建築設備

２ ．絶対湿度とは、｢湿り空気の質量｣に対する｢湿り空気中の水蒸気の質量｣の割合のことである。

１ ．１ 台の空調機で多数室へ給気する場合、各室への風量は、一般に、空調機の全風量を各室の全熱負荷に応じて比例配分する。

４ ．ガスタービンコージェネレーションシステムの排熱回収源は、排ガスであり、主に温水の形で利用される。

１ ．蒸気暖房は、一般に、温水暖房に比べて、負荷変動に対する制御を行いやすい。

３ ． 6 . 0 kg／h

３ ．照明負荷は、送風量の算出に関係しない。

１ ．リバースリターン方式は、ダイレクトリターン方式に比べて、配管スペースの縮小に有効である。

１ ．ダクトの圧力損失は、風量が一定の場合、ダクト内を流れる空気の温度が低下するほど小さくなる。

２ ． 200 Pa

４ ． 0 . 7

４ ．CO2 濃度制御は、給気ダクトに設けたCO2 濃度センサーによって、外気ダンパーの開度制御や送風機の回転数制御を行うものである。

２ ．特別避難階段の付室のための排煙機の排煙風量は、２ m3 ／s以上とする。

３ ．冷水コイルの必要列数は、コイルの正面面積に反比例し、空気と冷水の対数平均温度差に比例する。

３ ．冷房能力は、空調機の使用可能な範囲において、屋外機と屋内機との高低差による影響を受けない。

２ ．吸収冷凍機用の冷却塔は、一般に、圧縮冷凍機用の冷却塔に比べて、冷凍機の単位冷凍能力当たりの冷却水量が少ない。

２ ．サージングとは、流体の流れ場における流速の増加や渦の形成等によって、気泡が発生する現象のことである。

１ ．給水設備において、上水使用量の削減のために、排水再利用水を便器洗浄水及び開放式冷却塔の補給水に利用した。

１ ．設計用給水量は、居住者１ 人１ 日当たり100 Ｌとした。

２ ． 28 m

４ ．揚水ポンプの揚水量をもとに高置水槽の有効容量を算定する場合において、揚水ポンプの最短運転時間は、一般に、45 分程度とする。

３ ．一管式の局所式給湯設備において、配管計画は、配管内の湯の滞留時間（配管内保有水量／流水量）が30 秒以下となることを目安として行うことが望ましい。

４ ．掃除流しに設ける排水トラップの口径は、50 mmとした。

2 ．

２ ． 18 mg／L

１ ．排水再利用水及び雨水利用水の水質基準においては、共に濁度の値が定められている。

４ ．ろ過器には、一般に、生物浄化式ろ過器又はカートリッジ式ろ過器を用いる。

３ ．各階の屋内消火栓（広範囲型の２ 号消火栓）の最大設置個数が２ であったので、屋内消火栓設備のポンプの吐出量は、140 L／minとした。

３ ．都市ガス用のガス漏れ警報器における検査合格の認証表示の有効期間は、７ 年である。

４ ．貯湯式の温水洗浄便座における貯湯タンクの容量は、一般に、３ L程度である。

３ ．配管用管及び水道用銅管の肉厚の数値の大小関係は、呼び径が同じ場合、Kタイプ＜ Lタイプ＜ Mタイプである。

１ ．フレミングの左手の法則によれば、左手の親指、人さし指、中指を互いに直角に開いて、親指を運動の方向、人さし指を磁力線の方向に合わせた場合、中指が誘導起電力の方向になる。

4 ．

１ ． ３ A

３ ．出力3 . 7 kWの水中ポンプの電動機の保護には、過負荷・欠相保護継電器（２ E）を用いた。

１ ．自動火災報知設備において、受信機には、防火・排煙設備連動制御器の機能を備える必要があったので、GP型受信機を用いた。

３ ．一般送配電事業者との保安上の責任分界点となる柱上には、絶縁油を使用した高圧交流負荷開閉器を施設した。

２ ． 20 %

１ ．太陽光発電、風力発電及び原子力発電は、再生可能エネルギー源を用いた発電方式に該当する。

３ ．原動機の熱電比は、ディーゼルエンジンよりガスタービンのほうが小さい。

２ ．クリーンルーム用照明器具は、室内の清浄度を保つために、静電気によってほこりを付着させやすい構造としている。

１ ． 96 lx

２ ．全電圧始動（直入れ始動）方式は、スターデルタ始動方式に比べて、始動電流及び始動トルクが小さくなる。

４ ．インバータを用いると、一般に、ノイズの発生を抑制できる。

１ ．煙感知器（２ 種）は、廊下にあっては、歩行距離50 mにつき１ 個設けた。

２ ．階段に設ける非常放送設備のスピーカーは、Ｌ級のものとし、垂直距離20 mにつき１ 個設けた。

２ ．UTPケーブルは、ノイズへの耐性を向上させるために、シールドを施したものである。

４ ．IDカード認証は、一般に、生体認証に比べて、高いセキュリティ性を備えている。

４ ．受雷部システムの配置において、保護レベルがⅣの場合、保護角法による保護角は、地表面から受雷部の上端までの高さが 60 mまでは、その高さが高くなるほど大きくなる。

４ ．使用電圧 300 Vの金属管工事において、金属管の長さが 10 mで、施設場所が乾燥した場所であったので、D種接地工事を省略した。

２ ．住宅の屋内電路の対地電圧は、原則として、300 V以下とする。

３ ．定格電流を 30 A、長さを 50 mにすると、電圧降下は約 3.75 倍になる。

３ ．過電流継電器の動作特性には、過負荷電流に対しての瞬時特性と短絡電流に対しての反限時特性がある。

３ ．通信用構内ケーブルは、CATV、地上波デジタル、衛星放送等のTV受信用に用いられる。

３ ．非常用エレベーターを ２ 基設ける場合は、１ か所に集中して配置することが望ましい。

２ ．同一の構内において、小出力発電設備が設置されていない一般用電気工作物に、電圧 200 V、出力 10 kWの太陽電池発電設備を設置する場合は、｢保安規程届出書｣を提出する必要がある。

４ ．冷温水配管に設ける自動空気抜き弁は、配管系の最上部で、かつ、負圧になる部分に設ける。

１ ．水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管の切断には、バンドソー（帯のこ盤）ではなく、高速砥と石切断機（高速カッター）を用いた。

４ ．使用電圧 400 Vの低圧分岐回路の電路と大地との間の絶縁抵抗値は、0.2 MΩとした。

４ ．平均故障寿命とは、修理しながら使用するシステム・機器・部品等における故障発生から次の故障発生までの動作時間の平均値のことである。