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2級管工事
86問 • 1年前
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    問題一覧

  • 1

    事業者は、移動はしごを使用する場合、はしごの幅は20cm以上のものでなければ使用してはならない。

  • 2

    事業者は、高所作業車を用いて作業を行うときは、当該作業の指揮者を定め、その者に作業計画に基づき作業の指揮を行わせなければならない

  • 3

    ルームエアコンのドレン管は、直接雑排水管に接続する。

  • 4

    阻集器にはトラップ機能を持つものが多く、器具トラップを設けると二重トラップになるおそれがある。

  • 5

    図から

    1

  • 6

    一酸化炭素の含有率は、おおむね100万分の100以下とする

  • 7

    炭酸ガスの含有率は、おおむね100万分の1,000以下とする。

  • 8

    公共工事において、工事完成時に監督員への提出が必要な図書等に該当しないものはどれか

    工事安全衛生日誌等の安全関係書類の控え

  • 9

    図から

    2

  • 10

    液体は、気体に比べて圧縮しにくい

  • 11

    大気圧の1気圧の大きさは、概ね深さ10mの水圧に相当する

  • 12

    回転する刃物を使用する作業は、手を巻き込むおそれがあるので、手袋の使用を禁止する

  • 13

    交流アーク溶接機を用いた作業の継続期間中、自動電撃防止装置の点検は、一週間に一度行わなければならない。

  • 14

    請負代金の額が3,500万円未満の管工事においては、主任技術者は、当該工事現場に専任の者でなくてもよい

  • 15

    多翼送風機は、構造上高速回転に適しているため、高い圧力を出すことができる

  • 16

    ろ過式の粗じん用エアフィルターの構造は、パネル型が主体となっている。

  • 17

    下水道は、生活あるいは事業に起因する汚水ならびに雨水を排除処理するものである

  • 18

    同一の場所で複数の危険物を取り扱う場合において、指定数量未満となる組合せとして、「消防法」上、誤っているものはどれか。

    軽油 500L、重油 1,000L

  • 19

    給水管、配電管その他の管が、防火区画を貫通する場合、貫通する部分及び当該貫通する部分からそれぞれ両側に1m以内の距離にある部分を不燃材料で造らなければならない

  • 20

    雨水は、建物内で雑排水系統と合流させてもよい。

  • 21

    全電圧始動(直入始動) ――― 始動時のトルクを制御できる

  • 22

    地山の掘削により生じる土砂は、産業廃棄物として処理する

  • 23

    廃エアコンディショナー(国内における日常生活に伴って生じたものに限る。)に含まれるポリ塩化ビフェニルを使用する部品は、特別管理一般廃棄物である。

  • 24

    温水暖房の放熱面積は、蒸気暖房に比べて小さくなる。

  • 25

    給湯管に使用される架橋ポリエチレン管の線膨張係数は、銅管の線膨張係数に比べて小さい

  • 26

    給湯配管で上向き供給方式の場合、給湯管は先上がり、返湯管は先下がりとする。

  • 27

    送風機に接続するたわみ継手のフランジ間隔は、たわみ量を考慮し決定する

  • 28

    変風量(VAV)ユニットの上流側が整流でなくても、風量制御特性に影響を及ぼすことはない

  • 29

    排水槽の通気管は、伸頂通気管又は通気立て管に連結しなければならない

  • 30

    (測定項目)浮遊物質量(SS)   (法律)大気汚染防止法

  • 31

    測定項目)二酸化炭素の含有率  (法律)建築物における衛生的環境の確保に関する法律

  • 32

    塗料の調合は、原則として、工事現場で行う。

  • 33

    消防の用に供する設備のうち、「消防法」上、消火設備に該当しないものはどれか

    防火水槽

  • 34

    公共下水道と敷地内排水系統の排水方式において、分流式と合流式の定義は同じである

  • 35

    公共下水道の設置、改築、修繕、維持その他の管理は、市町村が行う。

  • 36

    熱放射による熱エネルギーの移動には、熱エネルギーを伝達する媒体が必要である

  • 37

    屋内消火栓設備を設置しなければならない防火対象物に、「消防法」上、該当するものはどれか。 ただし、主要構造部は耐火構造とし、かつ、壁及び天井の室内に面する部分の仕上げは難燃材料でした防火対象物とする。また、地階、無窓階及び指定可燃物の貯蔵、取扱いはないものとする。

    集会場 ――― 地上2階、延べ面積2,000m2

  • 38

    吸収冷凍機は電力消費量は、遠心冷凍機に比べて大きい

  • 39

    非空調室と接する内壁の単位面積当たりの熱負荷は、空調対象室と非空調室の温度差と熱通過率より求める

  • 40

    構造体の空気層は、熱通過率には影響を与えない。

  • 41

    設備機器」と、その仕様として設計図書に「記載する項目」で吸収冷温水機 ――――― 圧縮機容量

  • 42

    衛生器具の「名称」と当該器具の「トラップの最小口径」の組合せのうち、適当でないものはどれか

    掃除用流し ―――――― 50mm

  • 43

    鉄筋とコンクリートの線膨張係数は、大きく異なる。

  • 44

    使用者が、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場に備え付けなければならないのは、満16才に満たない者を雇入れる場合である

  • 45

    屋内消火栓の開閉弁の位置は、自動式のものでない場合、床面からの高さを1.5m以下とする

  • 46

    気体は、一般的に、液体や固体と比較して熱伝導率が大きい

  • 47

    固体壁における熱伝達とは、固体壁表面とこれに接する流体との間で熱が移動する現象をいう。

  • 48

    体積を一定に保ったまま気体を冷却すると、圧力は低くなる。

  • 49

    図から

    4

  • 50

    廃エアコンディショナー(国内における日常生活に伴って生じたものに限る。)に含まれるポリ塩化ビフェニルを使用する部品は、特別管理一般廃棄物である。

  • 51

    事業者は、産業廃棄物管理票を、産業廃棄物の種類にかかわらず、一括して交付することができる。

  • 52

    図から

    3

  • 53

    遊離残留塩素より結合残留塩素の方が、殺菌力が高い。

  • 54

    一般廃棄物の処理は市町村が行い、産業廃棄物の処理は事業者が自ら行わなければならない。

  • 55

    受水タンクの吐水側配管に取り付ける緊急遮断弁は、受水タンク内の残留塩素が規定値以下となる場合に給水を遮断する目的で設置される。

  • 56

    大気圧式バキュームブレーカーは、大便器洗浄弁等と組み合わせて使用される。

  • 57

    臭気を防止するためには、器具トラップの他に、排水管にも配管トラップを設けることが望ましい。

  • 58

    ループ通気管は、当該通気管を排水横枝管から取り出した階の床下で通気立て管に接続してはならない。

  • 59

    密閉式膨張タンクは、設置位置や高さの制限を受けずに設置することができる。

  • 60

    飽和湿り空気を冷却すると、相対湿度は上昇する。

  • 61

    埋設排水配管の勾配は、抜取検査で確認する。

  • 62

    抜取検査では、ロットとして、合格、不合格が判定される。

  • 63

    送風機とダクトを接続するたわみ継手の両端のフランジ間隔は、150mm以上とする。

  • 64

    共板フランジ工法ダクトとアングルフランジ工法ダクトでは、横走りダクトの許容最大吊り間隔は同じである。

  • 65

    汚物用水中モーターポンプは、浄化槽への流入水等、固形物も含んだ水を排出するためのポンプである。

  • 66

    汚水や厨房排水のような浮遊物質を含む排水槽では、電極棒により自動運転する

  • 67

    発注者から直接請け負った建設工事を施工するために他の建設業者と下請契約を締結する場合は、下請契約の請負代金の額にかかわらず監理技術者を置かなければならない。

  • 68

    単一物質では、固体から液体への相変化における温度は変わらない。

  • 69

    絶対湿度は、湿り空気中の水蒸気の質量と湿り空気の質量の比である。

  • 70

    空気中に含むことのできる水蒸気量は、温度が高くなるほど多くなる

  • 71

    水源の水位がポンプより高い位置にある場合、吸水管には逆止め弁を設ける。

  • 72

    長方形ダクトの断面のアスペクト比(長辺と短辺の比)は、原則として、4以下とする。

  • 73

    アングルフランジ工法ダクトのフランジは、ダクト本体を成型加工したものである。

  • 74

    空冷ヒートポンプパッケージ形空気調和機に関する冷房の場合、外気温度が高いほど運転効率は低下する

  • 75

    空冷ヒートポンプパッケージ形空気調和機に関する屋内機と屋外機間の高低差には、制限がない

  • 76

    レイノルズ数 ――― 表面張力

  • 77

    パスカルの原理 ―― 水圧

  • 78

    体積弾性係数 ――― 圧縮率

  • 79

    防振装置付きの機器や地震力が大きくなる重量機器は、可能な限り高層階に設置する

  • 80

    送風機は、レベルを水準器で確認し、水平が出ていない場合には基礎と共通架台の間にライナーを入れて調整する

  • 81

    コーナーボルト工法ダクトの板厚は、ダクトの寸法が同一の場合、アングルフランジ工法ダクトの板厚より薄い板厚としてよい。

  • 82

    図から

    3

  • 83

    図から

    4

  • 84

    次の試験・検査のうち、全数試験・検査が必要なものはどれか。

    ボイラ用安全弁の作動試験

  • 85

    温水床パネル式の低温放射暖房は室内空気の上下温度むらにより、室内気流を生じやすい

  • 86

    「元請負人」とは、下請契約における注文者をいい、建設業者であるものに限らない。

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    事業者は、移動はしごを使用する場合、はしごの幅は20cm以上のものでなければ使用してはならない。

  • 2

    事業者は、高所作業車を用いて作業を行うときは、当該作業の指揮者を定め、その者に作業計画に基づき作業の指揮を行わせなければならない

  • 3

    ルームエアコンのドレン管は、直接雑排水管に接続する。

  • 4

    阻集器にはトラップ機能を持つものが多く、器具トラップを設けると二重トラップになるおそれがある。

  • 5

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    1

  • 6

    一酸化炭素の含有率は、おおむね100万分の100以下とする

  • 7

    炭酸ガスの含有率は、おおむね100万分の1,000以下とする。

  • 8

    公共工事において、工事完成時に監督員への提出が必要な図書等に該当しないものはどれか

    工事安全衛生日誌等の安全関係書類の控え

  • 9

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    2

  • 10

    液体は、気体に比べて圧縮しにくい

  • 11

    大気圧の1気圧の大きさは、概ね深さ10mの水圧に相当する

  • 12

    回転する刃物を使用する作業は、手を巻き込むおそれがあるので、手袋の使用を禁止する

  • 13

    交流アーク溶接機を用いた作業の継続期間中、自動電撃防止装置の点検は、一週間に一度行わなければならない。

  • 14

    請負代金の額が3,500万円未満の管工事においては、主任技術者は、当該工事現場に専任の者でなくてもよい

  • 15

    多翼送風機は、構造上高速回転に適しているため、高い圧力を出すことができる

  • 16

    ろ過式の粗じん用エアフィルターの構造は、パネル型が主体となっている。

  • 17

    下水道は、生活あるいは事業に起因する汚水ならびに雨水を排除処理するものである

  • 18

    同一の場所で複数の危険物を取り扱う場合において、指定数量未満となる組合せとして、「消防法」上、誤っているものはどれか。

    軽油 500L、重油 1,000L

  • 19

    給水管、配電管その他の管が、防火区画を貫通する場合、貫通する部分及び当該貫通する部分からそれぞれ両側に1m以内の距離にある部分を不燃材料で造らなければならない

  • 20

    雨水は、建物内で雑排水系統と合流させてもよい。

  • 21

    全電圧始動(直入始動) ――― 始動時のトルクを制御できる

  • 22

    地山の掘削により生じる土砂は、産業廃棄物として処理する

  • 23

    廃エアコンディショナー(国内における日常生活に伴って生じたものに限る。)に含まれるポリ塩化ビフェニルを使用する部品は、特別管理一般廃棄物である。

  • 24

    温水暖房の放熱面積は、蒸気暖房に比べて小さくなる。

  • 25

    給湯管に使用される架橋ポリエチレン管の線膨張係数は、銅管の線膨張係数に比べて小さい

  • 26

    給湯配管で上向き供給方式の場合、給湯管は先上がり、返湯管は先下がりとする。

  • 27

    送風機に接続するたわみ継手のフランジ間隔は、たわみ量を考慮し決定する

  • 28

    変風量(VAV)ユニットの上流側が整流でなくても、風量制御特性に影響を及ぼすことはない

  • 29

    排水槽の通気管は、伸頂通気管又は通気立て管に連結しなければならない

  • 30

    (測定項目)浮遊物質量(SS)   (法律)大気汚染防止法

  • 31

    測定項目)二酸化炭素の含有率  (法律)建築物における衛生的環境の確保に関する法律

  • 32

    塗料の調合は、原則として、工事現場で行う。

  • 33

    消防の用に供する設備のうち、「消防法」上、消火設備に該当しないものはどれか

    防火水槽

  • 34

    公共下水道と敷地内排水系統の排水方式において、分流式と合流式の定義は同じである

  • 35

    公共下水道の設置、改築、修繕、維持その他の管理は、市町村が行う。

  • 36

    熱放射による熱エネルギーの移動には、熱エネルギーを伝達する媒体が必要である

  • 37

    屋内消火栓設備を設置しなければならない防火対象物に、「消防法」上、該当するものはどれか。 ただし、主要構造部は耐火構造とし、かつ、壁及び天井の室内に面する部分の仕上げは難燃材料でした防火対象物とする。また、地階、無窓階及び指定可燃物の貯蔵、取扱いはないものとする。

    集会場 ――― 地上2階、延べ面積2,000m2

  • 38

    吸収冷凍機は電力消費量は、遠心冷凍機に比べて大きい

  • 39

    非空調室と接する内壁の単位面積当たりの熱負荷は、空調対象室と非空調室の温度差と熱通過率より求める

  • 40

    構造体の空気層は、熱通過率には影響を与えない。

  • 41

    設備機器」と、その仕様として設計図書に「記載する項目」で吸収冷温水機 ――――― 圧縮機容量

  • 42

    衛生器具の「名称」と当該器具の「トラップの最小口径」の組合せのうち、適当でないものはどれか

    掃除用流し ―――――― 50mm

  • 43

    鉄筋とコンクリートの線膨張係数は、大きく異なる。

  • 44

    使用者が、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場に備え付けなければならないのは、満16才に満たない者を雇入れる場合である

  • 45

    屋内消火栓の開閉弁の位置は、自動式のものでない場合、床面からの高さを1.5m以下とする

  • 46

    気体は、一般的に、液体や固体と比較して熱伝導率が大きい

  • 47

    固体壁における熱伝達とは、固体壁表面とこれに接する流体との間で熱が移動する現象をいう。

  • 48

    体積を一定に保ったまま気体を冷却すると、圧力は低くなる。

  • 49

    図から

    4

  • 50

    廃エアコンディショナー(国内における日常生活に伴って生じたものに限る。)に含まれるポリ塩化ビフェニルを使用する部品は、特別管理一般廃棄物である。

  • 51

    事業者は、産業廃棄物管理票を、産業廃棄物の種類にかかわらず、一括して交付することができる。

  • 52

    図から

    3

  • 53

    遊離残留塩素より結合残留塩素の方が、殺菌力が高い。

  • 54

    一般廃棄物の処理は市町村が行い、産業廃棄物の処理は事業者が自ら行わなければならない。

  • 55

    受水タンクの吐水側配管に取り付ける緊急遮断弁は、受水タンク内の残留塩素が規定値以下となる場合に給水を遮断する目的で設置される。

  • 56

    大気圧式バキュームブレーカーは、大便器洗浄弁等と組み合わせて使用される。

  • 57

    臭気を防止するためには、器具トラップの他に、排水管にも配管トラップを設けることが望ましい。

  • 58

    ループ通気管は、当該通気管を排水横枝管から取り出した階の床下で通気立て管に接続してはならない。

  • 59

    密閉式膨張タンクは、設置位置や高さの制限を受けずに設置することができる。

  • 60

    飽和湿り空気を冷却すると、相対湿度は上昇する。

  • 61

    埋設排水配管の勾配は、抜取検査で確認する。

  • 62

    抜取検査では、ロットとして、合格、不合格が判定される。

  • 63

    送風機とダクトを接続するたわみ継手の両端のフランジ間隔は、150mm以上とする。

  • 64

    共板フランジ工法ダクトとアングルフランジ工法ダクトでは、横走りダクトの許容最大吊り間隔は同じである。

  • 65

    汚物用水中モーターポンプは、浄化槽への流入水等、固形物も含んだ水を排出するためのポンプである。

  • 66

    汚水や厨房排水のような浮遊物質を含む排水槽では、電極棒により自動運転する

  • 67

    発注者から直接請け負った建設工事を施工するために他の建設業者と下請契約を締結する場合は、下請契約の請負代金の額にかかわらず監理技術者を置かなければならない。

  • 68

    単一物質では、固体から液体への相変化における温度は変わらない。

  • 69

    絶対湿度は、湿り空気中の水蒸気の質量と湿り空気の質量の比である。

  • 70

    空気中に含むことのできる水蒸気量は、温度が高くなるほど多くなる

  • 71

    水源の水位がポンプより高い位置にある場合、吸水管には逆止め弁を設ける。

  • 72

    長方形ダクトの断面のアスペクト比(長辺と短辺の比)は、原則として、4以下とする。

  • 73

    アングルフランジ工法ダクトのフランジは、ダクト本体を成型加工したものである。

  • 74

    空冷ヒートポンプパッケージ形空気調和機に関する冷房の場合、外気温度が高いほど運転効率は低下する

  • 75

    空冷ヒートポンプパッケージ形空気調和機に関する屋内機と屋外機間の高低差には、制限がない

  • 76

    レイノルズ数 ――― 表面張力

  • 77

    パスカルの原理 ―― 水圧

  • 78

    体積弾性係数 ――― 圧縮率

  • 79

    防振装置付きの機器や地震力が大きくなる重量機器は、可能な限り高層階に設置する

  • 80

    送風機は、レベルを水準器で確認し、水平が出ていない場合には基礎と共通架台の間にライナーを入れて調整する

  • 81

    コーナーボルト工法ダクトの板厚は、ダクトの寸法が同一の場合、アングルフランジ工法ダクトの板厚より薄い板厚としてよい。

  • 82

    図から

    3

  • 83

    図から

    4

  • 84

    次の試験・検査のうち、全数試験・検査が必要なものはどれか。

    ボイラ用安全弁の作動試験

  • 85

    温水床パネル式の低温放射暖房は室内空気の上下温度むらにより、室内気流を生じやすい

  • 86

    「元請負人」とは、下請契約における注文者をいい、建設業者であるものに限らない。