(01)(e) NOx

(01)(a) SPM

(01)(c) VOCｓ

(03)(a) 大気中には、酸素は約21％、窒素は約78％で存在し、残り約1％中にアルゴン、二酸化炭素、ネオン、ヘリウム、人工的に生成・排出されるガスなどがある。

(03)(c) アスマン温湿度計は、放射熱移動の影響を考慮し、湿球温度計の感温部に巻いた湿布に５m/s以上の通風を行って計測する。

(03)(b) 大気中には、気候・天候によって変わるが、通常10～30質量％程度の水蒸気が含まれている。

(01)(d) O₃

(01)(b) ETS

(03)(d) 空気中に含みうる水蒸気量は、温度が低くなるほど多くなる。

(03)(e) 比体積は、乾き空気1kgを含む湿り空気の体積をいう。

(04)(a) 熱放射には、熱を伝える媒体となる物質が必要である。

(04)(b) 金属の熱伝達率は、一般に温度上昇とともに上昇する。

(04)(c) 対流は、熱伝導と流体の移動による熱輸送の複合によって熱が移動する現象である。

(04)(d) 断熱材には一般に熱伝導率が大きい個体が用いられる。

(04)(e) 潜熱とは、物質の状態変化にかかわる熱をいい、顕熱とは、温度変化にかかわる熱を言う。

(05)(a) 単一ダクト定風空調方式は、負荷が偏在する室や、きめ細かな制御を必要とする用途に適している。

(05)(b) 単一ダクト変風空調方式は、送風機モータにインバータを設け、風量制御を行うことで、搬送動力の低減化が図れる。

(05)(c) エアバリア方式は、ペリメータ部分で発生する熱負荷を、ペリカウンタからの吹出し気流(push)と天井面での吸込み気流(pull)によるバリア効果で除去することができる。

(05)(d) 二重ダクト空調方式は、冷風と温風の２系統のダクトによる給気を混合させるため、個別制御性が高いが、混合損失や搬送動力の増大に留意して計画する。

(05)(e) ペリメータレスシステムとは、エアフローウインドウやダブルスキンなど開口部を二重化し、日射遮蔽性能や断熱性能を強化した省エネルギーシステムである。

(06)(a) コンサートホールの客席部分の空調騒音許容値は、一般にNC-40程度となるように空調設備計画を行う。

(06)(b) 劇場客席の空調では、ドラフトが顧客に不快感を与えるため、居住域での気流速度は0.25m/s以下で計画する。

(06)(c) 手術室区域内は、手術室を中心に常に空気が低清浄区域から高清浄区域の方向に流れるような室内圧力となるように計画する。

(06)(d) 飲食店舗のちゅう房排気の悪臭に係る関係法令が各種整備されており、特定悪臭物質の濃度規制、臭気指数のよる規制を遵守する必要がある。

(06)(e) 事務所施設の空調ゾーニングは、所有関係による区分、用途による区分、最小貸室区分、運転時間による区分、熱負荷特性による区分、防災上の区分などを考慮する。

(08)(a) 地中熱利用システムは、断続的に利用すると地中温度が徐々に変化するため、適切な熱利用量、運転時間とする必要がある。

(08)(b) 吸収冷凍機は、圧縮冷凍機に比べて電力消費量が小さいが、形状や重量は大きく、冷却塔の容量も大きくなる。

(08)(c) 空気熱源ヒートポンプパッケージ方式には、冷暖同時運転が可能なシステムもあるが、熱回収による省エネルギー運用はできない。

(08)(d) 地域冷暖房システムは、複数の建物の熱負荷をまとめることによる負荷平準化効果や、高効率な熱源システムの稼働などにより、省エネルギーに寄与する。

(08)(e) 氷蓄熱空調システムは、潜熱利用により蓄熱槽が小型化され、水蓄熱に比べて冷凍機の成績係数も向上する。

(09)(a) ダブルスキンの遮へい係数は、換算有効開口面積が大きくなると小さくなる。

(09)(b) ブラインド使用時は、日射熱取得に対する熱負荷の遅れが大きいので、熱負荷の遅れを考慮する必要がある。

(09)(c) 札幌と東京における夏期（7月23日）12時の垂直南面日射量は、札幌の方が大きい。

(09)(d) ガラス面積の非常に大きいアトリウムの熱負荷の特徴は、日射熱負荷の大きいことと、すきま風負荷の大きいことである。

(09)(e) ガラス窓からの貫流熱負荷を求めるための実効温度差は、日射負荷と内外温度差に対し蓄熱による時間遅れを考慮しないでその時刻の温度差を用いる。

(10)(a) 相当外気温度とは、日射量を等価温度に換算し、外気温に加えた温度である。

(10)(b) 間欠空調運転での躯体蓄熱負荷は、空調運転開始直後が最も大きく、運転の継続につれて小さくなる。

(10)(c) すきま風の計算方法で、窓面積法やすきま長による方法を適用する場合、すきま風は風上、風下両方の窓から入るものとする。

(10)(d) 外気負荷を軽減する全熱交換器は、外気量と排気量の比率で効率が異なる。

(10)(e) 暑さが同じであれば、普通コンクリートよりガラスの方が熱伝導率による熱は伝わりにくい。

(11)(a) 乾球温度25℃、相対湿度70%の空気を乾球温度16.5℃、相対湿度95℃の空気まで冷却した場合の装置露点温度は15℃である。

(11)(b) 乾球温度32℃、相対湿度60％の外気と乾球温度26℃、相対湿度50％の室内空気を同一風量比で混合したとき、その混合空気の絶対湿度は、0.0016kg/kg(DA)となる。

(11)(c) 湿り空気線図においては、空気の全圧が一定の条件では、乾球温度・湿球温度・比容積・比エンタルピー・相対湿度・絶対湿度のいずれか2つが決まると、他のすべては決まる。

(11)(d) 空気調和機の温水コイルにより加熱された空気は、温度と絶対湿度が変化する。

(11)(e) 変風量単一ダクト方式において、顕熱負荷の減少に応じて送風量を減らすとき、潜熱負荷が減少しないと室内の相対湿度は高くなる。

(13)(a) 高気密住宅では、ホルムアルデヒドを発散する建材を使用しないときでも、換気回数0.3回/h以上の機械換気設備（24時間換気）の設置が必要である。

(13)(b) シックハウス対策の換気設備の計画においては、化学物質が不使用時間帯にも発生するため、大風量モードと常時換気モードを切り替えて運転する等の配慮を行うことが望ましい。

(13)(c) 「建築基準法」及び「同施行令」では、密閉式燃焼器具だけを設けている火気使用室にも、換気設備を設けなければならない。

(13)(d) クリーンルームの清浄度の評価方法（JIS B 9920）における清浄度クラスとは、１㎥中に含まれる粒径0.1μm以上の粒子数を10のべき乗であらわした指数を使用する。

(13)(e) コージェネレーション室の換気量は、室内発熱を除去するために必要な換気量に燃焼空気量を加算して算定する。

(15)(a) 排煙口は、煙感知器と連動する自動開放装置又は遠隔操作方式による開放設置を設置した場合であっても、手動開放装置は必要である。

(15)(b) 「建築基準法・同施行令」では、火災時において当該建築物の階からの避難が安全に行われることを検証する方法を「全館避難安全検証法」という。

(15)(c) 遮煙方式は、避難経路や消火活動拠点へファンで加圧し、隣接室との間に圧力差をつけ、火災室からの煙の侵入を防止する方式である。

(15)(d) 押出し排煙（第２種排煙）は煙の浮力だけでなく、ファンにより給気を行うことで、自然排煙よりも効率良く煙を排出すること可能である。

(15)(e) 蓄煙方式は、室上部の空間を蓄煙スペースとして利用して、煙降下の時間を遅らせる方式であり、アトリウムや大規模ドームのような大空間には不向きである。

(16)(a) 特別避難階段の付室に設置する外気に向かって開くことのできる窓の開口面積は、２㎡以上とする。

(16)(b) 排煙ダクトにおいて、耐火構造の壁又は床を貫通する箇所に設ける自動閉鎖装置を設けられたダンパの閉鎖する温度は、280℃以上とする。

(16)(c) 排煙口に設けれらた手動開放装置のうち手で操作する部分は、壁に設ける場合においては、床面から80cm以上1.5m以下の高さの位置に設ける。

(16)(d) 機械排煙方式は、安定した風量の排煙ができる長所があるが、短所としては給気が不足すると過度の負圧で扉が解放できなくなるなどして、避難に支障をきたす可能性があることである。

(16)(e) 特別避難階段の付室と非常用エレベーターの乗降ロビーを兼用した場合の機械排煙風量は、乗降ロビーと兼用しない場合の特別避難階段の付室の機械排煙風量の1.2倍以上としなければならない。

(17)(a) 自然光の積極的な導入は、照明設備の省エネルギーにつながるが、一方で冷房負荷の増大を招くことがある。

(17)(b) 外壁の色により建物への侵入熱量は差が生じ、一般に、暖房負荷が冷房負荷より大きい地方は白色系、冷房負荷が大きい地方は黒色系が望ましい。

(17)(c) 光高反射・熱高放射塗料は、赤外線を大幅に反射させ熱伝導を防ぐ機能などを持たせた塗料であり、工場の屋根などにも利用されている。

(17)(d) 高層建築では、冬期の室内外温度差による煙突効果が著しくなるので、エレベーターシャフトなどたて系統の換気経路の気密性向上に留意しなければならない。

(17)(e) 建物外皮の断熱決定には、建設地の気象条件や内部発熱条件、快適性を考慮する必要はない。

(18)(a) 地球温暖化の原因は、人類の活動によるCO₂排出量の約1/3は建築関連と推計されている。

(18)(b) 自然から直接得られるエネルギーを一次エネルギーといい、都市ガス、ガソリンなどは一次エネルギーであり、電気のなどは二次エネルギーである。

(18)(c) 一般に事務所建物の場合、物理的耐用年数は60年以上見込まれるが、この数値は建築構造躯体の耐用年数を示しており、空調設備の耐用年数は長いものでも30年程度である。

(18)(d) 日本の水資源は必ずしも豊富ではなく、建物における節水対策は重要な課題である。

(18)(e) BEIにおける設計一次エネルギー消費量とは、評価対象となる建築物において、設計仕様で算定した一次エネルギー消費量である。

(20)(a) 病院の病室には、非常用の照明装置を設けなくてよい。

(20)(b) 建築物に設ける煙突の屋上突出部は、原則として、屋根面からの垂直距離を60cm以上としなければならない。

(20)(c) 延焼のおそれのある部分とは、敷地境界線、道路中心線又は同一敷地内の建築物相互の外壁間の中心線から、１階にあっては5m以下の距離にある建築物の部分をいう。

(20)(d) 屋外に設ける避難階段は、耐火構造とし、地上まで直通すること。

(20)(e) 地階に居室を有する建築部に設ける暖房又は冷房の設備の風道は、屋外に面する部分その他防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、不燃材料又は準不燃材料で造らなければならない。