(01)(a) 流動する流体の熱移動量は、一般に熱伝導率のみで熱が運ばれる静止流体の場合よりも小さい。

(01)(b) 放射熱伝導とは、電磁波によって熱エネルギーが移動する現象のことである。

(01)(c) 潜熱とは、温度変化に係る熱のことであり、顕熱とは、物質の状態変化に係る熱のことである。

(01)(d) 熱伝導とは、物質内部の温度差があるとき、温度が高いほうから低いほうに熱エネルギーが移動する現象のことである。

(01)(e) 伝熱の基本形態は、熱伝導、対流、熱放射の3種類である。

(03)(a) 平均放射温度とは、実際の不均一な放射場において、在室者が周囲環境と放射熱交換を行うのと同量の放射熱交換を行うような、均一温度の仮想閉鎖空間の表面温度である。

(03)(b) 気流の発生する空間において、気流のない空間と同等の寒暑感を得るためには、周辺空気温度を低くする必要がある。

(03)(c) 低湿度の状態は、人体の発汗による冷却効果を助長し、高湿度は、その効果を阻害することにより、温熱感に影響を与える。

(03)(d) WBGTは、暑熱環境下の熱ストレスを評価する指数である。BGT

(03)(e) 人の寒暑感に影響を与える温熱環境要素のうち、人がみずからの意思により調整できるのは、代謝量と着衣量のみである。

(04)(a) 飽和度は、同温度・同圧力における飽和空気の絶対湿度に対する湿り空気の絶対湿度の比である。

(04)(b) 大気中には、気候・天候によって変わるが、通常10～30質量%程度の水蒸気が含まれている。

(04)(c) 湿り空気の比エンタルピーとは、0℃の乾き空気を基準とし、乾き空気1kg当たりで表す熱量のことをいう。

(04)(d) 空気中に含みうる水蒸気量は、温度が低くなるほど多くなる。

(04)(e) 絶対湿度Ｘ[kg/kg(DA)]とは、乾き空気1kgにつきX(kg)の水蒸気が混合している状態を意味する。

(05)(a) 単一ダクト変風量空調方式は、空調機の待ち受けゾーン内に負荷偏差があり、さらに細分化した制御を必要とする用途に適している。

(05)(b) ペアダクト空調方式は、安定した外気量及び最低限の換気回数を確保することができ、ダクトや空調機のスペースの縮小などのメリットもある。

(05)(c) エアフローウィンドウは、ペリメータの熱源を必要としないため、インテリア空調との混合損失の回避が可能となる。

(05)(d) 潜熱・顕熱分離空調方式は、潜熱処理と顕熱処理を分けて行う方式であり、冷房時の顕熱処理系統の熱源送水温度を低くすることによる省エネルギー効果がある。

(05)(e) ウォールスルー型の空気熱源ヒートポンプパッケージをペリカウンタ内に設置する方式は、個別制御性が高いが、外壁面にガラリ設置が必要となる。

(06)(a) 商業施設の暖房時の空調計画は、内部発熱の影響を考慮して、過大な暖房設備としない注意が必要である。

(06)(b) ホテルの宴会場は、使用用途が多目的であり、負荷変動が大きいとともに、使用時間帯が特定できないため、宴会場単位で温度制御ができる空調システムが求められる。

(06)(c) 一般病室の空調は、空気清浄度保持の観点より正圧にしなければならない。

(06)(d) 「建築物における衛生的環境の確保に関する法律施行令」において、空気調和設備を設けている場合の二酸化炭素の含有率の基準は、100万分の1000以下（1000ppm以下）である。

(06)(e) 清浄度が要求されるクリーンルームでは、正圧を確保し、扉の開閉に支障をきたさないよう差圧は100Pa程度とする。

(08)(a) 空気熱源ヒートポンプパッケージ方式は、小型のヒートポンプユニットを個別に設置して空調を行う方式で、冷暖同時運転が可能なシステムもある。

(08)(b) フリークーリングは、外気温度の低い冬期において、冷凍機を運転せず冷却塔で直接低温度の冷水を製造するシステムであり、外気温度により能力は変動する。

(08)(c) 太陽熱利用システムは、太陽光発電や風力発電など他の自然エネルギーの変換利用システムに比べてエネルギー変換効率が低い。

(08)(d) 再生可能エネルギーとは、自然環境の中で繰り返し起こる現象から永続的に取り出すエネルギーであり、バイオマスエネルギー利用もそのひとつである。

(08)(e) インバータ搭載の高効率遠心冷凍機は、定格運転時より、部分負荷運転時の効率が低くなる特性がある。

(09)(a) ダブルスキンは、建物の外側をガラスで覆い、温室空間として冬期の太陽熱の集熱効果が期待できる。

(09)(b) 南面の室などの冷房負荷は、ガラス窓透過日射負荷のために、太陽高度の低い秋ごろに最大負荷となることがある。

(09)(c) ガラス窓の日射熱取得は、透過日射と、ガラス吸収後室内に流入する熱量の和である。

(09)(d) ガラス窓からの熱負荷は、日射の影響を加味するため、相当外気温度より算出された実行温度差を使用して計算する。

(09)(e) ガラス窓にブラインドが設置されている場合でも、冬期はブラインドなしとして熱負荷計算を行う。

(10)(a) 人体からの発熱量は、作業形態や着衣量と室温によって異なり、作業強度が高い作業ほど全発熱量に対する潜熱放熱量の割合は大きい。

(10)(b) 空調負荷計算法は、主として定常計算法、周期定常計算法、非定常計算法、及び周期非定常計算法の４つに分類される。

(10)(c) 夜間放射による外気温補正は、周囲に高い建物がない超高層建物や、屋根面積の大きい建物に行えばよい。

(10)(d) 間欠空調による冷暖房装置の蓄熱負荷は、配管や保有水が空調停止中に蓄熱し、空調時に放熱（暖房時は吸熱）する負荷で暖房時にその値が大きい。

(10)(e) 熱伝導による熱は、厚さが同じであれば、普通コンクリートよりガラスの方が伝わりやすい。

(11)(a) 乾球温度22℃、絶対湿度0.010kg/kg(DA)の空気の露店温度は14℃である。

(11)(b) 冷房時の顕熱比SHFが小さくて、SHF線が飽和空気線と交わらない場合は、外気と還気との混合空気を過冷却して減湿後に再熱することがある。

(11)(c) 乾球温度32℃、相対湿度70%の外気と乾球温度26℃、相対湿度50%の室内空気を同一風量比で混合したとき、その混合空気の湿球温度は、29℃となる。

(11)(d) 熱水分比と顕熱比は、室内への吹出し空気状態の決定に用いられ、熱水分比は、絶対湿度の変化に対する全熱量の変化をいう。

(11)(e) 空調機の冷却コイルが湿りコイルの場合、冷却コイル出口空気は、温度が冷水入口水温より少し高く、相対湿度が100%の飽和空気になると考えられている。

(13)(a) 外気中のCO₂濃度が高い場合には、居室の床面積・実況に応じた1人当たりの占有面積により求めた換気量のほかに、室内CO₂濃度が基準値以下となる換気量にする必要がある。

(13)(b) 病院空調に設置する全熱交換器は、外気及び還気中に浮遊細菌が含まれていることを考慮し、通常の外気フィルタに加え、高性能フィルタを全熱交換器の給気側に設置する。

(13)(c) 可燃性の物質が含まれる排気は、静電気除去の対策が必要な場合がある。

(13)(d) 回転型全熱交換器は、小型であるという特長を活かして、省スペース型製品に多く用いられている。

(13)(e) 営業用ちゅう房の換気では、臭気が流れ出さないように、ちゅう房をやや負圧とするが、あまり負圧にしすぎると、不衛生な空気を多量にちゅう房へ導入することになり、好ましくない。

(14)(a) 最近では、建築における省エネルギー手法の1つとして、超高層ビルにおいても、中間期に自然換気が可能なシステムを導入する事例が増加している。

(14)(b) クリーンルームの清浄度の評価方法（JIS B9920）における清浄度クラストは、1㎥中に含まれる粒型0.1μm以上の粒子数を10のべき乗で表した指数を使用する。

(14)(c) 「建築物における衛生的環境の確保に関する法律施行令」による室内環境基準では、居室内のホルムアルデヒドの量を空気1㎥につき0.15mg以下に保つ必要がある。

(14)(d) たばこによる浮遊粉塵に対する必要換気量は、空気清浄装置などで浮遊粉塵を除去できる場合は、その性能に応じて低減できる。

(14)(e) ホテルの客室の換気量は、通常、在室者の衛生上必要な換気量から決まり、浴室部分の換気量は、これとバランスがとれるように決定すべきである。

(16)(a) 排煙ダクト内の風速は、最大25m/s以下とし、その構造は鉄板などの不燃材を用い、高速ダクト仕様とする。

(16)(b) 機械排煙方式は、安定した風量の排煙ができる長所があるが、短所としては給気が不足すると過度の負圧で扉が開放できなるなるなどして、避難に支障をきたす可能性があることである。

(16)(c) 天井チャンバ方式は、防煙区画部分に設置する垂れ壁は、天井面から下方に20cm以上突出していればよい。

(16)(d) 自然排煙方式は、直接外気に面する窓や排煙口より煙を排出させる方法で、排煙を有効に行うためには、給気口を下部に設けるとよい。

(16)(e) 特別避難階段の附室に設ける排煙設備は、機械排煙方式のほか、排煙を目的とした外気に向かって開く窓やスモークタワーがある。

(17)(a) 建築物の省エネルギー効果を上げるには、まず照明設備や空調設備の省エネルギー化（アクティブ手法）を図り、次に建築の省エネルギー化（パッシブ手法）を図る考え方が大切である。

(17)(b) センターコアに対して、東西面にコアを配置することは、最大熱負荷の大きな東と西面を非空調空間として取り扱うことが可能となり、建築全体で合理的な空調計画とすることができる。

(17)(c) 建物の外皮の決定には、建設地の気象条件や内部発熱条件、快適性を考慮する必要がある、

(17)(d) エアバリア方式は、窓周りで発生する熱負荷をペリメータに設置した送風機の力で強制的に排気、又は排熱回収系統に送り込む方式である。

(17)(e) コージェネレーションシステムは、発電と熱供給を同時に行うことで、エネルギーの高効率利用を図ることができる。

(18)(a) 日本建築学会を含む建築関係5団体が制作した”地球環境・建築憲章”では、自然エネルギーや未利用エネルギーを最大限に活用することなどが宣言されている。

(18)(b) 建物で消費される年間一次エネルギーのうち、熱源、空調、換気の用途に使用されるエネルギー量は、一般事務所建物で約60％になるといわれている。

(18)(c) BELSは、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」に基づき創設された建築物の省エネルギー性能表示に関する公的制度である。

(18)(d) メンテナンスフリーの機器を使用することは、保全費の低減につながる。

(18)(e) 2015年12月に採択された”パリ協定”では、世界共通の長期目標として平均気温上昇を産業革命前と比較して2℃未満に抑えるとともに、1.5℃未満に収まるように努力することが挙げられている。

(20)(a) 地階を除く階数が11以上である建築物の屋上に設ける冷却塔設備は、主要な部分を不燃材料で造るか、又は防火上支障がないものとして国土交通大臣が定めた構造方法を用いなければならない。

(20)(b) 建築物に設ける機械換気設備の給気口及び排気口の位置及び構造は、居室内の空気の分布を均等にし、かつ、著しく居部的な空気の流れを生じないようにしなければならない。

(20)(c) エレベータ機械室には、機械換気設備を設けなければならない。

(20)(d) 排煙口の手動開放装置のうち手で操作する部分は、壁に設ける場合においては床面から80cm以上1.5m以下の高さの位置に設け、かつ、見やすい方法でその使用法を表示しなければならない。