「建設業」とは、建設工事の完成を請け負う営業をいい、元請、下請その他いかなる名義をもってするかは問わない

元請負人は、下請負人からその請け負った建設工事が完成した旨の通知を受けたときは、当該通知を受けた日から10日以内に、その完成を確認するための検査を完了しなければならない。

建設工事の注文者は、工事1件の予定価格が500万円に満たない場合、当該契約の締結又は入札までに、建設業者が当該建設工事の見積りに必要な期間を1日以上設けなければならない

バーチャート工程表は、一般的に、横軸に暦日がとられ、各作業の施工時期や所要日数がわかりやすい。

ボイラー室には第3種換気設備が必要である

書庫・倉庫には第3種換気設備が必要である

液化石油ガス（LPG、プロパンガス）の警報器の検知部は、水平距離が8 m 以内で、かつ、床面から30 cm 以内の位置に設置しなければならない。

保温付きフレキシブルダクトはグラスウールを主材としたもので、補強として鋼線がスパイラル状に巻かれている

防火ダンパーの温度ヒューズの作動は、全数検査で確認する

ボイラーの安全弁の作動は、全数検査で確認する。

ファンコイルユニット・ダクト併用方式は、全空気方式に比べてダクトスペースが小さくなる。

電気集じん器 ―――― 屋内粉じんの除去

温度差を利用する自然換気方式では、換気対象室のなるべく高い位置に給気口を設ける

ノズル型吹出口からの吹出し空気は、誘引空気と混合して放射状に吹き出される。

線状吹出口は、サイズの大きいものは到達距離が長くとれ、高所用吹出口としても適している

吸収冷温水機は冷房時にもガスや油をバーナーで燃焼させる必要がある

樹脂ライニング鋼管を切断する場合には、ねじ加工機に附属するパイプカッターを使用する

排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管の接続には、排水鋼管用可とう継手（MDジョイント）を使用する。

ガントチャート工程表は、各作業の現時点での進行状態を棒グラフで示した図表である

バーチャート工程表は、工期に対する各作業の影響の度合いが正確に把握できる

ガントチャート工程表は、縦軸に作業名、横軸に工期をとったもので、各作業の施工時期や所要日数が明確に表示される

共板フランジ工法ダクトのフランジは、ダクトの端部を折り曲げて成形したものである

長方形ダクトの板厚は、ダクトの周長により決定する。

吸収冷温水機は、据付け後に工場出荷時の気密が保持されているか確認する

冷却塔は、補給水口の高さが高置タンクの低水位から1m未満となるように据え付ける。

ボール盤、面取り盤等を使用する作業において、手の滑りを防止するため、滑り止めを施した手袋を労働者に着用させる。

明り掘削の作業において、物体の飛来又は落下による危険を防止するため、保護帽を労働者に着用させる

排水ますは、屋外排水管の直進距離が管径の120倍を超えない範囲で設ける。

通気立て管の下部は、最低位の排水横枝管より高い位置で排水立て管に接続する

夏期の打込み後のコンクリートは、急激な乾燥を防ぐために散水による湿潤養生を行う。

図から

リブ補強は、ダクトの板振動による騒音を防止するために設ける。

ポリスチレンフォーム保温材は、人造鉱物繊維保温材である。

グラスウール保温材は、ポリスチレンフォーム保温材に比べて、高温域で使用できる

飲料水の配管設備とその他の配管設備とは、直接連結させてはならない。

排水再利用配管設備は、塩素消毒その他これに類する措置を講ずれば、手洗器に連結させてもよい。

配水管の試験は、原則として空気圧による試験は行わない

簡易専用水道とは、水道事業者から供給を受ける水のみを水源とし、水の供給を受ける水槽の有効容量の合計が5m3を超えるものをいう

揚水管の水撃を防止するためにスイング式逆止め弁を使用する

ユニット形空気調和機の冷温水流量を調整するために玉形弁を使用する。

顕熱比（SHF）とは、潜熱負荷に対する顕熱負荷の割合をいう

暖房負荷計算では、一般的に、日射負荷は考慮しない。

工事現場の施工体制において、主任技術者は現場代理人を兼任することはできない

現場説明書と設計図面の内容に相違がある場合は、現場説明書の内容を優先する。

建設業者は、共同住宅を新築する建設工事を請け負った場合、いかなる方法をもってするかを問わず、一括して他人に請け負わせてはならない

直結増圧方式の給水ポンプの給水量は、一般的に、高置タンク方式の揚水ポンプの揚水量に比べて、小さくなる。

建築物の地階部分は、その部分の用途と面積にかかわらず建築物の階数に算入する。

屋外より侵入する隙間風を減らすため、外壁に面する建具の気密性を高める

自然対流形の放熱器は、できるだけ内壁側に設置する。

ポリスチレンフォーム保温材は、蒸気管には使用できない。

鉄筋コンクリート造は、剛性が低く振動による影響を受けやすい。

コンクリートと鉄筋の線膨張係数は、ほぼ等しい。

異形棒鋼は、丸鋼と比べてコンクリートとの付着力が大きい。

高置タンク方式は、他の給水方式に比べ、給水圧力の変動が大きい

飲料用給水タンクのオーバーフロー管には、排水トラップを設けてはならない

送風機停止時に、Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する

風量測定口がない場合の風量調整は、試験成績表の電流値を参考にする。

ループ通気方式は、自己サイホン作用の防止に有効である

通気管を設ける主な目的は、トラップが破封しないようにすることである

OA機器による熱負荷は、顕熱と潜熱がある

気化式加湿器は、通過する空気に水を噴霧気化させることで加湿を行う。

ユニット形空気調和機は、冷却、加熱の熱源装置を持たず、ほかから供給される冷温水等を用いて空気を処理し送風する機器である。

排水トラップの深さは、阻集器を兼ねない場合、15cm以上としなければならない。

排水管は、給水ポンプ、空気調和機その他これらに類する機器の排水管に直接連結してはならない。

図から

エアフィルターの「種類」と「主な用途」の組合せのうち、電気集じん器　―――――　厨房排気

エアフィルターで活性炭フィルター　―――　ガス処理

送風機の接続ダクトに取り付ける風量測定口は、送風機の吐出し口の直後に取り付ける。

低圧ダクトに用いるコーナーボルト工法ダクトの板厚は、アングルフランジ工法ダクトと同じとしてもよい。

ろ材は、特性の一つとして空気抵抗が大きいことが求められる

ポリスチレンフォーム保温材は、主に保冷用として使用される。

省エネルギー性能の評価指標には、APF（通年エネルギー消費効率）がある。

冷暖房能力は、外気温度、冷媒管長、屋外機と屋内機の設置高低差等により変化しない

暖房負荷計算では、一般的に、外気温度の時間的変化を考慮しない。

湯の使用温度は、一般的に、給茶用、洗面用ともに50℃程度である

ボイラーの逃し管は、加熱による水の膨張で装置内の圧力が異常に上昇しないように設ける

大便器の器具排水管は、湿り通気管として利用してよい

わく組足場における高さ2m以上の作業場所に設ける作業床の幅は、30cm以上とする

脚立の脚と水平面との角度は、75度以下とする。

騒音規制法」上の作業の場所の敷地の境界線において、85デシベルを超える大きさの騒音

騒音規制法に日曜日に行われる作業に伴って発生する騒音が適応される

体積を一定に保ったまま気体を冷却した場合、圧力は低くなる

気体を断熱圧縮した場合、温度は変化しない

排水設備の雨水ますの底には、深さ10cm以上の泥だまりを設ける。

排水設備の雨水ますの底には、深さ10cm以上の泥だまりを設ける

外気による熱負荷は、顕熱と潜熱を考慮する

ボール弁は、逆流を防止する弁であり、流体の流れ方向を一定に保つことができる

水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のうちSGP−VDは、配管用炭素鋼鋼管（黒）の内面と外面に硬質ポリ塩化ビニルをライニングしたものである。