(01)(a) 直だき冷温水機は、1台で冷房・暖房ができるが、騒音・振動などの公害が多い。

(01)(b) ロータリ式やスクロール式の冷凍機は、ルームエアコンや小型パッケージ型空調機に使われている。

(01)(c) 空冷ヒートポンプチラーで、複数台連結するモジュール型は、各モジュールの能力の合算を法定冷凍トンとする必要がある。

(01)(d) 排熱投入型冷温水機は、ガスエンジンや燃料電池などで発生する排熱温水を冷温水機内部の溶液の昇温もしくは冷媒の再生として回収利用し、燃料消費量を削減することができる機器である。

(01)(e) 吸収冷凍機は、一重効用、二重効用、三重効用と多重効用にすることにより、成績係数を高めることができるが、多重になるほど再生プロセスを行う高温再生器は、高温の加熱媒体を必要とする。

(03)(a) 開放式冷却塔は、密閉式に比べ、所要静圧が増加し、送風機動力が大きくなる。

(03)(b) 冷却塔の周囲に騒音対策用の遮音壁を設ける場合、冷却塔から排出された高温・高湿の空気が、再循環しないような配慮が必要である。

(03)(c) 冷却塔の能力は、外気湿球温度の上昇に伴って向上し、冷却水出口温度は低下する。

(03)(d) 年間を通して密閉式冷却塔を使用する場合、厳寒期になると管内の循環水が凍結し、破損する恐れがあるので、循環水に不凍液を投入するなどの凍結防止対策が必要な場合がある。

(03)(e) 冷却水の入口水温と出口空気の湿球温度の差を、冷却塔のアプローチと呼ぶ。

(04)(a) 加湿量の制御は、蒸気方式、水噴霧方式、気化方式のいずれの方式も、無段階の比例制御を容易に行うことができる。

(04)(b) 水噴霧式加湿器は、水に含まれる塩類などを空気中に飛散し、塩類が白い粉となってOA機器表面などに付着する場合があるため、純水装置などによる水処理が必要である。

(04)(c) 電極式蒸気加湿器は、誘電性のない純水を使用する。

(04)(d) 気化式加湿器のうち、滴下式は、透湿膜式よりも給水有効利用率が高い。

(04)(e) 電熱式蒸気加湿器は、水槽内に挿入したシーズヒータに通電し、水を加熱沸騰させて加湿蒸気を発生する。

(05)(a) リバースリターン方式は、機器ごとの往き管と還り管の全長をほぼ等しくなるようにして、各機器への管内流速をほぼ均等にする方式である。

(05)(b) ダイヤフラム型密閉式膨張水槽の最低必要圧力は、システムの最高所においても、常に静圧となるように選定する。

(05)(c) 循環水量は、往きと還りの水温度差に比例し、搬送熱量に反比例する。

(05)(d) 負荷流量が減少すると、配管系の圧力損失は、流量に比例して減少する。

(05)(e) 開放回路は、ポンプの押し上げ揚程が必要になるので、一般に密閉回路に比べてポンプの動力が大きくなる。

(06)(a) 冷却水ポンプの位置は、原則として冷凍機などの凝縮器をポンプの吸込み側に設置するが、十分な静水頭が凝縮器にかかっている場合には、凝縮器をポンプの押込み側に設置する。

(06)(b) 開放式冷却塔の場合、冷却水ポンプは、冷却塔の水位より必ず低い位置に設ける。

(06)(c) 冷温水配管において、開放水槽からポンプで水をくみ上げる場合、吸込み配管の横引き部分はポンプに向かって下りこう配とする。

(06)(d) 蒸気配管は、基本的に蒸気と凝縮水の二相流と考えられ、水配管と比較してシステムが複雑になる。

(06)(e) 冷却塔の出入口配管の及び補給水管には、たわみ継手を設ける。

(07)(a) 減圧弁には、流体の圧力を利用して自分で弁体を作動させる自動制御弁と、弁体を空気圧や電動モータで動作させる自力式弁がある。

(07)(b) スモレンスキー逆止め弁は、流体圧力によって弁体を押し上げ通水するもので、流体停止時に内蔵のばねの力で強制的に閉鎖する。

(07)(c) スイング式逆止め弁の取付けは、水平及び垂直配管に使用できるが、垂直の場合は一次側が下側になるように取り付ける。

(07)(d) 仕切弁は、全開時の圧力損失が少なく流量特性がよいので、主として流量調整目的に用いられる。

(07)(e) 蒸気トラップの選定は、凝縮水発生量と作動差圧によって行う。

(09)(a) 風量及び単位長さあたりの摩擦損失が等しいとき、長方形ダクトの断面積は、円形ダクトの断面積よりも大きい。

(09)(b) ダクトに設ける点検口は、ダクト内が正圧の部分には外開き、負圧の部分にはうち開きを原則とする。

(09)(c) がらりチャンバへのダクトの接続にあたっては、チャンバの奥行が短いとがらり前面風速が均一にならず、偏流による抵抗増加での風量不足や、がらりからの発生騒音の原因となる。

(09)(d) 等摩擦法では、同じ仕様の吹出し口を使用するとき、送風機に近い経路の吹出し口と遠い経路の吹出し口では、吹出し風量に差が生じる。

(09)(e) ダクト内を空気が流れる場合の摩擦抵抗は、ダクト内風速が同じであれば、空気の温度が高くなるほど大きくなる。

(10)(a) フードは、臭気、高温空気、ガスなど空気中に浮遊する汚染物質を、その発生源にできるだけ近い位置で排出し、部屋に拡散するのを防止する装置である。

(10)(b) 風量調整ダンパには、羽根の向きにより平行翼と対向翼があるが、対向翼より、平行翼の方が風量制御に適している。

(10)(c) スライドダンパは、中間開度では渦流を生じて圧力損失が大きく、送風能力・圧力が不安定になるので、フードの吸込み口など風速の遅い個所での使用に適している。

(10)(d) ガイドベーンは、ダクトの曲がりや分岐部で発生する渦流による圧力損失を減らすために設置される。

(10)(e) ダクトには、必要箇所に熱線風速計及びマノメータによる風量・圧力などの測定口を設ける。

(11)(a) スプリッタ及びセル型消音器は、同一断面の内張りダクトに比べて減衰量が小さいことから、寸法が長くなる。

(11)(b) 一般に消音チャンバの減衰量は、約10dB前後であり、20dBを超えるものはほとんどない。

(11)(c) 2個以上の消音器を組み合わせたときの減衰量は、接続条件にかかわらず個々の減衰量の和となる。

(11)(d) 室間漏話（クロストーク）とは、共通ダクトで2室間が結ばれているとき、1室の騒音が他の室にダクトを通して伝わる現象のことをいう。

(11)(e) ダクト直管部の発生音は、気流速度が2倍になれば10dB程度増加する。

(13)(a) パッケージ型空気調和機用冷媒配管の横走り管の支持および立管の振り止めは、断熱材の内側から支持する。

(13)(b) 蒸気配管の水圧・満水試験は、最高使用圧力の2倍とする。

(13)(c) 冷温水配管の主管からの分岐配管は、配管にたわみ性を持たせるためにエルボを2個以上使用した後、立て上げ立ち下げ又は横引きを行う。

(13)(d) 冷媒配管の防火区画の貫通部は、「建築基準法」に適合する方法にて施工する。

(13)(e) 油配管は、送り管の場合は先上がり、返り管の場合は先下がりとし、そのこう配は1/200程度とする。

(14)(a) ダクトや配管の耐震支持材は、建築構造体と一体になるように固定する。

(14)(b) 建築物のエキスパンションジョイント部を通過する配管などは、地震時に双方の建築物に生じる最大相対変位量を吸収できるようにする。

(14)(c) 送風機などの機器類を天井つりにする場合は、金物を筋かいなどで補強し、十分な強度を持たせて固定する。

(14)(d) 遠心冷凍機、送風機、ポンプなど防振装置を介して基礎に据え付けられる機器には、耐震ストッパを設置しない。

(14)(e) 免振建築の免震・非免震部配管などは、地震時に免震部と非免震部に生じる変位を吸収できるように施工する。

(15)(a) 「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」による室内の空気環境は、二酸化炭素濃度1000ppm以下に管理することが求められる。

(15)(b) 空調設備の劣化は、ダクトの汚れや冷温水コイルの汚れ、腐食、熱源機器の効率低下などを引き起し、室内空気環境の悪化やエネルギー消費を増大させる。

(15)(c) PMV値は、空気温度、湿度、気流、放射温度、活動量の5要素から算出される温熱指標で、-0.5から0.5の範囲が快適範囲とされている。

(15)(d) 熱源設備機器類のオーボーホールは、物理的劣化を回復するための処置として行われる。

(15)(e) 「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」では、維持保全計画を作成しこれを実施するように定められており、この維持保全計画に定めるべき事項として、修繕計画や資金計画が盛り込まれている。

(18)(a) セントラルステーションは、ビル管理システムの中心となる装置であり、オペレーターからの設備の起動停止や設定変更などの操作命令を受付、対象設備に命令を送信して実行する。

(18)(b) 用途別コントローラには、熱源台数制御などを行う熱源運転最適化コントローラ、VAVやファインコイルユニット専用のコントローラがある。

(18)(c) サブセントラルステーションは、建物内の他のサブシステムである防災、防犯、照明設備などを接続し、状態監視の一元化や設備間の連動を実現する場合に設置する。

(18)(d) 常時表示装置は、中央監視室の壁面などに設置され受変電系統など、特定の情報を共有するための大型の表示専用装置である。

(18)(e) ビルマネジメントシステムは、計測、計量、運転時間データなどを収集し、エネルギー管理、設備保全管理、テナントサービスなどの建物運用管理を支援する機能の総称である。

(19)(a) 放射空調方式は、冷房時に放射パネルへ供給する冷温水温度は比較的高い温度でよいため、例熱源機器の運転効率を上げられる。

(19)(b) 搬送動力の低減には、台数制御や回転数制御などが多く行われる。

(19)(c) 外気冷房は、中間期や冬期において、室温より低温の外気を必要外気量より多く導入して冷房を行う省エネルギーシステムであり、導入外気量増加に見合う排気量が必要となる。

(19)(d) ヒートチューブ及びクールチューブは、外気を導入する際に地中のトレンチやパイプの中を通すことで、夏期に熱い空気を冷却、冬期に冷たい空気を加熱することができる。

(19)(e) パッシブ方式の太陽熱集熱器としては、平版型集熱器や真空ガラス管径集熱器を用い、水や不凍液などの集熱媒体を加熱し、蓄熱槽や補助熱源と組み合わせて利用する方法がある。

(20)(a) 冷凍機台数制御は、一般に冷凍機の低負荷での運転時に効率の低下を招くため、負荷に応じた台数を自動選定し、高効率運転を行うための制御である。

(20)(b) インバータを用いた回転数制御は、大きな省エネルギー効果を得ることが可能であるが、そのためにはポンプ・ファンの運転圧力を極力小さくすることが重要である。

(20)(c) 最適起動制御においては、運転開始時刻の室温、設定温度になるまでの所要時間及び外気温などを因子とする評価式に基づき、最適起動時刻が決定される。

(20)(d) 熱源一次ポンプの一次ポンプ変流量制御には、同種同容量の熱源機器を組合せる場合の負荷配分による変流量制御と、異種異容量の熱源機器を組合せる場合のポンプ能力比による按分変流量制御がある。