(01)(a) 水道事業者の規定がある場合を除き、水圧試験圧力の保持時間は、試験圧力が安定した後、配管工事の場合は最小30分、全ての器具の取付け完了後は最小2分とする。

(01)(b) 上水系統は、飲用に適した水質を維持し、その使用目的に適した水量・水圧の調節機能を保持する。

(01)(c) 装置の冷却、加熱、洗浄及びその他の一定の目的のために使用された水は、上水の給水系統に再使用してはならない。

(01)(d) 給水配管は、空気だまりなどを生じないように、均一なこう配で配管する。

(01)(e) 雑用水の水質において、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」では、末端の給水栓における遊離残留塩素の含有率を0.1mg/L以上（結合残留塩素の場合は、0.4mg/L以上）確保する必要がある。

(02)(a) 総トリハロメタン

(02)(b) 濃度

(02)(c) 亜硝酸態窒素

(02)(d) pH値

(02)(e) 蒸発残留物

(03)(a) 銅管の差し込み接合は、一般に呼び径32A以下程度の管の場合には、はんだを、呼び径40A以上の管の場合には、ろうを加熱溶解して接合する方法である。

(03)(b) 給水配管に使用されるポリエチレン管、架橋ポリエチレン管、ポリブテン管の接合には、メカニカル接合や接着剤による接合が使用される。

(03)(c) 給水用樹脂ライニング銅管は、内面の合成樹脂と外面被服の状態により数種類のものがあり、管の外面に樹脂ライニングされているものは、土中埋設配管に使用される。

(03)(d) ステンレス銅銅管の呼び径13～50Suの管には、可とう性のある水道用波状ステンレス銅管があり、耐震性が良いので、水道引き込み管に使用されている。

(03)(e) 給水用樹脂ライニング銅管をねじ接合する場合には、配管の切断部分でさびが発生しないように、TS継手を使用する。

(04)(a) 水槽に使用されるステンレス銅は、表面に不働態被膜が形成されており、耐食性に優れているので、加工後の腐食対策は必要ない。

(04)(b) 開放形水槽のオーバフロー管の方式として、立て取り出し方式は、横取り出し方式と比較して排水能力が高く、望ましい。

(04)(c) 揚水ポンプ停止時の水の逆流によるウォータハンマの発生防止には、逆流が始まる前に弁を閉める急閉逆止め弁あるいは緩閉逆止め弁などの水撃防止逆止め弁を使用する

(04)(d) 配管の流量と圧力損失の関係については、ダルシー・ワイズバッハの式以外に、実用的には実験式であるヘーゼン・ウィリアムの式が使用されている。

(04)(e) 給水管の管径の決定は、決定しようとする部位に流れる瞬時最大予想給水量をもとにして、流量線図から決定する。

(05)(a) 木製水槽本体の材料は、寒冷地産で、年輪がち密で、かつ膨潤性に富む心材であれば種類は問わない

(05)(b) 水槽内のごみ・残材などを取り去って清掃をした後、十分水洗いをする。

(05)(c) 水洗後の内部の水分をウエスなどで丁寧にふき取り、有効塩素50～100mg/Lの濃度の次亜塩素酸ソーダ溶液を噴霧して、水槽内部の1回目の消毒を行う。

(05)(d) 水槽は、工事完了後、満水状態で12時間以上放置し、漏水の有無を検査する。

(05)(e) パネル形のステンレス銅版制水槽のパネルの接合に使用するガスケットは、合成樹脂製又は合成ゴム製とし、水密性及び耐久性に優れたものとする。

(08)(a) ガス機器に設ける吸排気筒部材は、不燃性であって耐食性をもつSUS304の板厚0.3mm以上のものとする。

(08)(b) 潜熱回収型給湯機は、酸性の凝縮水を中和して排水する機能を備えた構造とする。

(08)(c) 煙道（内部温度300℃、周囲温度20℃、表面温度40℃以下）の保温にロックウール板1号を用いる場合の保温厚は、50mm以上とする。

(08)(d) 給湯ボイラの本体とケーシングとの間には、厚さ25mm以上のロックウール・グラスウール又はこれらと同等以上の保温性能をもつ保温材を充てんして保温する。

(08)(e) 給湯ボイラの煙道には、長さ15mm以内ごとに伸縮継手を設ける。

(09)(a) 給湯循環ポンプの揚程を過大に設定すると、銅管では、配管腐食（潰食）の原因となる。

(09)(b) 加熱装置（貯湯槽）が建物下層階にある場合は、まず給湯主管を最上階まで立ち上げて空気抜きを行ってから、各所に給湯する上向き給湯方式が適している。

(09)(c) 強制循環方式の場合は、給湯使用時においても、循環ポンプの循環量が給湯量の影響を大きく受けることなく、給湯管における流量は、給湯量と循環量との合計である。

(09)(d) 貯湯槽の電気防食法には、流電陽極方式と外部電源方式があり、主に大型の貯湯槽には流電陽極方式が採用される。

(09)(e) 気水混合弁は、蒸気と水とを混合して温水を供給する弁である。

(10)(a) 自然循環式太陽熱温水器は、日没後に集熱部と貯湯部の自然循環により貯湯部の温水が温度降下する。

(10)(b) 南面屋根に設置する自然循環式太陽熱温水器の設置傾斜角は、対地角度30°が基本であるが、15～35°の範囲では年間太陽熱集熱量は、ほとんど変わらない。

(10)(c) 自然循環式太陽熱温水器は、十分な出湯速度が得られ、シャワーなどを使うためには、給湯箇所より6m以上高いところに設置する必要がある。

(10)(d) 自然循環式太陽熱温水器は、強制循環式と比較し、負荷に合った適当な集熱面積を選定できる。

(10)(e) 強制循環方式は、貯湯槽を集熱器と離れた任意の場所に設置できるため、屋根荷重を小さくできる。

(13)(a) ヒートポンプ給湯機は、ヒートポンプの原理を利用し、大気中の熱エネルギーを給湯の加熱に利用するものである。

(13)(b) ヒートポンプ給湯機の加熱効率（COP）は、一般に年間平均３以上である。

(13)(c) ヒートポンプ給湯機の加熱効率（COP）は、外気温度が低い冬期は高くなり、外気温度が高い夏期は低くなる。

(13)(d) 冷媒に二酸化炭素を用いたヒートポンプ給湯機は、地球温暖化係数（GWP）が１であり、オゾン層を破壊しない。

(13)(e) ヒートポンプ給湯機は、一般に燃焼方式加熱器に比べて、加熱能力が小さい、設置スペースが大きいなどの短所がある。

(14)(a) ガスと空気の混合割合は、空気の割合が高いほど燃焼が起こりやすい。

(14)(b) 都市ガスは、「ガス事業法」において、比重、熱量、燃焼速度の違いにより分類している。

(14)(c) 「ガス工作物の技術上の基準を定める省令」において、使用最大流量が16㎥/h以下、使用最大圧力が4kPa以下及び口径250mm以下の場合、マイコンメータの設置が義務付けられている。

(14)(d) 液化石油ガスは、工業用など大量消費する場合には、採用できない。

(14)(e) 空気より重いガスの場合、ガス漏れ警報器の取付け位置は、燃焼機器から水平4m以内に設置する。

(15)(a) プールの計画において、循環ろ過器のターンオーバは、24時間運転の場合、一般に最小2回とされている。

(15)(b) 競泳用プールの水質基準（厚生労働省通達）では、塩素消毒の場合、遊離残留塩素濃度が0.4mg/L以上とし、1mg/L以下が望ましい。

(15)(c) 屋外プール循環水の配管材料は、消毒用塩素剤による内部腐食や地中埋設配管の外部腐食に留意し、配管がまとまる場合は、配管トレンチの設置が望ましい。

(15)(d) 真空掃除設備の吸込みは、壁用のものと床用のものがあり、その接続口径は、50mm（住宅用は40mm）である。

(15)(e) 医療ガスには、酸素、笑気、治療用空気及び窒素などの種類があり、それらの配管には、ガス名又は記号の表示及び識別色による区別を行う。

(16)(a) 電気設備を計画する際には、機能の確保、管理のしやすさ、将来の増設・更新などを考慮し、機器の設置場所、設備スペースの配置や大きさなどと経済性を含めて総合的に検討する。

(16)(b) 受電方式は、1回線受電、2回線受電、スポットネットワーク受電の3方式に大きく分類される。

(16)(c) 電気設備技術基準では、電炉の絶縁抵抗や電気絶縁物の絶縁耐力などの基準がある。

(16)(d) 電気設備技術基準では、電圧に比例し、抵抗に反比例するという性質があり、フレミングの左手の法則として知られている。

(16)(e) 電流が常に同じ方向に同じ大きさで流れる電流を直流と呼び、電流の流れる方向と大きさが周期的に変わる電流を交流と呼ぶ。

(17)(a) 誘導電動機は、構造が簡単で堅牢、取り扱いが容易、低価格であり、汎用性が高い点などの理由により、商用電源で駆動する交流電動機として広範囲な用途で使用される。

(17)(b) 保護方式は、人体及び固形異物に関する保護方式と水の侵入に対する保護方式の2つがあり、その2つの数字記号で表記される。

(17)(d) 誘導電動機の回転数は、じか入れ始動、スターデルタ始動、インバータ始動及びリアクトル始動などがある。

(17)(c) 誘導電動機の回転数は、電源周波数に対してすべり分だけ早くなる特性がある。

(17)(e) インバータによる可変制御は、省エネルギー性が高いが、高周波キャリア成分の影響や高周波ノイズの発生などの課題がある。

(18)(a) 衛生器具数は、一般に到着率と占有時間で決定するのが基本である。

(18)(b) 洗浄方式がサイホン式の大便器は、排出力が強いが、先落とし式に比べると溜水面が狭く、水封が浅いため臭気の発散、汚物の付着は多い。

(18)(c) JIS規格においては、大便器の洗浄水量が8.5L以下のものを節水Ⅰ形、6.5L以下のものを節水Ⅱ形、8.5Lを超えるものを一般形大便器と規定している。

(18)(d) 小便器洗浄水は、汚水の排出、小便器の洗浄、トラップや排水管内の尿石付着を抑制するために使われる。

(18)(e) 壁掛け型ストール小便器の低リップ型は、床面からリップ上端まで450mm以下のものを指す。

(19)(a) 自動水栓の吐水口は、あふれ縁より上方に呼び径に合った吐水口空間がとれる構造とする。

(19)(b) 雑用水系統の散水栓は、誤飲・誤使用防止の面から、注意表示プレートまたはラベルなどを設置する他、更に安全を図るためキー式給水栓とし、キーは管理者が保管する。

(19)(c) 和風大便器などの一部をコンクリート内に埋め込む場合には、伸縮による陶器の破損を防止するため、コンクリートと陶器との接触面に緩衝材を施す。

(19)(d) 大便器の洗浄用タンクのボールタップは、オーバフロー口から上方に呼び径に合った吐水口空間を確保する。

(19)(e) 小便器の洗浄弁は、流量が少ないため、2個以上の小便器に連結して使用してよい。

(20)(a) 延べ面積が3000㎡を超える建築物に設ける換気、暖房又は冷房の設備の風道（屋外に面する部分その他防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除く。）は、不燃材料で造らなければならない。

(20)(b) 避難階とは、直接地上へ通ずる出入口のある階をいう。

(20)(c) 排煙設備の必要な建築物は、その床面積800㎡以内ごとに防煙壁で区画しなければならない。

(20)(d) 建築物に設ける煙突の屋上突室部は、屋根面からの垂直距離を60cm以上とする。

(20)(e) 居室の天井の高さは、室の床面から測り、1室で天井の高さの異なる部分がある場合においては、その最低の高さによるものとする。