(01)(a) 通気立て管の下部は、管径を縮小せずに最低位の排水横枝管より高い位置で排水立管に接続する。

(01)(b) 通気管の大気開口部は、建物の出入口・窓・換気口などの付近にある場合は、それらの上端から600mm以上立ち上げて大気中に開口する。

(01)(c) 排水立て管に対して45℃以下のオフセットの管径は、垂直な排水立て管とみなして決定してよい。

(01)(d) 屋根に開放する通気管は、屋根から150mm以上立ち上げて開口する。

(01)(e) 伸頂通気方式における特殊継手排水システムの排水用継手は、排水横枝管からの負荷条件を考慮して選定する。

(02)(a) 完了した排水及び通気系統は、衛生器具などの取付け完了後、すべてのトラップを水封し、通水試験を行う。

(02)(b) 建築物内汚染・雑排水系統の気密試験は、所定の圧力で10分以上保持し、配管からの漏れの有無を検査する。

(02)(c) 流下試験は、器具排水管の内径に適応した外径の中空ボールなどを流下させ、排水管の接続状況を検査する。

(02)(d) 建築物内汚水・雑排水系統の満水試験水圧は、ポンプを使用して行う場合、15kPaである。

(02)(e) 敷地排水管の試験は、公共下水道などに接続される直前のますの部分で気密した後、排水管を満水し、最小保持時間20分で配管からの漏水を検査する。

(03)(a) 器具排水負荷単位法による管径決定における通気立管の長さは、単独に大気中に開口する場合、排水立管に又は排水横主管との接続部から通気立管の末端までとする。

(03)(b) 器具排水管が高さを異にして立管に接続する場合、最高位で立て管に接続される器具以外は、通気管を設ける。

(03)(c) ループ通気管の取出位置は、最上流の器具排水管を排水横枝管に接続した直後上流側とする。

(03)(d) 結合通気管とは、排水立て管内の圧力変動を緩和するために、排水立管から分岐して立て上げ、通気立管に接続する逃がし通気管をいう。

(03)(e) 伸頂通気方式は、排水立管下部の正圧緩和機能や排水横枝管内の負圧緩和機能が、ループ通気方式や各個通気方式に比べて劣るが、許容流量値は大きい。

(04)(a) 阻集器とは、排水中の含まれる有害・危険な物質、望ましくない物質又は再利用できる物心の流下を阻止・分離・収集して、残りの水液のみを排水できる装置である。

(04)(b) 阻集器は、その構造上から、必ずトラップを有している。

(04)(c) 繊維くず阻集器は、営業用洗濯施設からの排水中に含まれている布くず、水くず、ボタンなどの不溶性物質を、阻止・分離・収集するための装置である。

(04)(d) 阻集器の性能は、排水中の物質を完全に阻集する能力を備えているものでなければならない。

(04)(e) プラスタ阻集器は、排水中に含まれるプラスタ・貴金属・美容用粘土などを阻止・分離・収集するための装置である。

(05)(a) 排水ポンプの種類のうち、汚水ポンプは、汚水、ちゅう房排水など固形物を含む排水に適用する。

(05)(b) 排水ポンプは、少量のゆう水を排出する場合などを除き、自動交互運転などを行う予備を設ける。

(05)(c) 排水槽に設ける通気管は、他の排水系統の通気系統に接続し、かつ衛生上有効に大気中に開口する。

(05)(d) 排水ポンプの吐出し配管は、一般に重力排水系統に接続せず、屋外のますまで単独配管とする。

(05)(e) 排水槽には、内部の保守・点検が容易にできる位置に、密閉形マンホールふたを設ける。

(06)(a) 高温排水とは、水使用機器の排水口から器具排水管などに流入する際の水温が、60℃以上の排水をいう。

(06)(b) 伸頂通気方式の排水通気系統において、排水横主管の水平曲がりは、排水立管底部より2m以上離隔をとって設ける。

(06)(c) 排水通気系統は、汚水などを円滑に搬送すると同時に、衛生器具からの排水時に各器具に接続されたトラップの封水を破封させない方式を選定する。

(06)(d) 排水立管は、設計用許容流量に近い排水流量が流下すると、排水と空気とが混合落下し、排水流量の数倍の空気が排水立管上部から下部へ流れる。

(06)(e) ブランチ間隔とは、排水立管に接続している各階の排水横枝管又は排水横主管の間の鉛直距離が、2mを超える排水立管の区間をいう。

(10)(a) 延べ面積が5000㎡で地上6階建ての共同住宅には、連結送水管を設けなければならない。

(10)(b) 延べ面積が4000㎡の耐火構造で内装仕上げを不燃材料とした事務所ビルには、屋内消火設備を設けなければならない。

(10)(c) 防火対象物の屋上部分で、回転翼航空機又は垂直離着航空機の発着の用に供されるものには、水噴霧消火設備を設けなければならない。

(10)(d) 延べ面積が4000㎡で2階建ての病院は、スプリンクラー設備を設けなければならない。

(10)(e) 延べ面積が2500㎡の倉庫には、屋内消火設備に代えて、パッケージ型消火設備を設置することはできない。

(11)(a) 屋内消火栓設備における水源水量は、1号消火栓の設置個数が最も多い階において5個の場合、5.2㎥以上とする。

(11)(b) 連結送水管の放水口ホース接続口は、床面からの高さが0.5m以上1m以下の箇所に設ける。

(11)(c) 地盤面下に設けれている消防用水の有効水量は、その設けられている地盤面の高さから6m以内の部分の水量をいう。

(11)(d) 連結散水設備の送水口ホース接続口は、地盤面からの高さが0.5m以上1m以下の箇所または地盤面からの深さが0.3m以内の箇所に設ける。

(11)(e) 屋内消火栓の開閉弁は、床面からの高さが1.8m以下の位置に設ける。

(12)(a) 浴室、便所、その他これらに類する場所は、スプリンクラーヘッドの設置が免除できる部分である。

(12)(b) 閉鎖型スプリンクラーヘッドのうち標準型ヘッドは、その取付け面より下部にある給排気用ダクトの幅が1.5mの場合、ダクト下部にはスプリンクラーヘッドを設ける必要はない。

(12)(c) 閉鎖型スプリンクラーヘッドは、その取付ける場所の正常時における最高周囲温度が39℃未満の場合、標示温度79℃未満のものを設ける。

(12)(d) ポンプの吐出量は、防火対象物の区分に応じて算出された閉鎖型スプリンクラーヘッド（標準型、ラック式倉庫を除く）の個数が10個の場合、900L/min以上とする。

(12)(e) 劇場の客席に設置するスプリンクラーヘッドは、開放型とする。

(15)(a) BODとは、生物化学的酸素要求量のことであり、この値が高い排水ほど有機物によって汚染されていることになる。

(15)(b) 原水にし尿を含む排水を雨水と混ぜて再利用する場合は、便所洗浄水だけではなく、散水用水、修景用水、清掃用水などへの利用も可能である。

(15)(c) 排水がどの程度汚れているかを示す指標の主なものとしてpH値、SS、COD、BOD、n-Hex、T-N、T-Pがある。

(15)(d) 合併処理浄化槽とは、し尿汚水のほかに、台所排水、浴室排水、雨水なども合わせて処理するものである。

(15)(e) 浄化槽の処理対象人員とは、建物から排出される汚濁負荷量が、住宅の標準的な1人1日当たりの汚水量又はBOD負荷量で換算して、何人分に相当するかという人員数を表すものである。

(16)(a) ライフサイクルアセスメントは、企画・設計段階、建設段階、運用管理段階、解体・廃棄処分段階を対象として、環境への影響を評価し、対策を検討することである。

(16)(b) 建築物が地震に対抗する手段としては、強度と粘りで抵抗する免震構造と、建物に入った地震エネルギーを制震装置で吸収する制震構造、建物の揺れを小さくし、作用する地震力を小さくする耐震構造などがある。

(16)(c) 鉄筋コンクリート構造の長所としては、軽量で強度が強い、規格化された高品質の材料で入手がしやすい、現場作業が少なく工期が短いなどが挙げられる。

(16)(d) BEMSとは、空調・衛生・電気設備を対象に各種計測を行い、室内環境や稼働状況、消費エネルギーなどをモニタリングして、運転管理及び自動制御をすることを目的としたシステムである。

(16)(e) 建物の垂直方向に設置する設備配管やダクト類、階段室、エレベータ室などを集約させた空間を設備シャフトという。

(17)(a) 我が国における温暖地域での標準的な住宅の一次エネルギー消費量は、給湯にかかわるものが多いため、給湯熱源の高効率化は大きな省エネルギー効果を得ることができる。

(17)(b) 建物から排出される下水の量は、省エネルギーには関係ない。

(17)(c) 節水形便器の選定においては、便器内から汚物を円滑に排出する性能、排水管に汚物を停滞させない搬送性能の確保に配慮が必要である。

(17)(d) 給水設備を用途によって上水設備、雑用水設備に分ける多元給水を行うことによって上水量を低減できる。

(17)(e) 再利用水を便器の洗浄に使用している場合、温水洗浄便座への給水も兼ねてよい。

(18)(a) 排水設備計画届

(18)(b) ばい煙発生施設設備届

(18)(c) 特定施設使用届（ダイオキシン類）

(18)(d) 建築物用地下水採取許可申請

(18)(e) 小型ボイラ設置報告書

(19)(a) 維持管理計画は、その対象となる設備が多彩であり、効率的な管理を行うための計画表を作成し、計画に従い実施する必要がある。

(19)(b) ライフサイクルマネジメントは、ライフサイクルコストの要素とともに、地球環境問題となる全体の二酸化炭素などの排出量、エネルギー使用量、資源使用量などを含んだ管理手法である。

(19)(c) 維持管理対象建物の現状把握として、各設備システム、各設備機器の構成、性能データ、修繕整備履歴などが記載できる維持管理台帳を整備する必要がある。

(19)(d) 事後保全とは、点検で劣化の測定を行い、状況によって修理を行う保全の方法である。

(19)(e) 二次劣化診断は、外見ではわからない機器・部材内部の劣化状況を測定機器などを用いて確認し劣化度を判定する調査である。

(20)(a) 縦横比が大きい自立形機器は、脚部固定とするほか、背面の壁や天井スラブの建築構造体から1か所以上の頂部支持材により緊結し、転倒・損傷を防止する。

(20)(b) 横走り配管の耐震支持の設置間隔は、配管の標準支持間隔の3倍以内（ただし、銅管を除く）に1箇所とする。

(20)(c) 耐震クラスAの屋上に設置する水槽類の局部震度法による設計用標準水平震度は、1.0である。

(20)(d) 局部震度法による建築設備機器の設計用標準水平震度は、屋上・塔屋・上層階、2階以上の中間階、地階・1階3つ層に分類し、適用する。