(01)(a) 器具給水単位流量とは、衛生器具別に標準水使用状態を設定し、そこに設けられた給水器具から流出する1秒ごとの給水量のうち、その平均値をとり、毎分の流量に換算したものをいう。

(01)(b) 水使用時間率とは、器具が占有される時間に対する水使用時間の割合をいう。

(01)(c) 同時最大水使用器具数とは、一定の確率過程のもとで、設置器具のうち水が同時に使われると予想される器具数の最大値をいう。

(01)(d) 逆圧とは、正常な流れ及び圧力伝搬の状態とは逆の方向に作用する圧力をいう。

(01)(e) 雨水利用設備とは、建物及びその敷地内の雨水を収集・貯留・処理し、雑用水などに利用する設備をいう。

(02)(a) 濁度：5度以下

(02)(b) ヒ素及びその化合物：ヒ素の量に関して、0.01mg/L以下

(02)(c) 六価クロム化合物：六価クロムの量に関して、0.02mg/L以下

(02)(d) 鉄及びその化合物：鉄の量に関して、0.5mg/L以下

(02)(e) pH値：5.8以上8.6以下

(03)(a) 横型ウォルトマン・ベンチュリ管分流式メータは、いずれもメータの上流側に口径の5倍以上、下流側には3倍以上の直管部を設ける。

(03)(b) 枝管の取り出しは、上方に給水する場合も下方に給水する場合も、下取り出しとする。

(03)(c) 総合試験の官公署検査は、官公署の規定に基づいて速やかに手続きを行い、検査を受けてこれに合格しなければならない。

(03)(d) 鉄筋コンクリート製水槽のスラブ上面には、1/200以上の勾配を設ける。

(03)(e) 給水ポンプの吸込み管は、ポンプごとに設ける。

(04)(a) 給水ポンプには、片吸い込み渦巻ポンプが一般に多く使用されており、揚程が高くなると多段式が使用される。

(04)(b) 逆止め弁には、スイング式とリフト式があり、スイング式は水平配管あるいは上向き配管に使用し、リフト式は水平配管に使用する。

(04)(c) 単位床面積当たりの建物用途別の年平均1日使用水量は、一般に事務所に比べて病院の方が多い。

(04)(d) 設計用給水量は、使用水量の実測値が、おおよそ建物における給水量の最大値となるので、実測値に余裕を見込まない計画とする。

(04)(e) ステンレス鋼鋼管の溶接接合には、アルゴンガスなどの不活性ガスを流しながら溶接するTIG溶接が用いれらる。

(05)(a) 給水圧力は、住宅やホテル客室など私生活の場においては300～400kPa以下、その他の一般建物においては600～700kPa以下に保つ。

(05)(b) バキュームブレーカとは、給水管内に負圧が発生したとき自動的に空気を吸引するような構造を持つ器具である。

(05)(c) 給水用樹脂ライニング鋼管は、内面の合成樹脂と外面被覆の状態により数種類のものがあり、管の外面に樹脂ライニングされているものは、土中埋設配管などに使用される。

(05)(d) バタフライ弁は、弁箱の中心に円盤状の弁体を取付け、軸の回転により弁体を回転させて開閉する弁で、取付け面間寸法が小さく、流量調整はできない。

(05)(e) 集合住宅の1日当たりの単位給水量は、一般に居住者1人当たり200～350Lである。

(08)(a) 湯の安全・衛生面からの汚染防止対策を中心に給湯方式を考えた場合、中央式にすべきか、局所式にすべきか明確な判断機銃がない場合には、中央式とするのが良い。

(08)(b) 第一種圧力容器及び第二種圧力容器には、逃し弁又は逃がし管及び圧力計を取り付ける。

(08)(c) 加熱装置のバーナーへの必要以上の空気量は排ガス量を増加させて、熱損失の増加をもたらすので、注意する。

(08)(d) シャワーヘッドなどに細菌が繁殖しやすいので、1年に1回以上定期的に清掃し、2年に1回は分解清掃することが望ましい。

(08)(e) 湯の汚染を検知するために、湯の遊離残留塩素の検査を7日以内に1回、給湯用水槽類の水質検査を1年に1回以上定期に行う。採水日には必ず夏期の1日を入れるものとする。

(09)(a) 気水混合弁は、蒸気と水とを混合して温水を供給する弁である。

(09)(b) 銅管は、管の肉厚によってK,L,Mの3種類（外形寸法は同じ）があり、給湯配管には、ほとんど肉厚の暑いKタイプが使われている。

(09)(c) 給湯用鋳鉄製温水ボイラに必要な安全装置は、逃し弁又は、逃がし管である。

(09)(d) 真空式や無圧開放式の温水器を熱源とする場合には、溶解栓が必要である、

(09)(e) 貯湯槽の電気防食法のうち、流電陽極法には、電気配線が不要である。

(10)(a) 集熱器には、平板型、真空ガラス管型、複合パラボラ型があり、真空ガラス管型が最も集熱効率が高い。

(10)(b) 太陽熱利用給湯設備を設ける場合には、季節による変動や地域差、天候に左右されるなど集熱量が不安定なので、補助加熱装置を併設する必要がある。

(10)(c) 自然循環式太陽熱温水器は、強制循環式と比較し、負荷に合った適当な集熱器面積を選定できる。

(10)(d) 自然循環式太陽熱温水器は、日没後は自然に循環が停止するので、保温された貯湯部の温水は、夜までほとんど温度降下しない。

(10)(e) 強制循環式は、直接集熱、間接集熱などの目的に合った多様なシステムを組める。

(13)(a) 自然冷媒を用いたヒートポンプ給湯機は、高温の湯を貯湯して給湯する装置で、オゾン層を破壊せず、地球温暖化係数も非常に小さい。

(13)(b) ヒートポンプ給湯機は、電気ヒーターの原理を利用し、大気中の熱エネルギーを給湯の加熱に利用するものである。

(13)(c) 家庭用燃料電池は電気化学反応から電気エネルギーを直接取り出し、排熱を給湯に利用するエネルギー効率の高いシステムである。

(13)(d) ヒートポンプ給湯機は、一般に燃焼式加熱機に比べて設置スペースが小さいなどの特徴がある。

(13)(e) ハイブリッド給湯システムには、ベース運転方式と夜間貯湯方式があり、病院のように夜間に給湯負荷が少ない建物の場合は、夜間貯湯運転方式が適している。

(14)(a) ガスと空気の混合割合は、ガスの割合が高けれ高いほど燃焼が起こりやすい。

(14)(b) 都市ガス種類は、ガス事業法で比重、熱量、燃焼速度で分類されている。

(14)(c) 簡易ガス事業とは、一般の需要に応じ、簡易なガス発生設備においてガスを発生させ、導管によりこれを供給する事業であって、一の団地内におけるガスの供給地点の数が70以上のものをいう。

(14)(d) ガスメータとして主に使用されているものは、膜式メータとルーツメータがあり、大口需要家用として使用されるのは膜式メータである。

(14)(e) 高層階への都市ガス（13A）の立ち上がり管は、ガス比重の影響により圧力変化を受けるため、通常、ガス栓などの位置が地上から約45m以上になる場合には、昇圧防止器を設置する。

(15)(a) ドライちゅう房を実現させるには、床が濡れたらふく、水洗浄したら乾燥させるなどが必要である。

(15)(b) プール設備の昇温用熱交換器は、ろ過装置出口の循環水系に設け、塩素注入点は、熱交換器出口側配管に設ける。

(15)(c) 医療ガスの取り出し口であるアウトレットは、ガスの種類ごとに分けたアダプタプラグを取付け、接続して使用するが、用途別に特定の構造として他の用とは接続できない。

(15)(d) 浴場施設のレジオネラ対策として、露天風呂と屋内風呂を連通管などで連結してはならない。

(15)(e) プール用ろ過装置は、砂式、ケイソウ土式、カートリッジ式が用いられ、3種の中で設置スペースは、一般にカートリッジ式が最も大きい。

(16)(a) 受変電設備のデマンド制御は、最大需要電力が契約電力を超過しないように、デマンド電力を計測し、あらかじめ登録した重要度の高い負荷和制限する制御である。

(16)(b) 防災用非常用発電機の原動機は、ガスタービン・ディーゼルなどがある。

(16)(c) インバータ機器の高調波は、「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」に従って、規定値以下になるように流出抑制をしなければならない。

(16)(d) 受変電設備を構成する油入変圧器、モールド変圧器は、一部の規定外使用を除いて、トップランナー変圧器となっている。

(16)(e) 蓄電池設備は、直流電源装置、無停電電源装置、電力貯蔵装置に分類される。

(17)(a) ガスタービン発電機は、ディーゼル発電機と比べ、発電効率が低いが、始動信頼性に優れ負荷変動にも強く、空冷で冷却水が不要である。

(17)(b) 自動火災報知設備の受信機には、P型とR型があり、アナログ感知器を用いるP型は、個別監視機能・自動試験機能を有し、システムの拡張性・保守性に優れている。

(17)(c) 鉛蓄電池を設置する室は、発生する水素ガス量から算出した換気量以上の換気ができる換気口又は換気装置を設置しなけるばならない。

(17)(d) 防災電源は、重要負荷・保安負荷設備などの防災電源以外の設備には、いかなる場合でも供給してはならない。

(17)(e) 防災区画を配線が貫通する場合は、各種配線工事の種類により区画処理する必要がある。

(18)(a) 壁掛け型ストール小便器の低リップ型は、床面からリップ上端まで350mm以下のものを指す。

(18)(b) 汚物流しは、病院などで尿瓶やベッドパンの汚物を流し、洗浄する器具で、汚水系統に流さなければならない。

(18)(c) ため洗いをする洗面器には、必ずオーバフロー排水路が設けられており、その排水は、トラップの下流側の排水に合流させる。

(18)(d) 節水型大便器を採用する場合は、製造者が示す推奨排水管条件を確認したうえで、適切な排水管設計をすることが必要である。

(18)(e) 床面積が2000㎡以上の新築の老人ホームには、車いす用のトイレブース、又はオストメイトに配慮した水洗器具を付けた弁房をいずれか1つ以上設けることが法令で定められている。

(19)(a) 気泡浴槽には、騒音・振動を低減する措置を講じる。

(19)(b) 大便器の洗浄弁本体は、吐水口空間が確保できないため、逆流防止機能を具備していなければならない。

(19)(c) 「高齢者、障碍者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準」では、便座までの高さを40～45cmとしている。

(19)(d) 公衆用連合流しは、給水栓6個以下ごとに、口径40mm以上の排水口を設ける。

(19)(e) 混合水栓の先止め構造の器具には、水側にのみ逆止め弁又はその他適切な逆流防止装置を設ける。

(20)(a) 高さ31mをこえる建築物には、政令で定めるものを除き、非常用の昇降機を設けなければならない。

(20)(b) 床面積とは、建築物の各階又はその一部で壁その他の区画の有効内法線で囲まれた部分の水平投影面積をいう。

(20)(c) し尿浄化槽の漏水検査は、満水して24時間以上漏水しないことを確かめなければならない。

(20)(d) 建築物に設ける排水のための配管設備の設置及び構造として、汚水に接する部分は、不浸透質の耐水材料で造ること。