デジタルデータ伝送用設備とは、電気通信事業の用に供する電気通信回線設備であって、デジタル方式により、専ら (ア) の伝送交換を目的とする電気通信役務の用に供するものをいう。

端末設備は、事業用電気通信設備から漏えいする (イ) を意図的に識別する機能を有してはならない。

通 話 機 能 を 有 す る 端 末 設 備 は 、 通 話 中 に 受 話 器 か ら 過 大 な 音 響 衝 撃 が 発 生 す る こ と を(ウ) する機能を備えなければならない。

｢絶縁抵抗等｣において、端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用きょう電気通信設備との間において、使用電圧が３００ボルト以下の場合にあっては、 (エ) メガオーム以上の絶縁抵抗を有しなければならないと規定されている。

｢端末設備内において電波を使用する端末設備｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (オ) である。

用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。

利用者の接続する端末設備は、事業用電気通信設備との (イ) の分界を明確にするため、事業用電気通信設備との間に分界点を有しなければならない。分界点における接続の方式は、端末設備を電気通信回線ごとに事業用電気通信設備から容易に切り離せるものでなければならない。

鳴音とは、電気的又は (ウ) 結合により生ずる発振状態をいう。

｢絶縁抵抗等｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (エ) である。

端末設備を構成する一の部分と他の部分相互間において電波を使用する端末設備は、総務大臣が別に告示するものを除き、使用する (オ) が空き状態であるかどうかについて、総務大臣が別に告示するところにより判定を行い、空き状態である場合にのみ通信路を設定するものでなければならない。

用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。

端末設備は、事業用電気通信設備から (イ) 通信の内容を意図的に識別する機能を有してはならない。

端末設備は、事業用電気通信設備との間で鳴音(電気的又は音響的結合により生ずる発振状態をいう。)を発生することを防止するために (ウ) する条件を満たすものでなければならない。

｢絶縁抵抗等｣において、端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用きょう電気通信設備との間において、使用電圧が３００ボルトを超え７５０ボルト以下の直流及び３００ボルトを超え６００ボルト以下の交流の場合にあっては、 (エ) メガオーム以上の絶縁抵抗を有しなければならないと規定されている。

｢配線設備等｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (オ) である。

用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。

端末設備は、事業用電気通信設備から漏えいする通信の内容を意図的に (イ) する機能を有してはならない。

通話機能を有する端末設備は、通話中に受話器から過大な (ウ) が発生することを防止する機能を備えなければならない。

｢絶縁抵抗等｣において、端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用きょう電気通信設備との間において、使用電圧が７５０ボルトを超える直流及び６００ボルトを超える交流の場合にあっては、その使用電圧の (エ) 倍の電圧を連続して１０分間加えたときこれに耐える絶縁耐力を有しなければならないと規定されている。

｢端末設備内において電波を使用する端末設備｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (オ) である。

用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。

利用者の接続する端末設備は、事業用電気通信設備との (イ) の分界を明確にするため、事業用電気通信設備との間に分界点を有しなければならない。

｢絶縁抵抗等｣について述べた次の文章のうち、正しいものは、 (ウ) である。

｢配線設備等｣において、配線設備等の評価雑音電力は、絶対レベルで表した値で (エ)においてマイナス６４デシベル以下でなければならないと規定されている。