軟弱地盤や構造物との取り合い部等の不同沈下のおそれのある箇所には、可とう性のある伸縮継手を設ける

受水タンクへの給水には、ボールタップや定水位弁が用いられる。

図から

図から

給水管への逆サイホン作用による汚染の防止には、排水口空間の確保が基本となる。

労働者が重大な過失によって業務上負傷したときに、使用者がその過失について行政官庁の認定を受けた場合においても、休業補償又は障害補償を行わなければならない

労働者が業務上負傷し、労働することができないために賃金を受けない場合においては、使用者は、平均賃金の60／100の休業補償を行わなければならない。

防火ダンパのケーシング及び可動羽根は、厚さ1.2mm以上の鋼板製とする。

空気調和設備のダクトに設置する防火ダンパの温度ヒューズは、公称作動温度72℃のものとする。

バーチャート工程表は、各作業の施工時期や所要日数が明確で、クリティカルパスを把握しやすい。

バーチャート工程表は、工事の進捗状況を把握しやすいので、詳細工程表に用いられることが多い。

低圧ダクトに用いるコーナーボルト工法ダクトの板厚は、アングルフランジ工法ダクトの板厚と同じとしてよい

冷却塔は、補給水口の高さが高置タンクの低水位から1m未満となるように据え付ける

吸収冷温水機は、据付け後に工場出荷時の気密が保持されているか確認する。

1気圧のもとで水の密度は、0℃のときに最大となる

逃がし管は、貯湯タンクなどから単独で立ち上げ、保守用の仕切弁を設ける

密閉式膨張タンクは、設置位置や高さの制限を受けずに設置することができる。

呼び径40以下の鋼管の場合、形鋼振れ止め支持は、原則として不要である。

汚水管（大便器）の最小管径は、50mmとする

給水栓には、クロスコネクションが起きないように吐水口空間を設ける。

冷却塔は、補給水口の高さが補給水タンクの低水位から2m以内となるように据え付ける。

埋込式アンカーボルトの中心とコンクリート基礎の端部の間隔は、一般的に、150mm以上を目安としてよい。

埋設排水配管の勾配は、抜取検査で確認する

抜取検査では、ロットとして、合格、不合格が判定される。

固体壁とこれに接する流体間の熱伝達量は、固体表面と流体の温度差に反比例する。

変風量単一ダクト方式は定風量単一ダクト方式に比べて、搬送エネルギーが大きくなる

室内の気流分布が悪くならないように、最小風量設定が必要となる。

建築物とは、土地に定着する工作物のうち屋根及び柱若しくは壁を有するものなどをいい、建築設備は含まない。

防振装置付きの機器や地震力が大きくなる重量機器は、可能な限り低層階に設置する

ボイラー室内の燃料タンクに液体燃料を貯蔵する場合、当該燃料タンクからボイラー側面までの距離は、原則として、1.2m以上とする。

小型温水ボイラーをボイラー室内に設置する場合、ボイラー側面からボイラー室の壁面までの距離は、原則として、450mm以上とする。

公共下水道は、汚水を排除すべき排水施設の相当部分が暗きょ構造となっている。

管トラップの形式には、Sトラップ、Pトラップ、Uトラップ及びわんトラップがある。

各個通気管は、器具のトラップ下流側の排水管より取り出す。

排水用水中ポンプを設置する場合、ポンプは、排水槽への排水流入部に近接した位置に据え付ける。

排水用水中ポンプを設置する場合、ポンプは、吸い込みピットの壁から20cm以上離す。

図から

ループ通気方式は、自己サイホン作用の防止に有効である

液化石油ガス（LPG）は、常温・常圧では気体であるものに加圧等を行い液化させたものである

建設工事の死亡災害は、全産業の約1割を占め、墜落・転落による事故が多い。

脚立の脚と水平面との角度は、75度以下とする

ポンプの吐出量の調整は、吸込み側に設けた弁で行う。

建築基準法は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めている

熱源機器の過半を更新する工事は、大規模の修繕である。

塗料の調合は、原則として、工事現場で行う

塗装場所の気温が5℃以下の場合、原則として、塗装は行わない

結合残留塩素は、遊離残留塩素より殺菌作用が低い。

送水施設は、取水施設にて取り入れた原水を浄水施設へ送る施設である

雨水排水立て管は、通気管と兼用し、又は通気管に連結することができる。

排水のための配管設備の末端は、公共下水道、都市下水路その他の排水施設に排水上有効に連結しなければならない。

図から

汚水用水中モーターポンプは、浄化槽への流入水等、固形物も含んだ水を排出するためのポンプである。

インバータ制御方式のパッケージ形空気調和機は、インバータを用いて電源の周波数を変化させて電動機の回転数を変化させることにより、冷暖房能力を制御する。

消音エルボや消音チャンバーの消音内貼材には、ポリスチレンフォーム保温材を使用する。

亜鉛鉄板製のスパイラルダクトは、一般的に、補強は不要である

共板フランジ工法ダクトのフランジの板厚は、ダクトの板厚と同じとする。

図から