A は、平成 30 年 10 月 1 日、A 所有の甲土地につき、B との間で、代金 1,000 万円、支払期日を同年12 月 1 日とする売買契約を締結した。B が A に対して同年 12 月 31 日を支払期日とする貸金債権を有している場合には、B は同年 12 月 1 日に売買代金債務と当該貸金債権を対当額で相殺することができる。 

A は、平成 30 年 10 月 1 日、A 所有の甲土地につき、B との間で、代金 1,000 万円、支払期日を同年12 月 1 日とする売買契約を締結した。同年 10 月10 日、B が A の自動車事故によって身体に被害を受け、A に対して不法行為に基づく損害賠償債権を取得した場合には、B は売買代金債務と当該損害賠償債権を対当額で相殺することができる。

A は、平成 30 年 10 月 1 日、A 所有の甲土地につき、B との間で、代金 1,000 万円、支払期日を同年12 月 1 日とする売買契約を締結した。B が A に対し同年9 月30 日に消滅時効の期限が到来する貸金債権を有していた場合には、A が当該消滅時効を援用したとしても、B は売買代金債務と当該貸金債権を対当額で相殺することができる。 

A は自己所有の甲建物を B に賃貸し賃料債権を有している。A の債権者 C が、A の B に対する賃料債権を差し押さえた場合、B は、その差し押さえ前に取得していた A に対する債権と、差し押さえにかかる賃料債務とを、その弁済期の先後にかかわらず、相殺適状になった段階で相殺し、C に対抗することができる。