(01)(a) 器具排水管や排水横枝管は、管内の固形物を搬送させる性能を確保するために、下限平均流速を0.6m/s以上、上限平均流速を1.5m/s未満とする。

(01)(b) 器具排水負荷単位法は、ループ通気方式の管径計算のみに適用でき、各個通気方式、伸長通気方式、特殊継手排水システムの管径決定には使用できない。

(01)(c) 浴槽のように大容量で排水時間が長い衛生器具は、他器具と排水の重なる確率が高く、使用時間のピークなどには排水が重なり、排水流量の増加につながる。

(01)(d) 伸長通気方式の排水横主管及び排水横枝管の許容流量は、満流の2/3の水深で決定する。

(01)(e) 伸長通気方式における特殊継手排水システムの排水用継手は、排水横枝管から負荷条件を考慮して選定する。

(02)(a) 排水立管に対して45°を超えるオフセットから上部の立管の管径は、オフセットから下部の立管の管径と同一にする。

(02)(b) 高温排水とは、水使用機器の排水口から器具排水管などに流入する際の水温が、60℃以上の排水をいう。

(02)(c) 地中に埋設する排水管の最小口径は、トラップ口径以上で、内径40mm以上とする。

(02)(d) 特殊継手排水システムは、伸長通気方式の一種で通気立管を併設しないが、伸長通気方式と比較して許容排水流量が大きい。

(02)(e) 洗剤などを流す系統では、排水時の泡の滞留を考慮し、排水横主管は適切な管径及び勾配にするとともに、適切な通気量が確保されるように配管計画を行う。

(03)(a) トラップを設置する目的は、封水などによって排水管中の硫化水素を含む下水ガス、臭気、衛生害虫などが、衛生器具を通して室内へ侵入してくるのを防止することである。

(03)(b) 排水封式トラップは、封水を用いずにトラップ本体内に装着された自己閉鎖膜を用い、排水ガスを遮断するトラップである。

(03)(c) サイホン式トラップには、わんトラップ、逆わんトラップ、ボトルトラップ、及びドラムトラップなどがある。

(03)(d) 排水トラップは、建物の高気密化が進みレンジフードなどのON・OFFによって、室内に圧力変動が生じ、破封に至る可能性がある。

(03)(e) トラップの封水深は、トラップのディップ（水底面頂部）からクラウン（あふれ面頂部）までの鉛直距離として定義される。

(04)(a) ループ通気配管における逃がし通気管は、平屋建て及び最上階を除く大便器又は類似の器具7個以上を有する排水横枝管に設けなけらばならない。

(04)(b) 通気立管は、ブランチ間隔数が3以上の排水立管で、ループ通気方式又は、各個通気方式とする場合に設ける。

(04)(c) 頂部通気管とは、トップウェアから管径の2倍未満の位置から取り出す通気管をいい、排水時に取り出し部が排水や固形物の体積のより、栄則する危険があるため禁止されている。

(04)(d) 低位通気弁は、自己サイホン作用防止機能を有しているため、排水管の許容流量を増加できる。

(04)(e) 通気管の大気開口部は、その建物及び隣接建物の出入口、窓、換気口などの付近にある場合は、それらの上端から600mm以上立ち上げて大気中に開口する。

(05)(a) 貯水槽のオーバーフロー及び排水は、排水口空間を設けて間接排水とする。

(05)(b) 冷却塔の排水は、排水口空間又は排水口開放による間接排水とする。

(05)(c) 上水系統の水抜きは、排水口空間又は排水口開放による間接排水とする。

(05)(d) 医療・研究用に用いる減菌装置の排水は、排水口空間を設けて間接排水する。

(05)(e) 浴場設備のオーバーフロー排水は排水口空間又は排水口開放による間接排水とする。

(06)(a) ルーフドレンは、雨どいに排水されるものを除き、すべての屋根面、バルコニー、ドライエリア及び同種のエリアには、必ず同一形状のルーフドレンを設ける。

(06)(b) ルーフドレンが閉塞するおそれのある場合は、オーバフローをとる又はオーバーフロー配管を設けることが望ましい。

(06)(c) 雨水用トラップは、一般にトラップますが用いられる。

(06)(d) 敷地雨水浸透管及び雨水浸透ますは、雨水流出抑制が必要な地下水位が高い地区に設け、浸透トレンチなどによって十分な浸透性を持つように設置する。

(06)(e) 雨水排水横主管は、単独で敷地雨水排水管又は合流式の敷地排水管に接続する。

(10)(a) 延べ面積が5000㎡で地上6階建ての共同住宅には、連結送水管を設けなければならない。

(10)(b) 延べ面積が4000㎡の耐火構造で内装仕上げを不燃材料とした事務所ビルには、屋内消火栓設備を設けなければならない。

(10)(c) 床面積が300㎡で多量の火気を使用するボイラ室には、水噴霧消火設備を設けなければならない。

(10)(d) 延べ面積が4000㎡で2階建ての病院には、スプリンクラー設備を設けなければならない。

(10)(e) 延べ面積が2500㎡の倉庫には、屋内消火栓設備に代えて、パッケージ型消火設備を設置することは出来ない。

(11)(a) 一の放水区域に接続する連結散水設備の散水ヘッドの数は、閉鎖型散水ヘッドにあっては12以下となるように設けること。

(11)(b) 消防用水は、建築物の各部分から一の消防用水までの水平距離が100m以下となるように設けること。

(11)(c) スプリンクラー設備の制御弁は、床面からの高さが0.8m以上1.5m以下の箇所に設けること。

(11)(d) スプリンクラー設備における補助散水栓のノズル先端放水圧力は、設置個数が2個以上の場合、2個同時使用において0.2MPa以上とすること。

(11)(e) 屋内消火栓設備における水源水量は、1号消火栓の設置個数が最も多い階において5個の場合、5.2㎡以上の量となるように設けること。

(12)(a) 乾式又は予作動式の流水検知装置が設けられているスプリンクラー設備は、スプリンクラーヘッドが開放した場合に90秒以内に当該スプリンクラーヘッドから放水できるものとすること。

(12)(b) 閉鎖型スプリンクラーヘッドは、その取付ける場所の正常時における最高周囲温度が40℃の場合には、標示温度79℃以上121℃未満のものとすること。

(12)(c) スプリンクラー設備に設ける補助散水栓は、防火対象物の階ごとに、その階の各部分からホース接続口までの水平距離が25m以下になるように設置すること。

(12)(d) 閉鎖型スプリンクラーヘッド（標準型ヘッド）は、当該ヘッドの取付け面から0.4m以上突き出したはり等によって区画された部分ごとに設けること。ただし、当該はり等の相互間の中心距離が1.8m以下である場合にあっては、この限りでない。

(12)(e) スプリンクラー設備の非常電源として自家発電設備を設ける場合、その容量はスプリンクラー設備を有効に30分間以上作動できるものであること。

(15)(a) 排水の循環再利用方式は、閉鎖循環方式と開放循環方式に大別され、閉鎖循環方式は、個別循環、地区循環、広域循環に分類される。

(15)(b) 原水にし尿を含む排水を雨と混ぜて再利用する場合は、便所洗浄水、散水用水、修景用水、及び清掃用水への利用が可能である。

(15)(c) 雨水利用設備は、豪雨時などの満水対策として、集水配管への遮断弁の設置や雨水貯留槽のオーバフロー対策が必要である。

(15)(d) 浄化槽の処理の工程は、一般に、前処理、一次処理、二次処理、及び消毒からなり、さらに高度な処理が必要な場合には、三次処理が加わる。

(15)(e) 浄化槽の活性汚泥方式には、標準活性汚泥方式、長時間ばっ気方式、散水ろ床方式がある。

(16)(a) 屋上に配管などを立ち上げる場合は、屋上のスラブ貫通部の防水対策と配管の維持管理がしやすいように、ハト小屋と呼ばれるスペースを介して屋上の機器に接続する。

(16)(b) アンカの引き抜き強度は、同径で同じ埋め込み深さであれば、一般に先付けアンカよりもあと施工アンカが優れている。

(16)(c) コストオン発注方式は、建築主である発注者が各設備専門業者との間であらかじめ決定した工事費に総合管理費を上乗せして、総合建設業者と一括契約する方式である。

(16)(d) 基本設計とは、基本構想に基づき基本設計図書を作成する業務で、法的に必要な申請業務を完了させなければならない。

(16)(e) はり貫通を行う場合の貫通位置は、はり中央部を避け柱の近辺に設ける。

(17)(a) サーモスタット式温水混合水栓は、2ハンドル式に比べ、一般に温度調節が容易であるため、捨て水量が少ない。

(17)(b) 集合住宅の住戸内配管では、架橋ポリエチレン管を使用する場合、発熱が少ないために、一般に保温は行わない。

(17)(c) 給排水衛生設備負荷削減評価の評価手法には、地球温暖化ガスの発生量の評価としてLCCがある、

(17)(d) 給水設備の計画における省資源・省エネルギー性の具体例には、一般に水道直結給水方式の採用を含む。

(17)(e) 建物から排出される下水の量は、省エネルギーには関係ない。

(18)(a) 特定施設使用届（ダイオキシン類）

(18)(b) 危険物保安監督者選任届

(18)(c) 特定施設設置届（騒音）

(18)(d) 事前協議（排水設備）

(18)(e) 高架タンク（高さ８ｍ以上）工事完了届（給水設備）

(19)(a) 社会的劣化とは、機器全体の機能が経年的に低下して、建設時の初期要求機能を満足できなくなる劣化である。

(19)(b) 予防保全とは、点検で劣化の測定を行い、状況によって修理を行う保全の方法である。

(19)(c) 設備診断は、物理的劣化診断と機能的劣化診断に大別され、このほかに省エネルギー診断・耐震診断などがある。

(19)(d) 揚水ポンプにおける注油、水、及び油漏れ点検・処置は、月例の定期点検作業で行うことが望ましい。

(19)(e) ライフサイクルコストには、企画設計費、建設費、運用管理費、及び解体再利用費が含まれる。

(20)(a) 立て配管は、各階ごとに1箇所以上振り止め（耐震支持）を取付け、最下階の床及びその他の階では必要に応じて床に固定し、耐震支持兼用として配管荷重を受ける。

(20)(b) 局部震度法による設計用標準水平震度は、”屋上・塔屋・上層階”、”2階以上の中間階・1階・地階”の2つの階層により区別し適用する。

(20)(c) アンカーボルトは、J形・JA形・L形・LA形・ヘッド付きボルトから選択する。

(20)(d) 横走り配管の耐震支持は、耐震クラスによらず地階と地上階に分類される。