(01)(a) DHC

(01)(b) PPD

(01)(c) ET

(01)(d) OT

(01)(e) PMV

(03)(a) 露店温度とは、空気中の水蒸気圧に対して、水の飽和水蒸気圧に等しくなる温度をいう。

(03)(b) 相対湿度や飽和度は、その空気を同圧同温の飽和空気と比較したときの相対的な水蒸気量を示す。

(03)(c) 湿り空気の比エンタルピーは、0℃の乾き空気を基準とし、乾き空気1kg当たりで表している。

(03)(d) 絶対湿度Ｘ[kg/kg(DA)]とは、乾き空気1kgにつきX(kg)の水蒸気が混合している状態を意味する。

(03)(e) ある温度で、もうそれ以上は水蒸気として水分を含みえない状態の空気を、不飽和湿り空気（不飽和空気）という。

(04)(a) 熱伝導とは、熱が固体や流体などの物質の内部をそれ自身で移動する現象である。

(04)(b) 対流熱伝達とは、電磁波によって熱エネルギーが移動する現象のことである。

(04)(c) 流動する流体の熱移動量は、一般に熱伝導のみで熱が運ばれる静止流体の場合よりも多い。

(04)(d) 熱橋とは、まわりに対して熱が通りにくい部分をいう。

(04)(e) 温度20℃における熱伝導率は、鉄よりアルミニウムの方が大きい。

(05)(a) 単一ダクト定風量空調方式は、ホールや会議室などの大空間に利用され、給気温湿度を変化させ制御を行う。

(05)(b) 天井放射空調方式は、ドラフトが生じないため快適性が高く、静穏性に優れ、天井面での結露対策が不要な方式である。

(05)(c) 潜熱・顕熱分離空調方式は、潜熱処理と顕熱処理を分けて行う方式であり、冷房時の顕熱処理系統の熱源送水温度を高くすることによる省エネルギー効果がある。

(05)(d) 専用部の天井内にファンコイルユニットを設置する空調方式は、専用部内でフィルタの維持管理が可能なため、共用部の機械室に空調機を設置する方式に比べ、保守管理面で優れている。

(05)(e) ウォールスルー型の空気熱源ヒートポンプパッケージをペリカウンタ内に設置する方式は、冷暖房と同時に外気確保も可能なものがあり、ペリメータ部分の個室対応に効果的である。

(06)(a) 近年、病室の空調では、多床室でもベッドごとに吹出し風量を可変にし、各ベッド付近に排気用吸込み口を設けるなど、パーソナル空調が増えている。

(06)(b) 清浄度が要求されるクリールームにおいて、正圧が要求される場合、室相互間の差圧が小さすぎると、扉の開閉に支障をきたす。

(06)(c) データセンターでは、計画地の気象条件によっては、外気冷房が有効な省エネルギー手法になる。

(06)(d) 商業施設では、店舗の出入口が常に開放される傾向があり、外気侵入量が大きくなるため、エアカーテンの設置や、出入り口付近の冷暖房能力を一般部分より大きくするなどの対策が求められる。

(06)(e) 屋内プール施設は、プール水面風速が大きくなるように吹出し口の工夫を行う。

(08)(a) 燃料電池は、水素と酸素を化学反応させて、電気と熱の両方を発生させる装置であり、ガスタービンに比べて発電効率が高い。

(08)(b) 水熱源ヒートポンプパッケージ方式は、冷暖房の同時運転は不可能で、熱回収による省エネルギー運用はできない。

(08)(c) ガスエンジンヒートポンプパッケージ方式は、冬期の暖房時にエンジン排熱を利用することで、暖房負荷の大きい建物や寒冷地での採用に適している。

(08)(d) 建物地下の二重スラブを利用する蓄熱槽では、構造躯体のはり壁で各槽に区画されるため、水槽間に適切な流路が形成されるように連通管を配置する。

(08)(e) 太陽熱利用システムは、太陽光発電や風力発電など他の自然エネルギーの変換利用システムに比べてエネルギー変換効率が低い。

(09)(a) 低放射ガラスを使用した複層ガラスにおいて、低放射ガラスを外側に用いた方が、日射遮へい係数が小さい。

(09)(b) 窓にフラインドが設置されている場合でも、冬期はブラインドなしとして熱負荷計算を行う。

(09)(c) エアフローウィンドウの遮へい係数は、通過風量が大きくなると多きくなる。

(09)(d) ガラス面積の大きい建物では、室温が設計値に保たれていても、窓側の放射環境が悪化することがある。

(09)(e) 外部からガラスを介して侵入する熱は、日射が直接ガラスを透過して侵入する熱量と、日射が一度ガラスに吸収され、ガラスの温度を高めた後、対流及び放射によって侵入する熱量との2種類に分類できる。

(10)(a) 実効温度差は、外壁の壁タイプ、方位、時刻で異なる。

(10)(b) 単一ダクト方式において、空調機で処理する熱負荷は、室顕熱負荷・室潜熱負荷、外気顕熱負荷・外気潜熱負荷、送風機による熱負荷及びダクトにおける熱負荷である。

(10)(c) 人体からの全発熱量は、作業状態と着衣量が同じであれば、室温による変動はほとんどない。

(10)(d) 外壁の内部結露の防止には、断熱を外壁の室内側に設けるより、室外側に設ける方が効果が大きい。

(10)(e) 冷房最大負荷計算におてい、照明器具による発熱は、時間変動が大きいので通常は時刻毎の使用率を考慮する。

(11)(a) 蒸気加湿器を用いて湿り空気を加湿すると、近似的に湿球温度一定の変化をする。

(11)(b) 乾球温度26℃、絶対湿度0.010kg/kg(DA)の空気の露店温度は、14℃である。

(11)(c) シリカゲルを用いた固体吸着器を通過する空気は、水分を吸着する際に発生する吸着熱により、乾球温度は上がり、湿球温度は下がる。

(11)(d) 乾球温度34℃、相対湿度70%の外気と、乾球温度26℃、相対湿度50%の室内空気を同一風量比で混合したとき、その混合空気の絶対湿度は、0.017kg/kg(DA)となる。

(11)(e) 絶対湿度の変化に対する全熱量の変化を熱水分比といい、室内への吹出し空気状態の決定に用いる。

(13)(a) 都市部で外気中のCO₂濃度が高い場合には、居室の床面積、実況に応じた1人当たりの占有面積により求めた換気量により、室内CO₂濃度が基準値以下となることを確認する必要がある。

(13)(b) ガス消費量Q（kW）、理論廃ガス量K（㎥/kWh）、フードの形状による係数を20とすると、火気使用室の換気量は、20KQとなる。

(13)(c) 「建築基準法」及び「同施行令」では、床面面積100㎡の住宅に設ける発熱量合計15kWの調理室で、換気上有効な開口部面積が規定以上確保されている場合は、換気設備は不要である。

(13)(d) 営業用ちゅう房の換気では、臭気が食堂や宴会場などへ流れ出さないように、ちゅう房をやや負圧とするが、あまり負圧にしすぎると、不衛生な空気を多量にちゅう房へ導入することになり、好ましくない。

(13)(e) 換気に可燃性の物質が含まれる場合には、静電気除去の対策が必要な場合がある。

(14)(a) 全熱交換器は、排気と取り入れ外気を熱交換し、内部発熱負荷の低減を図るため、空調用省エネルギー機器として、数多く導入されている。

(14)(b) 最近では、建築における省エネルギー手法の1つとして、超高層ビルにおいても、中間期に自然寒気が可能なシステムを導入する事例が増加している。

(14)(c) ホテルの客室の換気量は、通常、浴室部分の換気回数から決定する。

(14)(d) クリーンルームの清浄度の評価方法（JIS B 9920）において、クリーンルームの清浄度の測定位置は、床面と同じ高さとする。

(14)(e) デシカント除湿器には、排熱を利用しやすいように、再生空気が比較的低温でも再生が可能な吸湿剤を使用した形式のものもある。

(15)(a) 排煙ダクト内の風速は、最大20m/s以下とし、その構造は鉄板などの不燃材を用い、高速ダクト仕様とする。

(15)(b) 天井チャンバ方式は、同一排煙区画内であれば、間仕切り変更に対して排煙ダクト工事が不要となる特徴がある。

(15)(c) 天井チャンバ方式で、防煙区画部分に設置する垂れ壁を、天井面から下方に20cm突出する計画とした。

(15)(d) 排煙設備の電源設備は、非常電源とし、その容量は30分以上運転が継続して作動するものとする。

(15)(e) 「建築基準法」及び「同施行令」では、建築物の階段の部分には排煙設備を設けなければならない。

(17)(a) CASBEE（建築環境総合性能評価システム）とは、国土交通省住宅局の施策としてかいはつされた、建築物の「環境品質・性能」と「環境負荷」の総合評価手法である。

(17)(b) 冷凍機を運転させずに冷却塔で直接冷水を製造するフリークーリングシステムは、外気温度の状態にかかわらず、省エネルギー効果が期待できる。

(17)(c) 照明設備の自動調光制御は、窓からの自然採光と連動して照明器具の減光を自動的に行うのでエネルギーを大幅に削減することができる。

(17)(d) 壁面緑化は、熱環境調整機能のほかに、CO₂の吸収、飛じん防止などの空気浄化作用、保水効果などが期待できる。

(17)(e) 建築物の省エネルギー効果を上げるには、まず建築の省エネルギー化（パッシブ手法）を図り、次に照明設備や空調設備の省エネルギー化（アクティブ手法）を図る考え方が大切である。

(18)(a) 建物で消費される年間一次エネルギーのうち、空調設備に用途に使用されるエネルギー量は空調熱搬送よりも空調熱源の方が消費量が多い。

(18)(b) 建物のライフサイクルコストとは、建設費のほかに保全費、修繕費、更新費など建物の生涯に必要になる費用のことで、水光熱費は含まれない。

(18)(c) 日本は、エネルギー消費大国であるが、諸外国に比べエネルギー自給率が低いためエネルギーセキュリティの観点からも省エネルギー対策は重要である。

(18)(d) 一般に事務所建物の場合、建物が建設されてから廃棄に至るまでに空調設備の更新工事を数回行う必要がある。

(18)(e) BELSは、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」に基づき創設された建築物の省エネルギー性能表示に関する公的制度である。

(20)(a) エレベーター機械室には、機械換気設備を設けなければならない。

(20)(b) 地階に設ける居室等を除き、住宅の居室には、採光のため窓その他の開口部分を設け、その採光に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して7分1以上としなければならない。

(20)(c) 建築物（換気設備を設けるべき調理室等は除く）における自然換気設備の給気口は、居室の天井高さの2分の１を超える高さに設け、常時外気に開放された構造としなければならない。

(20)(d) 政令で定める換気設備を設ける場合を除き、居室には換気のための窓その他開口部を設け、その換気に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して20分の１以上としなければならない。

(20)(e) 居室を有する建築物は、その居室内において、ホルムアルデヒドの発散による衛生上の支障がないよう政令で定める基準により換気設備を設けなければならない。