(01)(a) 小型貫流ボイラーは、蒸発量に対する保有水量が少ないため、立ち上がり時間が短いが、ボイラ水の濃縮度が大きいので水管理には十分注意を要する。

(01)(b) 鋳鉄製ボイラは、セクショナルボイラとも呼ばれ、セクションごとに分割して搬入し現場組み立てが可能であるが、腐食には弱い。

(01)(c) 真空式温水機は、内部を大気圧以下に保ちながら蒸気を発生させ、その減圧蒸気で温水管などを加熱するものであり、常に大気圧以下で運転されるため、ボイラの取扱資格者が不要である。

(01)(d) 蒸気ボイラの実際蒸発量とは、大気圧において実際に蒸発する量のことである。

(01)(e) 入出熱法によるボイラ効率は、燃料の保有する高位発熱量と燃焼用空気の側にて発生した熱量の合計と、ボイラで吸収された熱量の割合を示す。

(03)(a) オールフレッシュ型のパッケージエアコンは、直接外気を吸い込むため、吸込み温度範囲の広い仕様となっており、処理風量は標準型に比べて1/3～1/2と少ない。

(03)(b) 空冷式パッケージ型空調機は、冷房運転時に室外機の熱交換器に付着する霜を融解除去するための除霜運転（デフロスト運転）中に冷房運転を休止する。

(03)(c) エアハンドリングユニットの冷却コイルの通過風速は、コイル正面面積で3.0m/sを超えると凝縮した水滴の飛散が多くなるため、2.5m/s前後で選定されることが多い。

(03)(d) ファンコイルユニットの冷却コイルのコイル列数は、2列又は3列が一般的であるが、水の出入口温度差を大きくとる場合は6～8列のコイルを採用することが多い。

(03)(e) デシカント空調機は、デシカントロータで除湿した低い相対湿度の除湿空気を冷却コイルで調整し給気する。

(04)(a) ろ過式フィルタは、繊維などによる多孔質空間の中を粉じんが通過する際、慣性効果、拡散効果、さえぎり効果及び、節電効果などの相互作用により粉じんを除去するもので、HEPAフィルタや活性炭フィルタなどが該当する。

(04)(b) HEAPフィルタとULPAフィルタでは、HEAPフィルタの方が小さな粒子を補修できる。

(04)(c) 化学吸着式フィルタは、化学反応薬剤、又はイオン交換基を用いて、ガスとの中和反応で固定捕集するため、再飛散がなく、信頼性も高い。

(04)(d) 物理吸着式フィルタでガス除去を行う場合、通気抵抗を極力大きくし、接触時間を短くすると、ガス除去率は大きくなる。

(04)(e) 湿式のスクラバは、気相の有害成分を液相に吸収することによって、ガスを浄化するものである。

(05)(a) 四管式は、往き管、還り管ともに冷水と温水を完全に分離する配管方式で、回路内での夏の混合は生じない。

(05)(b) 変流量システムは、空調機などのコイル負荷に応じて配管流量を変化させる方式で、一般に三方弁で制御を行う。

(05)(c) 冷温水配管の複式ポンプ方式では、一次ポンプの水量は熱源機器の水量から決定し、二次ポンプの水量は負荷側の最大負荷と供給温度差から決定する。

(05)(d) 開放回路は、循環水が空気に接しているため溶存酸素が放散しやすく、水中の酸素量が少なくなるので、密閉回路に比べて腐食が起こりにくい。

(05)(e) 実揚程は静水頭ともいわれ、ポンプを停止したときに配管系内で水面が静止している位置と、運転したときにポンプで水を上げる最高の位置との高さの差である。

(06)(a) 複数の開放式冷却塔を並列に接続して使用する場合には、その下部水槽を連通管で連結してはならない。

(06)(b) 冷媒配管では、配管径を太くしすぎると冷媒ガススピードが下がり、冷凍機油が圧縮機に返りにくくなることから、冷凍機を損傷することがある。

(06)(c) 蒸気トラップは、配管内に残っている凝縮していない不要な蒸気を速やかに外部に排出するための装置である。

(06)(d) 温水配管において、一般に自動弁前後の弁及びストレーナーは、主管と同一寸法とし、バイパス管とバイパス管に設置する弁の寸法は、自動弁と同一寸法とする。

(06)(e) 密閉式膨張水槽は、開放式膨張水槽に比べて容積が小さくなる。

(07)(a) スイング式逆止め弁は、リフト式逆止め弁と比較して圧力損失は小さいが、二次側の水頭圧力などにより水撃が発生することがある。

(07)(b) 伸縮継手は、管軸と直角方向の変位を吸収させるもので、ベローズ型とスリーブ型がある。

(07)(c) ベンド継手は、構造が簡単で耐久性もあるため、高温高圧の流体にも使用できるが、取付け場所を広く必要とし、取付けに際しては十分な伸縮応力を考慮しなけらばならない。

(07)(d) 安全弁は、入口側の圧力があらかじめ定められた圧力に達したとき自動的に作動するもので、蒸気配管などに用いられる。

(07)(e) 空調ドレン配管を間接排水とする場合、水封トラップを設置する必要はない。

(09)(a) 円形ダクトの内側曲げ半径は、ダクト径の1/2以上とすることが望ましい。

(09)(b) 吸込み口は気流の方向性が弱く、吹出し口と比較して室内の気流分布に与える影響は少ない。

(09)(c) アネモ型吹出し口は、中コーンを下にすると気流は垂直方向に偏向する。

(09)(d) サーバールームなど高発熱機器が設置されている場合は、サーバの排熱を吸い込みやすい場所に吸込み口を設置する。

(09)(e) 天井アネモ型吹出し口を配置した室における許容ADPI（空気分布性能指標）は、50％程度である。

(10)(a) 電磁シールドの壁を貫通するダクトは、ダクトとシールド層を電気的に一体としなければならない。

(10)(b) 防火ダンパの羽根及びケーシングは、1.5mm以上の鋼板でつくり、外部から点検できる点検口を設ける。

(10)(c) 高性能フィルタは、初期圧力損失の5倍を寿命の目安とする。

(10)(d) 吸込み口は、吹出し口の意匠に合わせたものとし、ユニバーサル型やスロット型のうち風量や風向の調節機能がないものを設置することが一般的である。

(10)(e) 機械式CAVは、電子式と比較して圧力損失が小さく、送風機の静圧を小さくすることができる。

(11)(a) 開口端反射減衰の量は、周波数が高いほど大きい。

(11)(b) アクティブ消音器は、音源からの騒音に対し、別の音源から逆位相の騒音を発生して騒音を減衰させるものである。

(11)(c) 突付けエルボの音の減衰量は、曲率を有するエルボ（ラウンドエルボ）より大きい。

(11)(d) 吸音材内張ダクトの減衰特性は、低周波数域では大きいが、中高周波数域では小さい。

(11)(e) 消音エルボは、断面寸法が大きくなるほど低周波数域まで消音効果が有効になる。

(13)(a) 吸収冷凍機の気密試験は、窒素ガスによる漏れ試験とする、

(13)(b) 冷水用の槽類のうち、開放形の膨張水槽、サージタンク、蓄熱水槽の場合には、ガラス繊維強化ポリエステル樹脂（ERP）製又はステンレス鋼板製としてよい。

(13)(c) ポンプ防振基礎における防振材の種類及び個数は、機器及び上部架台を含む運転重量及びに振動絶縁効率を考慮して決定する。

(13)(d) 滴下式加湿器の加湿エレメントは、飽和効率を維持するために加湿能力に相当する給水量と洗浄のための余剰給水量を滴下する。

(13)(e) オイルタンク類は、その位置・施工法とも、「危険物の規則に関する政令」及び「同規則」の規定による。

(14)(a) アングルフランジダクトのフランジ部のガスケットは、厚さ3mm以上とし、幅はフランジと同じ寸法とする。

(14)(b) 湯沸し器などのガス器具に接続する排気筒は、原則として単独廃棄とし、やむを得ず防火区画を貫通する場合は、高温仕様の防火ダンパを設ける。

(14)(c) 風量測定口は、空調機の給気、還気及び外気取入れの各ダクト、送風機まわり、その他必要な場所で、ダクト内の気流が安定している個所に取り付ける。

(14)(d) リブ補強は、一般に断熱を行わない長辺が500mm以上のダクトに400mm以下のピッチで入れる。

(14)(e) 塩害対策の必要な屋外ダクトや外気取入れダクトなどに用いられるガルバリウム鋼板は、一般にステンレス鋼板に比べ安価である。

(15)(a) つり金具が冷温水配管に直接接する場合に、つりボルトの立ち上がり部まで保温を施した。

(15)(b) 亜鉛鉄版製ダクトを塗装する場合に使用する下地処理塗料として、合成樹脂調合ペイントを用いた。

(15)(c) オイルタンクの内面は、油で塗料の成分が分解することがあるので塗装しなかった。

(15)(d) 配管の保温は、水圧試験後に行った。

(15)(e) ブラインタンクなど氷点下になる機器には、断熱性能が高い硬質ウレタン・ボリスチレンフォームといったプラスチックフォーム系の保温材を用いた。

(18)(a) 流量検出器は、流れの方向を確認して、配管の上流及び下流側に流量検出器に必要な直管長を確保して取り付ける。

(18)(b) インバータ盤におけるバイパス回路の切替えは、電磁開閉器、切替え開閉器などを用い、手動でのみ切替えを行うものとする。

(18)(c) CO₂濃度検出器の検出部は、非分散型赤外線吸収法の原理に基づいた検出方法によって構成する。

(18)(d) 制御弁の種類には、二方弁・三方弁があり、特性には、リニア特性、修正リニア特性、イコールパーセント特性及びオンーオフ特性がある。

(18)(e) ダクトに取り付けるダンパ軸及び電動機の駆動軸は、床面に対して垂直に取り付ける。

(19)(a) フリークーリングシステムは、年間冷房需要のある施設に効果が期待できる。

(19)(b) 自然換気やナイトパージによる冷涼な外気の導入は、空調負荷を削減し、熱源動力のみならず、空調の搬送動力削減にも寄与する。

(19)(c) タスク・アンビエント空調とは、アンビエント域は緩和した設定で空調を行い、在室時にタスク域を通常設定の空調とすることで、空間全体の空調エネルギーを抑えることが可能となるものである。

(19)(d) 地域冷暖房システムは、複数の建物の熱負荷をまとめることによる負荷の平準化効果や高効率な熱源システムの稼働などにより省エネルギー・省CO₂に寄与する。

(19)(e) ファンの風量調整における省エネルギー性能は、ベーン制御、インバータによる回転数制御、ダンパ制御の順に効率が落ちる。

(20)(a) 熱源台数制御は、所要熱量と各設定値に基づき多位置制御され、ヘッダ往還温度による増減段補正が行われる。

(20)(b) 予冷・予熱時外気取入れ停止制御は、外気負荷や暖房ピーク負荷を軽減できるが、外気冷暖房時や除臭運転必要には予冷・予熱時でも外気を取り入れる必要がある。

(20)(c) CO₂濃度制御は、室内CO₂濃度をもとに取入れ外気量を制御することで、外気負荷の軽減が図れる。

(20)(d) PID制御や設定値スケジュール制御は、複合指標（温湿度、放射、風速、着衣量及び作業量など）や外気変動に基づき室内設置温湿度を変更し、快適性の確保と省エネルギー化を図る最適化制御である。

(20)(e) 冷房時の熱源機の出入口温度仕様は、二次側システムにもよるが、還り温度を高く設定して温度差を大きくとることにより、配管径や搬送動力を減らすことができる。