(01)(a) 45°を超える排水立管のオフセットの場合、排水横枝管を接続してはならない範囲は、上下500mm以内である。

(01)(b) 排水管は、立管・横管いずれかの場合でも、排水の流下方向の管径を縮小してはならない。

(01)(c) 自然流下式の器具排水管や排水横枝管のこう配は、スケールの付着や汚物の推積などを考慮し、上限平均流速は0.6m/s未満となるようにする。

(01)(d) 器具排水負荷単位の器具排水負荷単位数は、トラップ口径32mmを有する洗面器の最大排水流量28.5L/minを基準排水流量として、各種衛生器具の最大排水流量をその値で除し、これに器具排水頻度などの器具特性を加味して定めている。

(01)(e) 定常流量法は、算定常流量と各排水系統の中から代表器具の器具平均排水流量を選定し、管径決定線図を用いて、排水負荷流量を求め、その値が配管径ごとに定められた許容流量以下となるように配管径を選定するものである。

(02)(a) トラップの封水が損失する蒸発作用の防止策として、長期的に使用しない衛生器具には、プラグなどにより栓をしておく方法がある。

(02)(b) サイホン式トラップは、管トラップとも呼ばれ、排水が流水路を満流状態で流下するので、誘導サイホン作用を生じやすい。

(02)(c) トラップの封水深は、トラップのウェア（あふれ面）からディップ（水底面頂部）までの鉛直距離として定義される。

(02)(d) ため洗いの使用が多い洗面器が排水横枝管に連結する場合などには、自己サイホン作用の発生を防止するためにループ通気管を設けて対応する。

(02)(e) 洗面器に用いられるトラップにおいて、ボトルトラップは、Sトラップに比べ封水損失が少ない。

(03)(a) 同一排水立管系統の最下階排水横枝管は、単独で排水ますまで配管するか、又は排水横主管上で排水立管から十分な距離を確保して合流させる。

(03)(b) 洗浄水量の少ない器具が接続される排水枝管は、汚物などの搬送性能に支障をきたさないように選定を行う。

(03)(c) 排水管の45°エルボ2個の組合せによる曲がり部は、規格外の継手となるため、使用してはならない。

(03)(d) 排水管は、高温排水に対し熱伸縮及び耐熱性を考慮して、適切な配管材料とその材料に応じた適切な接続方法・支持方法を選択する。

(03)(e) 伸頂通気方式の排水立管には、排水の流速を減じる目的でオフセットを設ける。

(04)(a) 通気管末端は、建物の張出しの下部に開口してはならない。

(04)(b) 各個通気管の管径は、それが接続される排水管の管径の1/3より小さくしてはならない。

(04)(c) 湿り通気管に流し得る排水負荷流量は、その湿り通気管を排水管とみなした場合の1/2の流量とする。ただし、大便器からの排水を湿り通気管に接続してはならない。

(04)(d) ループ通気管を単独に開口すると、通気性能が向上する。

(04)(e) 通気弁をパイプシャフトや小屋裏内に設ける場合は、近くに点検口を設ける。

(05)(a) ルーフドレンの材料・構造は、「日本鋳鉄ふた・排水器具工業会規格（JCW 301）」に適合させる。

(05)(b) 敷地雨水排水管は、地上の用途を十分考慮した埋設深度とする。

(05)(c) 立て形及びアングル形のルーフドレンのストレーナは、一般に木の葉などが蓄積する屋根に用いる。

(05)(d) 雨水立管の管材質及び管径は、地域性を考慮して決定する。

(05)(e) 敷地雨水浸透管及び雨水浸透ますは、雨水流出抑制が必要な地下水位が高い地区に設け、浸透トレンチなどによって十分な浸透性をもつように設置する。

(06)(a) 間接排水管は、容易に掃除及び洗浄ができるように配管する。

(06)(b) 手洗い・洗面などの目的に使用される器具には、間接排水管を開口することが望ましい。

(06)(c) 間接排水管は、機器・装置の種類又は排水の水質を同じくするものごとに、系統を分けることが望ましい。

(06)(d) 貯水槽のオーバーフロー及び排水は、所定の排水口空間を設ければ、機械室などの排水溝に開口してよい。

(06)(e) 排水口開放の配管末端は、水受け容器内の極力深い位置で開口する。

(10)(a) 延べ面積が1800㎡の耐火構造で、内装仕上げが不燃材でない事務所ビルには、屋内消火栓設備を設置しなければならない。

(10)(b) 建物内の機械式駐車場で、収容台数10台の場合は、水噴霧消火設備、泡消火設備、不活性ガス消火設備、ハロゲン化物消火設備又は粉末消火設備のうちいずれかを設置しなければならない。

(10)(c) 延べ面積が400㎡の地上4階建ての共同住宅には、連結送水管を設ける必要はない。

(10)(d) 地階の床面積の合計が600㎡の倉庫には、連結送水管を設置しなければならない。

(10)(e) 「総務省令」で定める部分以外の部分の床面積のが合計が2500㎡で、11階建てのホテルには、スプリンクラー設備を設置しなければならない。

(11)(a) 屋外消火栓を2個以上設置するときの水源水量は、12㎥以上とすること。

(11)(b) 消防用水は、建築物の各部分から一の消防用水までの水平距離が100m以下となるように設けること。

(11)(c) スプリンクラー設備における補助散水栓のノズル先端放水圧力は、設置個数が2個以上の場合、2個同時使用において0.2MPa以上とすること。

(11)(d) スプリンクラー設備の制御弁は、床面からの高さが0.8m以上1.5m以下の箇所に設けること。

(11)(e) スプリンクラー設備の加圧送水装置には、スプリンクラーヘッドにおける放水圧力が1MPaを超えないための装置を講じること。

(12)(a) 加圧送水装置にポンプを用いる場合、ポンプの吐出量が定格吐出量の120%である場合における全揚程は、定格全揚程の65%以上のものであること。

(12)(b) 非常電源として自家発電設備を設ける場合、その容量は屋内消火栓設備を有効に30分間以上作動できるものであること。

(12)(c) 配管の耐圧力は、当該配管に給水する加圧送水装置の締切圧力の1.5倍以上の水圧を加えた場所において、当該水圧に耐えるものであること。

(12)(d) 屋内消火栓箱の上部に、取付け面と30度以上の角度となる方向に沿って10m離れたところから、容易に識別できる赤色の灯火を設けること。

(12)(e) 水源の水位がポンプより低い位置にある加圧送水装置には、専用の呼水槽を設けること。

(15)(a) 小規模合併処理浄化槽は、平成18年国土交通省公示第154号「屎尿浄化槽及び合併処理浄化槽の構造方法を定める件」による区分のうち、第一に該当する処理対象人員50人以下の浄化槽をいう。

(15)(b) ちゅう房排水を下水道へ排出するために必要な排水処理施設は、下水道法では特定施設と呼ばれている。

(15)(c) 処理対象人員51人以上の合併処理浄化槽における生物膜法による処理方式は、回転板接触方式、散水ろ床方式、接触ばっ気方式の3種類がある。

(15)(d) 雨水利用設備は、豪雨時などの満水対策として、集水配管への遮断弁の設置や雨水貯留槽のオーバーフローが必要である。

(15)(e) 浄化槽は、生活排水と雨水を処理する施設であり、工場廃水や、浄化槽の微生物に対して有害な排水を流入させてはならない。

(16)(a) 共同企業体（JV:Joint Venture）発注契約方式は、信用力と資金量の増大、技術力の強化、工事施工の確実化が図れるが、危険負担は分散されない。

(16)(b) 建設業の許可を受けている建設業者は、請け負った工事を施工する場合に、請負金額の大小に関係なく、工事施工の技術監理を行う者として主任技術者を置かなければならない。

(16)(c) 1スパンに2箇所以上のはり貫通を行う際の開口端部の離隔は、一般に孔の最大口径以上に離す必要がある。

(16)(d) 鉄骨鉄筋コンクリート構造は、鉄筋コンクリート構造で不足する構造体の強度とじん性を向上させるために、鉄筋コンクリート構造の中に鉄骨を入れた構造である。

(16)(e) ネットワーク工程は、複雑に入り組んだ施工工程に含まれる多くの作業を最小単位に分け、各作業の施工順位を整理することで、1作業ごとにかかわる時間が検討評価できる方法だが、全体に要する時間は評価できない。

(17)(a) 下水のエネルギー利用の形態には、一般に下水や下水処理水の温度差エネルギーを利用するものと、下水処理時に発生する汚泥の焼却廃熱を利用するものである。

(17)(b) 建物における水道水の利用は、水資源への影響のみで、CO₂排出量には関係が無い。

(17)(c) 温水洗浄便座における洗浄用水の加温方式には、貯湯式と瞬間式があり、瞬間式は洗浄の必要な時に加温するので省エネルギーであるが、ヒータの電気容量は大きくなる。

(17)(d) 節湯水栓の水優先吐水機構は、シングルレバー式において、レバー中央位置でも湯を吐出させないものである。

(17)(e) プレハブ化工法やユニット化工法の採用は、工期の短縮、コストの低減、性能の均質化及び信頼性の向上などに寄与するが、産業廃棄物の減量は困難である。

(18)(a) 耐震クラスSの1階に設置する水槽の局部震度法による設計標準水平震度は、1.5である。

(18)(b) スプリンクラー設備の巻き出し配管は、天井材とスプリンクラー配管の揺れによる変位を吸収できる配管とする。

(18)(c) 横走り配管で、つり材長さが平均40cm以下の配管は、呼び径によらず耐震支持の規定を除外できる。

(18)(d) アンカーボルトは、J形、JA形、L形、LA形、ヘッド付きボルトから選択する。

(18)(e) 耐震クラスBの屋上に設置する水槽の局部震度法による設計標準水平震度は、0.6である。

(19)(a) 一次劣化診断は、外見だけではわからない機器・部材内部の劣化状況を測定機器などで判定する調査である。

(19)(b) 長期保全計画書は、設備機器の運転状況・修繕履歴などを考慮した、各設備機器の修繕や更新を実施する年度を決めたものである。

(19)(c) 設備診断は、物理的劣化診断（物理的劣化）と機能劣化診断（社会的劣化）に大別され、このほかに省エネルギー診断、耐震診断などがある。

(19)(d) 予備調査とは、建物所有者や管理者よりヒアリングを行い、竣工図書や運転管理記録を調査し、現状設備の状況の把握や問題点の抽出を行うことである。

(19)(e) 予防保全は、時間の経過とともに発生するであろう要因を予測し、定期的に処理を行う定期保全と、点検によって劣化の有無や異常を確認・予測し、対策を行う予知保全の2つの方法がある。

(20)(a) 消防用設備等設置届

(20)(b) 浄化槽設置届

(20)(c) 危険物設置許可申請書

(20)(d) 小型ボイラ設置報告書