(01)(a) 遠心冷凍機は、一般に吸収冷凍機より低い温度の冷水を取り出すことができる。

(01)(a) 吸収冷凍機は、冷媒として臭化リチウム水溶液を用いる。

(01)(c) モジュール型空冷ヒートポンプチラーは、部分負荷率に対応して運転台数を定めることができ、圧縮機及び個別分散ポンプの効率的な運転が可能であり、採用事例が増加している。

(01)(d) 冷凍機の効率を表す成績係数は、ある条件下での熱源機器の入力を、目的とする出力で除したものである。

(01)(e) ガスだき冷温水発生機は、ガス燃焼熱を駆動源として冷水と温水を同時に、又は切換で取り出すことができる吸収冷凍機で、温水は、高温再生器で発生する冷媒蒸気により蒸発器で加熱される。

(02)(a) プレート式熱交換器は、熱通過率が高く、水ー水の場合で3500～7000W/(㎡・K)の数値が容易に得られ、多管式熱交換器に比べて、伝熱面積を1/8～1/10にできる。

(02)(b) 熱交換器は、流体の圧力損失を小さくするために、流速を低くすると、必要な伝熱面積が大きくなる。

(02)(c) 熱交換器は、並流の方が向流よりも熱交換特性が優れている。

(02)(d) プレート式熱交換器は、器内の滞留量が少ないため、敏速な制御応答が可能である。

(02)(e) 多管式熱交換器の伝熱管に銅管を使用する場合は、圧力容器構造規格において、200℃以下の温度で使用するよう定められている。

(03)(a) 蒸気方式、水噴霧方式、気化方式のいずれかの加湿方式でも、加湿直後は過飽和空気の状態であり微細な水滴が空気中に蒸発吸収されるために、適切な加湿吸収距離を確保する必要がある。

(03)(b) 気化式加湿器の加湿量は、ぬれ表面積と奥行、痛風量、加湿前空気の温湿度により決まる。

(03)(c) 加湿量の制御は、蒸気方式、水噴霧方式、気化方式のいずれの方式も、無段階の比例制御を容易に行うことができる。

(03)(d) 高圧噴霧式加湿器は、水の粒径が比較的小さいため、他の水噴霧式の加湿器より加湿吸収距離を短くできる。

(03)(e) 間接蒸気式加湿器は、ボイラなどの蒸気を熱源として、水槽内の水を加熱して間接的に加湿蒸気を発生させる方式であるため、配管中の不純物を含まない清浄な加湿蒸気が得られる。

(05)(a) 循環水量は、往きと還りの水温度差に反比例し、搬送熱量に比例する。

(05)(b) 開放回路方式は、冷温水配管などに広く用いられており、密閉回路方式は、冷却塔による冷却水配管や蓄熱槽を用いる冷温水配管などに採用されている。

(05)(c) ダイヤフラム型密閉式膨張水槽の最低必要圧力は、配管系の最高所においても、常に正圧が保たれるように選ぶ。

(05)(d) ヘッダの配管は、二次側からの戻りとバイパスが混合しにくい接続順序とする。

(05)(e) 保守点検に備えて、内部の水を排出できるように個々の機器・装置にも水抜き弁を取り付ける。

(06)(a) 温水配管システムに比べて蒸気配管システムは、同じ放熱量を処理する場合、配管サイズを小さくできる。

(06)(b) 配管系の実際流量は、ポンプの性能曲線において、ポンプの揚程曲線と配管系の抵抗曲線の交点として示される。

(06)(c) 冷媒配管は、完全な気密性を保持しなければならない。

(06)(d) 開放式冷却水配管において、冷却水ポンプは、原則として冷凍機などの凝縮器をポンプの押込み側に設置する。

(06)(e) 冷温水コイルに接続する冷温水配管は、コイル上部から入り、下部に出るように接続する。

(07)(a) 蒸気トラップの選定は、凝縮水発生量と作動差圧によって行う。

(07)(b) 玉形弁の流路は、他の弁と比較すると流れやすい構造で圧力損失が小さい。

(07)(c) SUS316ステンレス鋼管は、SUS304ステンレス鋼管より、特に耐食性が要求される用途に使用される。

(07)(d) スモレンスキー逆止め弁は、流体圧力によって弁体を押し上げ通水するもので、流体停止時に内蔵のバネの力で強制的に閉鎖する。

(07)(e) 空調設備で多く利用されている配管用炭素鋼鋼管は、その肉厚により白管、黒管に区分されている。

(09)(a) 長方形ダクトのアスペクト比は、一般に、8:1程度までとする。

(09)(b) ダクト内を空気が流れる場合の摩擦抵抗は、ダクト内風速が同じであれば、空気の温度が高くなるほど小さくなる。

(09)(c) 吹出し口の空気抵抗は、形状、構造、羽根の角度やダンパ・シャッタの開度によって異なるが、ほぼネック速度の2乗に比例する。

(09)(d) コアンダ効果とは、壁面や天井面に接近して吹出された気流が、その面に吸い寄せられて面に沿って流れる現象をいい、自由墳流に比べて速度の減衰が大きく、到達距離が短くなる。

(09)(e) 送風機吐出し口とダクトの接続において、一般に送風側で、エルボ又は分岐を設ける場合は、送風機吐出し拡大部から同等径の1.5倍以上の直管部を取ることが望ましい。

(10)(a) ピストンダンパは、電気室・駐車場など、不活性ガス消火を必要とする室系のダクトに取り付け、電動により閉鎖する機能をもったダンパである。

(10)(b) たわみ継手は、送風機などの振動する機器とダクトを接続する場合など、振動伝播絶縁のために用いられる。

(10)(c) 水蒸気の多い空気や腐食性ガスを含んだ空気のダクト主材料には、ステンレス鋼板や硬質塩化ビニル板が使われる。

(10)(d) 天井誘引ユニットには、中・高速の一次空気をユニット内に吹出し、二次空気である天井内の再循環空気を誘引・混合する方法がある。

(10)(e) 防火ダンパ（FD）の1種として、煙感知器と連動して閉鎖する防煙防火ダンパ（SFD）がある。

(11)(a) スプリッタ及びセル型消音器は、同一断面の内張ダクトに比べて減衰量が大きいことから、寸法が短くなる。

(11)(b) ダクト直管部の発生音は、ダクトの板厚の暑いほうが薄い場合より大きい。

(11)(c) 2個以上の消音器を組み合わせた時の減衰量は、接続条件によって減衰特性が異なる場合があり、必ずしも個々の消音器の減衰量の和とならない。

(11)(d) ダクト系の騒音伝播において、減音装置を設置していない段階で期待される減音量を自然減音量という。

(11)(e) 共鳴マフラ型や膨張空洞型の消音器は、高温域において大きな減音量を得ることができるが、効果の得られる周波数範囲が限られる。

(13)(a) 設計図書は、標準仕様書、設計図、特記仕様書、現場説明書、及び見積書により構成される。

(13)(b) CMとは、Construction Management のことで、発注作業、各専門業者との契約、実施計画、及び工事管理などを施主に代わって代行するものである。

(13)(c) 随意契約とは、正常な入札手続きによらない工事契約方式であり、契約の性質又は目的が競争を許さない場合などに適用される。

(13)(d) DBとは、Design & Build のことで、建設業者が数社お互いに出資し、共同して1つの建設工事の施工にあたることを合意した事業組織体のことである。

(13)(e) 工事価格とは、直接工事費のほかに一般管理費、現場経費、共通仮設費としての経費を含んだものをいう。

(14)(a) 被覆アーク溶接接合は、漏れが少なく、接合強度が高いなどの特徴を有しているが、内面めっき・ライニングなどを施した管を現場で溶接接合することは難しい。

(14)(b) 免震建物で用いられる変位吸収管継手は、配管の荷重が加わらないよう施工する。

(14)(c) ポンプの吸込み配管は、偏流や旋回流が生じないようにするために、直管部分を短くする。

(14)(d) ステンレス鋼管と鋼管の接合は、一般に絶縁フランジ接合とする。

(14)(e) フランジ接合は、接合する鋼管のそれぞれの端部につば状の部品を取付け、ガスケットを挟んでボルト・ナットで締め付ける構造であり、管径の大きい管の接合や取り外しが必要と考えられる配管部分に用いられる。

(15)(a) ファンコイルユニットのドレンバンは、十分なこう配をもつとともに、下流側に口径20mm以上の排水管接続口を設ける。

(15)(b) 冷凍機の冷媒回収は、「特定製品に係るフラン類の回収及び破壊の実施の確保に関する法律」の規定に基づいて第1種フロン類回収業者により行うものとする。

(15)(c) ポンプの防振架台は、全面が基礎に接するように水平に設置し、下部架台内部に水がたまらないよう排水溝を設ける。

(15)(d) ポンプ本体の水圧試験は、最高吐出圧の1.5倍の圧力（ただし最低0.15MPa）とする。

(15)(e) ポンプ基礎は、上面周囲の排水溝に排水目皿を設け、呼び径32以上の配管で最寄りの排水系統に直接接続する。

(18)(a) 流量検出器の種類には、電磁式、渦式、超音波式があり、冷温水用には、電磁式が多用される。

(18)(b) 一酸化炭素濃度検出器は、屋内駐車場などの空気質が悪化しやすい空間の一酸化炭素濃度を計測し、給排気ファンの制御に使用する。

(18)(c) バイメタルとは、線膨張係数が異なる2種類の薄い金属板を貼り合わせ、周囲の温度変化による金属の伸縮差によるたわみを利用した温度検出器である。

(18)(d) 電力貯蔵装置とは、交流入力のコンピュータ、通信機器、防災機器、及び制御機器などに商用電源が停電した際に瞬断することなく電力供給を継続する装置である。

(18)(e) 二位置制御用の調節弁は、外部からの信号により全開又は全閉の位置を保持する。

(19)(a) デシカント空調では、従来の過冷却方式の空調と比較して顕熱のみを効率よく除去することが可能であるため、潜熱と顕熱の分離空調システムが実現できる。

(19)(b) 置換換気・空調方式は、冷房時に居住域温度よりやや低い吹出し温度で給気するため、従来の混合換気・空調方式と比べて、省エネルギーとなる。

(19)(c) 河川水や井水を熱源としたヒートポンプ利用システムは、大気再熱の場合の効率低下につながる除霜運転が必要なく、安定的に効率的な運転が期待できる。

(19)(d) 放射空調方式は、冷房時にパネルへ供給する冷水温度は比較的高い温度でよいため、冷熱源機器の運転効率を大きく上げられる。

(19)(e) ペリメータ空調の省エネルギーとして、ペリメータゾーンでの熱取得を他のゾーンの暖房に移送したり逆に冬期の熱損失で冷却された空気を、内周発熱部の冷却用に利用するなどの工夫が考えられる。

(20)(a) 空調負荷の窓面方位による影響は、年間の積算負荷よりも最大負荷に強く現れる。

(20)(b) 建物の形状として、同じ床面積であれば、平面形状が正方形の建物の熱負荷が最も大きくなる。

(20)(c) 建築計画における省エネルギー手法を大きく分類すると、負荷を軽減する工夫と自然エネルギー有効利用が挙げられる。

(20)(d) 自動調光制御は、新設時の余分な明るさを補正することや、窓からの自然採光と連動して照明器具の減光を自動的に行うので、照明が消費するエネルギーを大幅に削減することができる。

(20)(e) 高層建築では、冬期の室内外温度差による煙突効果が著しくなるので、エレベータシャフトなど立て系統の換気経路の気密性向上に留意しなければならない。