎内閣
1945
59
台湾への徴兵令
1944
60
ノモンハン事件
1939
61
新たな警察法により警察権を一元化して自治体警察を廃止
1954
62
斎藤実内閣
1932
63
日米通商航海条約破棄通告
1939
64
日独伊三国防共協定
1937
65
塘沽停戦協定
1933
66
第二次世界大戦
1939
67
国際連盟脱退を声明
1933
68
日本国憲法公布年
1946
69
綿糸配給切符制
1938
70
価格等統制令
1939
71
南京政府設立
1940
72
ガソリン切符制
1938
73
近衛文麿
1937
74
大政翼賛会
1940
75
張鼓峰事件
1938
76
北部仏印進駐の開始
1940
77
血盟団事件
1932
78
第一次吉田茂内閣
1946
79
日本国憲法施行年
1947