(01)(a) 吐水口端面があふれ面に対して平行でない場合、吐水口端の最上階と衛生器具・水受け容器のあふれ縁との空間を吐水口空間とする。

(01)(b) 給水埋設配管の地中埋設深さは、一般敷地では300mm以上、車両通路では600mm以上、重車両通路では1200mm以上とする。

(01)(c) 飲料水給水系統以外の給水系統が設けられている場合には、これらの系統の間にクロスコネクションがないことを着色水などを用いた水圧試験で確認する。

(01)(d) 水槽は、工事完了後、満水試験で24時間以上放置し、漏水の有無を検査する。

(01)(e) パネル形ERP製水槽の補強は、内部補強方式又は外部補強方式とし、内部補強方式の支持材は、水槽の清掃の際に障害にならいないように設ける。

(02)(a) 給水設備とは、建物及びその敷地内において、管類・継手類・弁類・水槽類・ポンプ・その他の機器などを用いて、水を供給する設備の総称をいう。

(02)(b) 給水管とは、上水又は雑用水を供給する管をいう。

(02)(c) 揚水管の横引き管が長くなる場合は、ウォータハンマを防止するために、できるだけ上層階で展開する。

(02)(d) 雑用水系統に使用する配管などは、他の配管と誤接続されることのないように、識別できる措置を講じる。

(02)(e) 上水用水槽は、建築構造体などと兼用してはならない。ただし、天井は除く。

(03)(a) ポンプ直送方式は、受水槽の水をポンプによって必要箇所に直送する方式である。

(03)(b) 給水設備で取り扱う水は、飲用・炊事・入浴などに用いる上水と、洗濯・洗面・空調設備用水などに用いる雑用水に分けている。

(03)(c) 「水道法」における専用水道とは、常時の居住者101人以上又は人の生活の用に供する1日最大給水量が20㎥を超えるものをいう。

(03)(d) 建物などの使用時間帯における1時間当たりの使用水量の最大値（時間最大予想給水量）は、一般に時間平均予想給水量の3～4倍の値とすることが多い。

(03)(e) ポンプ直送方式におけるポンプ給水量は、瞬時最大予想給水量以上とする。

(04)(a) 開放型貯湯槽を用いた給湯方式では、水中より分離した気体が貯湯槽から直接排出されるので、配管の腐食が起こりにくい。

(04)(b) 無圧式温水器は、開放型温水機と呼ばれている直接加熱方式の温水機である。

(04)(c) 局所式給湯方式では、ほとんど返湯管を設けない一管式のため、可能な限り給湯箇所の近くに加熱装置を設置する。

(04)(d) 給湯ボイラは、常に缶水が新鮮な補給水と入れ替わるため、空調用温水ボイラに比べて腐食の進行が遅い。

(04)(e) 加熱装置（貯湯槽）が建物下層階にある場合は、まず給湯主管を最上階まで立ち上げて、空気抜きを行ってから、各所に給湯する上向き給湯方式が適している。

(05)(a) ガス瞬間式給湯機では、能力表示に”号”を用い、1号は、流量1L/minの水の温度を25℃上昇させる能力を表している。

(05)(b) 給湯用メータには、温水メータと積算熱量計の2種類があり、温水メータは、温水の体積を計量し、積算指示するものである。

(05)(c) 温水器は、3回路の加熱コイルを組みこめるが、暖房やその他の加熱用途と併用することは出来ない。

(05)(d) 一管式給湯管の場合、配管内の滞留時間（配管内保有水量/流水量）は、10秒以下を目安として配管計画をすることが望ましい。

(05)(e) 元止め式ガス給湯器は、給湯栓を開くことによって生じる給湯器内の水流、あるいは水圧の変化によって、ガスを点火させて加熱するものである。

(06)(a) 衛生器具数は、一般に到着率と占有時間で決定するのが基本である。

(06)(b) 衛生器具のうち水受け容器は、便器・洗面器類、流し類、浴槽などに分類され、間接排水を受けるホッパなどはこれに含まれない。

(06)(c) 実験用流しは、化学薬品を流すこともあるので、トラップなどの排水金具類・排水管類は、耐薬品性の材質のものを使う。

(06)(d) 大便器の洗浄方式には、洗浄タンク式、洗浄弁式、専用洗浄弁式があり、洗浄タンク式は、連続使用に適していない。

(06)(e) 設備ユニットは、現場施工していたシステムを工場で一つのユニットとして製作することで、現場での工期短縮、管理作業の軽減、施工精度の向上、及び性能品質の安定を図ることを目的としたものである。

(07)(a) 排水横管から通気管を取り出す場合は、排水管断面の垂直中心線上部から45°以内の角度で取り出す。

(07)(b) 排水系統には、行き詰りをつくってはならない。ただし、掃除口を点検・操作に便利な位置まで延長する必要がある場合は、この限りではない。

(07)(c) 建屋内の雨水排水管は原則として専用の配管とし、汚水管、雑排水管及び通気管と兼用してはならない。ただし、空調ドレン管は除く。

(07)(d) 排水層の吸込みピットの大きさは、ポンプの吸込み部の周囲及び下部に200mm以上の間隔を持たせる。

(07)(e) 床排水口は、機能上支障のない大きさとし、かつ有効な大きさと構造からなるトラップに接続し、容易に点検できる位置に設ける。

(08)(a) 二重トラップは、排水の流れに悪影響を及ぼすので禁止されている。

(08)(b) 排水層の底部の勾配は、吸込みピットに向かって1/20以上、1/15以下とする。

(08)(c) 誘導サイホン作用とは、一般に排水時に排水管内に圧力変動が生じ、主に負圧変動によってトラップ封水が排水管側へ吸引される現象をいう。

(08)(d) ブランチ間隔とは、排水立管に接続している各階の排水横枝管又は排水横主管の間の鉛直距離が2.5mを超える排水立管の区間をいう。

(08)(e) トラップの封水深は、50mm以上、150mm以下、阻集器を兼ねる排水トラップについては100mm以上とする。

(09)(a) パッケージ型消火設備は、"必要とされる防火安全性能を有する消防の用に供する設備等"である。

(09)(b) 屋外消火栓設備は、”消火活動上必要な施設”である。

(09)(c) 非常用コンセント設備は、”消火活動上必要な施設”である。

(09)(d) 自動火災報知設備は、”消防の用に供する設備”である。

(09)(e) スプリンクラー設備は、”消火活動上必要な施設”である。

(10)(a) 冷却塔の点検は、使用開始時及び使用を開始した後、2カ月以内ごとに1回、定期に行う。

(10)(b) 飲料水の大腸菌、塩化物イオン、濁度の水質検査は、1年以内ごとに1回、定期に行う。

(10)(c) 延べ面積が8000㎡以上の学校は、特定建築物に該当する。

(10)(d) 雑用水の遊離残留塩素の検査は、1カ月以内ごとに1回、定期に行う。