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R2_空調部門Ⅲ
  • 伊藤光香

  • 問題数 50 • 9/17/2023

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    問題一覧

  • 1

    (01)(a) 給水設備の計画にあたっては、水資源消費量を低減し、外部環境負荷を小さくする計画を行うことが必要である。

  • 2

    (01)(b) 水道直結増圧方式は、病院や工場などに最も適当な給水方式である。

  • 3

    (01)(c) 受水槽の容量は、建物の使用水量と水道管の給水能力との関係によって決定される。

  • 4

    (01)(d) 一般に高置水槽の容量を大きくすれば、揚水ポンプの揚水量を小さくできる。

  • 5

    (01)(e) 高層建物においては、1つの系統で給水すると下層階で水圧が高くなりすぎるため、許容圧力を考慮し、縦方向にゾーニングする。

  • 6

    (02)(a) 上水用水槽を屋内に設ける場合は、結露を生じるおそれがあるので、防露構造のものを使用する。

  • 7

    (02)(b) 上水用水槽には、オーバーフロー管を設け、衛生害虫・小鳥の侵入を防止するために、その管の末端は排水管に直接接続する。

  • 8

    (02)(c) 上水用水槽は、清掃時の給水に支障のある場合又は給水負荷の期間変動が大きい場合には、分割設置又は中仕切りの設置などの措置を講じる。

  • 9

    (02)(d) 上水用水槽内部には、水槽の機能に無関係な配管を貫通させてはならない。

  • 10

    (02)(e) 上水用水槽の天井、底及び壁は、建築構造体などと兼用することができる。

  • 11

    (03)(a) ポンプ直送方式におけるポンプ給水量は、瞬時最大予想給水量以上とする。

  • 12

    (03)(b) 時間平均予想給水量は、1日の使用水量を、建物などの1日の使用時間で除した値である。

  • 13

    (03)(c) 給水方式は、建物の用途、規模(給水量、給水圧)などを考慮して決定する。

  • 14

    (03)(d) 給水圧力は、水栓、洗浄弁などの給水器具が機能を果たし、洗浄などが確実に行われるために、できるだけ高くなるようにする。

  • 15

    (03)(e) 圧力水槽方式は、給水ポンプによって圧力水槽内に送水して、水槽内の圧力の変化により給水ポンプを作動・停止させて給水する方式である。

  • 16

    (04)(a) 温水発生器は、3回路の加熱コイルを組み込めるが、暖房やその他の加熱用途と併用することはできない。

  • 17

    (04)(b) 給湯ボイラは、常に缶水が新鮮な補給水と入れ替わるため、空調用温水ボイラに比べて腐食の進行が遅い。

  • 18

    (04)(c) 燃焼式加熱器の加熱能力は、外気温度にほとんど左右されない。

  • 19

    (04)(d) 密閉式膨張水槽は、安全装置の機能を兼ねるため、密閉式膨張水槽を設置した給湯回路には、安全弁を設置する必要はない。

  • 20

    (04)(e) 無圧式温水発生機は、開放型温水機と呼ばれている間接加熱方式の温水機である。

  • 21

    (05)(a) 水中に溶け込んでいる気体は、水温と圧力が低くなるほど、分離しやすくなる。

  • 22

    (05)(b) 水頭圧が50mを超える温水ボイラは、鋳鉄製としてはならない。

  • 23

    (05)(c) 二管式給湯方式において減圧弁を設ける場合は、減圧弁の二次側に返湯管を設ける。

  • 24

    (05)(d) 給湯配管にステンレス同銅管を使用する場合、一般に管内流速は、0.4m/s~2.0m/sの範囲とする。

  • 25

    (05)(e) 水温が120℃を超える銅製温水ボイラに必要な安全装置は、安全弁である。

  • 26

    (06)(a) 衛生器具に内蔵又は付属するトラップの封水深は、25~40mmとする。

  • 27

    (06)(b) タンク蜜結式大便器の吐水弁の弁座は、便器のトラップ通水路が詰まった場合でも、その弁が閉止するよう、原則として便器のあふれ縁より25mm以上高くする。

  • 28

    (06)(c) 壁付けの衛生器具をブロック壁に取り付ける場合は、あらかじめ防腐剤を塗布した堅木材の当て木などを取り付ける。

  • 29

    (06)(d) 壁付けの衛生器具をコンクリート壁又はれんが壁に取り付ける場合は、一般にエキスパンションボルト又は樹脂製プラグを使用する。

  • 30

    (06)(e) 掃除流しは、所定の位置及び高さに正確にバックハンガを取付け、陶器上縁を水平にし、かつ堅固に取り付ける。

  • 31

    (07)(a) 管径が100Aの排水横管の最小こう配は、1/100である。

  • 32

    (07)(b) 各種の飲料用貯水槽などの間接排水管の排水口空間は、最小150mmとする。

  • 33

    (07)(c) 排水ますは、敷地排水管の延長がその管内径の150倍を超えない範囲内において、排水管の維持管理上適切な箇所に設ける。

  • 34

    (07)(d) 敷地埋設管は、管のたわみ及び破損を防ぐため地上の用途が人・自転車などの道路の場合、埋設深度を450mm以上確保する。

  • 35

    (07)(e) 高温排水を公共下水道に排水する場合は、その下水道の施設の機能を妨げたり、施設を損傷したりしないように、60℃未満に冷却した後に排水する。

  • 36

    (08)(a) トラップの封水を構成する部位のうち、器具側の部位を流入脚、器具排水管側の部位を排出脚という。

  • 37

    (08)(b) 誘導サイホン作用によるトラップの封水損失防止策として、通気管の多用や排水管の拡径が有効である。

  • 38

    (08)(c) ドラムトラップは、破封しやすいが固形物は滞留しにくい。

  • 39

    (08)(d) サイホン式トラップは、わんトラップに比べ、排水と排水中に含まれる固形物を同時に排出しやすい。

  • 40

    (08)(e) 二重トラップは、排水の流れに悪影響を及ぼすので禁止されている。

  • 41

    (09)(a) パッケージ型消火設備は、必要とされる防火安全性能を有する消防のように供する設備等である。

  • 42

    (09)(b) 誘導等及び誘導標識は、消防の用に供する設備である。

  • 43

    (09)(c) 非常用コンセント設備は、消防の用に供する設備である。

  • 44

    (09)(d) 自動火災報知設備は、消防の用に供する設備である。

  • 45

    (09)(e) スプリンクラー設備は、消火活動上必要な施設である。

  • 46

    (10)(a) 冷却塔、冷却水管及び加湿装置の清掃は、一年以内毎に一回、定期に行う。

  • 47

    (10)(b) 延べ面積が2000㎡の事務所、図書館、旅館は特定建築物に該当する。

  • 48

    (10)(c) 水洗便所の用に供する雑用水の臭気の検査は、2ケ月以内ごとに1回、定期に行う。

  • 49

    (10)(d) 飲用水貯水槽の清掃は、1年以内ごとに1回、定期に行う。

  • 50

    (10)(e) 雑用水の遊離残留塩素の検査は、1カ月以内ごとに1回、定期に行う。