(01)(a) 高層建物のゾーニングの方法として、中間水槽による方法、直送ポンプによる方法、各階減圧弁による方法などがある。

(01)(b) 単位床面積当たりの建物用途別年間水使用量は、一般に病院に比べて事務所の方が多い。

(01)(c) 建物全体使用水量割合の時刻変動は、一般に集合住宅に比べて病院の方が小さい。

(01)(d) 給水ポンプには、一般に片吸込み渦巻きポンプを多く使用しており、揚程が高くなると多段式を使用する。

(01)(e) バタフライ弁は、弁箱の中心に円盤状の弁体があり、軸の回転により弁体を回転させて開閉する弁で、取付け面間寸法が小さく、流量調整はできない。

(02)(a) 一体型ガラス繊維強化ポリエステル樹脂（FRP）製水槽においては、水槽内の照度率が１％以下となるような遮光性をもつものとする。

(02)(b) 飲料水用水槽の定水位弁の吐出口は、高水位面より高い位置とし、副弁は、吐出口から離れた位置で、点検・保守管理の容易なようにマンホールふたの直近に設ける。

(02)(c) 飲料水用水槽には、ボールタップなどの保守及び水槽内の清掃・塗替えなどに便利な位置に、直径500mm以上のマンホール蓋を設ける。

(02)(d) 飲料水用水槽には、外部から保守・点検を容易かつ安全に行うことができるように、水槽の上面から天井まで1m以上、底面及び側面から0.6m以上のスペースを設ける。

(02)(e) 給水ポンプの吸込み配管は、ポンプごとに設ける。

(03)(a) 横走り管は、上向き給水管方式の場合は先下がり、下向き給水管方式は先上がりとし、空気だまり及び泥だまりを生じない均一なこう配で配管する。

(03)(b) 給水ポンプに弁及び管を取り付ける際は、それらの荷重が直接ポンプにかからないように固定支持する。

(03)(c) 給水メーターのうち、横型ウォルトマンメータ・ベンチュリ管分流式メータは、いずれもメータの上流側に口径の5倍以上、下流側には口径の3倍以上の直管部を設ける。

(03)(d) 給水管と排水管が平行して埋設される場合には、両配管の水平間隔は500mm以上とし、かつ給水管は、排水管の情報に埋設する。

(03)(e) 建築物の揺れ、不等沈下などによる変位の吸収のため、その変位に対処しうる変位吸収管継手を取り付ける。

(04)(a) 水使用時間率とは、器具が占有される時間に対する水使用時間の割合をいう。

(04)(b) 器具給水単位流量とは、衛生器具別に標準水使用状態を設定し、そこに設けられた給水器具から流出する1秒ごとの給水量のうち、その平均値をとり、毎分の流量に換算したものをいう。

(04)(c) 負圧破壊性能とは、バキュームブレーカの性能試験のうち、負圧をかけた場合の性能をいう。

(04)(d) クロスコネクションとは、上水の給水・給湯系統とその他の系統が、配管・装置により直接接続されることをいい、逆サイホン作用や逆流による流体が混合する現象も含む。

(04)(e) 器具給水負荷単位とは、衛生器具の種類による使用頻度、使用時間及び多数の器具の同時使用を考慮した負荷率を見込んで、給水流量を単位化したものをいう。

(05)(a) 小型圧力水槽方式（回転数制御方式）である給水ポンプユニットの圧力水槽は、隔膜式又はダイヤフラム式とする。

(05)(b) 直結増圧給水ポンプユニットを配水管より低いところに設置する場合は、給水管を一度立て上げ、吸排気弁を設置する。

(05)(c) 高置水槽以下の給水配管における水圧試験の最小圧力は、0.5MPaとする。

(05)(d) 吸排気弁は、立上り配管の最上部で、弁の下端が給水器具のあふれ縁から300mm以上になるように取り付ける。

(05)(e) バキュームブレーカは、水受け容器のあふれ縁の上端から、100mm以上の高さに設ける。

(08)(a) 配管最上部又は配管系の中で圧力が比較的低くなる箇所には、自動空気抜き弁を設ける必要がある。

(08)(b) 中央式給湯方式では、返湯枝管が設けられている循環配管路に湯が均等に循環するように、各返湯枝管に定流量弁を設けるか又は各枝管の手動弁の開度調整を行うが、系統ごとに循環ポンプを設置してはならない。

(08)(c) 不要になった給湯栓やシャワーヘッドを撤去する際には、プラグをするのみでなく、配管内の湯の滞留を避けるために配管も撤去する。

(08)(d) 高層建物において、減圧弁を設ける場合は、各枝管ではなく循環系統主管とし、取付位置は、空気だまり、ウォーターハンマの発生に留意して決定する。

(08)(e) 湯の安全・衛生面からの汚染防止対策を中止に給湯方式を考えた場合、中央式にすべきか明確な判断基準がない場合には、局所式とするのが良い。

(09)(a) 温水温度が120℃を超える温水ボイラは、鋳鉄製とする。

(09)(b) 潜熱回収型ガス給湯機は、ガス給湯機の廃熱を給水の予熱として利用するもので、給湯効率が80～85％程度になっている。

(09)(c) 開放型貯湯槽を用いた給湯方式では、水中より分離した気体が貯湯槽から直接排出されるので、配管の腐食が起こりにくい。

(09)(d) 元止め式ガス給湯機は、給湯栓を開くことによって生じる給湯機内の水流あるいは水圧の変化によって、ガスを点火させて加熱するものである。

(09)(e) 太陽熱温水器の集熱体は、金属製の方がプラスチック製より、一般に5～10％集熱性能が優れている。

(10)(a) 半密閉式自然排気

(10)(b) 半密閉式強制排気

(10)(c) 密閉式自然給排気

(10)(d) 密閉式強制排気

(13)(a) ヒートポンプ給湯機は、一般にヒートポンプユニットと貯湯ユニットで構成され、貯湯槽の水を60～90℃に加熱して貯湯する仕組みになっている。

(13)(b) ヒートポンプ給湯機の冷媒には、自然冷媒（二酸化炭素）や特定フロン冷媒を用いたものがあり、自然冷媒を用いたものは、温度差5℃程度で循環させながら昇温する方式の機器が多い。

(13)(c) ヒートポンプ給湯機は、冬期において、着霜・除霜により効率が低下することがある。

(13)(d) ヒートポンプ給湯機は、燃焼式加熱機に比べて省エネルギー効果はあるが、発電所が排出する二酸化炭素量を考慮すると、環境負荷の低減には効果が少ない。

(13)(e) ハイブリット給湯システムは、ホテルや旅館などのように1日中給湯負荷がある建物では、常時ヒートポンプ給湯機を運転して、不足する分を燃焼式加熱器で補うベース運転方式が適している。

(14)(a) 理論排ガス量とは、ガス1㎥が理論空気量の空気と反応して完全燃焼した場合の燃焼ガス量のことをいい、一般にガスの消費量4.19MJにつき、約1㎥である。

(14)(b) 都市ガスの供給は、「ガス事業法施行規則」により、1MPa以上10MPa未満の圧力を中圧と定義している。

(14)(c) LPガスのガス漏れ警報器の取付け高さは、床面から上方30cm以上である。

(14)(d) ガス配管は、エレベータ昇降路内、受電室・変電室などの高圧電気設備を有する室内、煙突内などの高温排気ガスがある場所に設けてはならない。

(14)(e) ガスメータとして主に使用されているものには、膜式メータとルーツメータがあるが、中圧ガスの計測ができるのは、膜式メータである。

(15)(a) プール用ろ過装置は、砂式、けいそう土式、カートリッジ式などが用いられ、3種の中で設置スペースは、一般にカートリッジ式が最も小さい。

(15)(b) プール設備の昇温用熱交換器は、ろ過装置出口の循環水系に設け、塩素注入点は、ろ過装置入口側配管に設ける。

(15)(c) プールからの熱損失は、プール水面の蒸発による損失熱量が大部分を占める。

(15)(d) 浴場施設のレジオネラ対策として、露天風呂と屋内風呂を連通管などで連結してはならない。

(15)(e) 医療ガス設備の警報装置は、医療ガスの補充や装置の作動状況などを関係者に通報する装置であり、安全管理以上、医療ガス設備には不可欠なもので、残量警報や装置の異常警報などを表示する。

(16)(a) 電気工作物とは、発電、変電、送電もしくは、配線路、その他の工作物である。

(16)(b) 受変電設備とは、電力会社から高圧又は特別高圧で電気の供給を受け、施設内で使用できる電気（電圧）に変換する設備である。

(16)(c) インバータ機器の高調波は「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」に従い、省エネルギーに配慮すれば、規定値以下にならなくてもよい。

(16)(d) 受変電設備を構成する注入変圧器、モールド変圧器は、「省エネ法」により一部の規定外使用を除いて、トップランナー変圧器となっている。

(17)(e) 配線が防火区画を貫通する場合は、各種配線工法の種類に応じた区画処理とする必要がある。

(16)(e) 受変電設備を屋内に設置する場合、法令に準拠して不燃区画とし、必要な消火設備を設置し、「労働安全衛生規則」に従い保守点検に必要な通路を確保する。

(17)(a) ガスタービン発電機は、始動信頼性に優れ負荷変動にも強く、ディーゼル発電機と比べ、発電効率が高い。

(17)(b) 自家発電設備、蓄電池設備並びに燃料電池設備は、「消防法」による消防設備の非常電源となる。

(17)(c) 鉛蓄電池を設置する室は、発生する水素ガス量から算出した換気量以上の換気ができる換気口又は換気装置を設置しなければならない。

(17)(d) 配線サイズは、布設条件を考慮して、負荷電流に見合うように求め、負荷側の電圧降下の値が許容範囲を超えないケーブルサイズとする。

(18)(a) 大便器の給水方式には、洗浄弁方式とロータンク方式があり、それらの最低必要水圧値は、同じ圧力値で、共に連続使用が可能である。

(18)(b) 衛生器具は、給水器具、水受け容器、排水金具、付属品に分類される。

(18)(c) ため洗いをする洗面器には、必ずオーバーフロー排水路が設けられており、その排水は、トラップの下流側の排水に合流させる。

(18)(d) 湯水混合水栓には、2ハンドル式、ミキシング式、シングルレバー式、サーモスタット式がある。

(18)(e) 衛生器具の利用形態には、任意利用形態と集中利用形態がある。主な用途として、任意利用形態は、事務所、官庁、総合病院があり、集中利用形態は、小中学校、高等学校、劇場がある。

(19)(a) 逆圧及び逆サイホン作用によって逆流を生じるおそれのある器具には、配管にバキュームブレーカを設置するか、バキュームブレーカ内蔵形の給水器具を設置するなど、逆流防止の措置を講じる。

(19)(b) 衛生器具及びこれに付属する配管・装置は、窓、ドア又は他の出入口の開閉操作を防げない位置に設ける。

(19)(c) 大便器の洗浄弁は、その流量を調整可能な構造とすれば、1個の洗浄弁を2個以上の大便器に連結して使用できる。

(19)(d) 隠ぺい部に滑り継手を用いる衛生器具は、点検及び修理のため、その滑り継手に近接し得る位置に修理用点検口を設ける。

(19)(e) 設置器具数は、建物の種類による利用の特性を考慮し、適正個数を設置する。ただし、関連法規に規定する個数を下回ってはならない。

(20)(a) 居室の天井の高さは、2.1m以上でなければならない。

(20)(b) 地階とは、床が地盤面下にある階で、床面から地盤面までの高さがその階の天井の高さの1/3以上のものをいう。

(20)(c) 床面積とは、建築物の各階又はその一部で壁その他の区画の有効内法線で囲まれた部分の水平投影面積をいう。

(20)(d) 非常用エレベーターの乗降ロビーは、屋内消火栓、連結送水管の放水口、非常コンセント設備等の消火設備を設置できるものとする。

(20)(e) 避雷設備は、建築物の高さ31mをこえる部分を電撃から保護するように設けなければならない。