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問題一覧
1
(01)(a) 給水設備の通水検査では、器具を取り付けた後、各器具の使用状態に応じた水量で通水し、各系統が正常に流れていることを検査する。
〇
2
(01)(b) 水槽本体には、スロッシングも考慮した十分な耐力を持たせ、適正な方法で基礎などに堅固に固定する。
〇
3
(01)(c) ERP製水槽は、水槽内の照度率が1.0%以下となるような遮光性を持つものとする。
✕
4
(01)(d) 一体形鋼板製水槽の内面には、厚さ0.4mm以上のエポキシ樹脂ライニングを施す。
〇
5
(01)(e) 水槽には、ボールタップなどの保守及び水槽内の清掃・塗替えなどに便利な位置に、直径450mm以上のマンホール蓋を設ける。
✕
6
(02)(a) 逆サイホン作用とは、水受け容器内に吐き出された水、使用された水、又はその他の液体が給水管内に生じた負圧による吸引作用のため、給水管内に逆流することをいう。
〇
7
(02)(b) 雑用水とは、洗浄などの目的で供給される上水以外の水をいう。
〇
8
(02)(c) 逆流防止器とは、逆流を防止するための器具・装置をいうが、給水系統の逆流防止器には、逆止め弁を含まない。
〇
9
(02)(d) 給水器具とは、衛生器具のうち、特に水を供給するために設けられる給水栓・洗浄弁などの器具(ボールタップを除く)をいう。
✕
10
(02)(e) 吐水口空間とは、給水栓又は給水管の吐水口端とあふれ縁との鉛直距離をいう。
〇
11
(03)(a) 高置水槽方式は、水道水をいったん受水槽に貯水し、ポンプで建物最高所にある高置水槽あるいは給水塔の水槽に湯水し、重力によって給水する方式である。
〇
12
(03)(b) 高置水槽方式は、ポンプ直送方式に比べて水質汚染の可能性が低い方式である。
✕
13
(03)(c) ポンプ直送方式では、ポンプの回転数を変化させて送水圧力を変えたり、複数のポンプの運転台数を変えて、送水量を変える方式が用いられている。
〇
14
(03)(d) 水道直結直圧方式では、使用者は、その地域の上水道設備が、建物内の器具からの排水の逆流などによって汚染されることのないように注意する必要がある。
〇
15
(03)(e) 水道直結直圧方式は、水道本管から分岐して給水管を引き込み、水道本管の水圧によって建物内の必要箇所に給水する方式で、一般に高置水槽方式と比べて給水圧力変動は大きい。
〇
16
(04)(a) 給湯系の給水方式がポンプ直送方式の場合、一般に膨張水槽は、開放式とする。
✕
17
(04)(b) 元止め式ガス瞬間給湯器は、給湯機から直接給湯する形式で、排気ガスが直接設置場所に排出される開放燃焼式なので、換気扇などの換気設備が必要である。
〇
18
(04)(c) 給湯温度は、貯湯槽内で60℃以上、末端の水槽でも50℃以上に維持する。
✕
19
(04)(d) ホテル客室の給湯使用量は、著しいピークが生じることもあり、これに合わせて設備容量を設計すると、平時の使用に対しては、かなり過剰な設備となる可能性がある。
〇
20
(04)(e) 温水温度が120℃を超える温水ボイラは、鋳鉄製とする。
✕
21
(05)(a) ヒートポンプ給湯機は、ヒートポンプ入口水温が上昇すると効率が向上する。
✕
22
(05)(b) 密閉式立て型貯湯槽は、給水や返湯によって、層内がかき回されて層内全体の温度が低下しないように、加熱器からの湯を槽上部に入れて高温域が上部から下部に進行するように計画する。
〇
23
(05)(c) 給湯配管は、気泡が管内に滞留することがないよう器具に向かって先下がり勾配を保つ。
✕
24
(05)(d) 給湯設備における省エネルギー対策としては、弁類やフランジ部分、貯湯槽の脚部まで十分な断熱性能を確保するなどの方法がある。
〇
25
(05)(e) 飲料用の給湯は、衛生的に高度な安全性が求められるため、飲用以外の給湯器具とは切り離して専用の加熱機を設置する。
〇
26
(06)(a) 大便器は、洗浄方式の違いから、洗い出し式、洗い落とし式、サイホン式などに分類される。
〇
27
(06)(b) 大便器の洗い落とし式は、流水面が広く水封が深いため、サイホン式と比べ、臭気の発散、汚物の付着が少ない。
✕
28
(06)(c) 小便器の排水口に専用の可動ふたを有するカートリッジを装着することで、尿が流れ込んだ後に、臭いを外に出さない構造をもった無水式小便器も一部で使用されている。
〇
29
(06)(d) 温水洗浄便座は、アースを取ることになっているため、あらかじめ電力供給手段とともにアース線の設置も必要となる。
〇
30
(06)(e) 浴槽は、形状・寸法から和風型・洋風型・和洋折衷型に区分され、性能的には、耐熱性・耐薬品性・防汚性及び保温性が十分で、直接肌に触れることから感触性も考慮する必要がある。
〇
31
(07)(a) 排水立て菅は、どの階においても排水負荷が最も大きくなる最下部の管径と同一にする。
〇
32
(07)(b) 屋上を庭園・運動場・物干し場などに使用する場合、屋上に開口する通気管は、屋上から2m以上立ち上げた位置で大気中に開口させる。
〇
33
(07)(c) 間接排水を受ける水受け容器は、便所、洗面所、容易に接近できない場所及び換気のない個所に設けてはならならない。
〇
34
(07)(d) ルーフドレンのストレーナ(目皿)の正味通水面積は、平面の場合、雨水立て管面積の1.5倍以下とする。
✕
35
(07)(e) 雨水ますには、深さ150mm以上の泥だめを設ける。
〇
36
(08)(a) 建物内における排水方式の分流式とは、汚水と雑排水を別々の排水管系統で排除する方式をいう。
〇
37
(08)(b) 伸長通気管は、排水立て管の管径を縮小せずに大気に開放する。
〇
38
(08)(c) 屋根又は屋上に開放する通気管は、屋上などを庭園、物干し場などに利用しない場合、屋根又は屋上から100mm以上立ち上げた位置で大気中に開口させる。
✕
39
(08)(d) 自己サイホン作用とは、洗面器などによる留め洗いの終了後に、それに接続されたPトラップ、Sトラップ内や器具排水管内を排水が満流状態で流れるためサイホン作用が生じ、封水が誘引されて損失する現象をいう。
〇
40
(08)(e) ループ通気管の管径は、排水横枝管と通気立管のうち、いずれか小さいほうの管径の1/3より小さくしてはならない。
✕
41
(09)(a) 水噴霧消火設備は、"消火活動上必要な施設"である。
✕
42
(09)(b) 屋内消火栓設備は、"消防の用に供する設備"である。
〇
43
(09)(c) 連結散水設備は、"消防の用に供する設備"である。
✕
44
(09)(d) 連結送水管は、"消火活動上必要な施設"である。
〇
45
(09)(e) 共同住宅用スプリンクラー設備は、"必要とされる防火安全性能を有する消防の用に供する設備等"である。
〇
46
(10)(a) ボイラー及び第一種圧力容器設備設置届
労働基準監督署長
47
(10)(b) 専用水道確認申請
都道府県知事または市町村長
48
(10)(c) 少量危険物の貯蔵の取扱い届出
消防長または消防署長
49
(10)(d) 公共下水道使用開始届
公共下水道管理者
50
(10)(e) ばい煙発生施設設置届
都道府県知事または市町村長
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