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2級管工事
88問 • 1年前
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    問題一覧

  • 1

    図から

    4

  • 2

    配管用炭素鋼鋼管を雑排水系統に使用する場合、配管用鋼製突合せ溶接式管継手で接続する。

  • 3

    給水用の塩ビライニング鋼管に用いる仕切り弁には、管端防食ねじ込み形弁がある。

  • 4

    図から

    1

  • 5

    自動車車庫は特殊建築物になる

  • 6

    屋内消火栓箱には、床面からの高さが1.2mの位置に、ポンプによる加圧送水装置の停止用押しボタンを設置する。

  • 7

    防火ダンパーの温度ヒューズの溶融温度は、一般排気系統及び厨房排気系統ともに72℃とする

  • 8

    定水位調整弁は、汚水槽や雑排水槽の水位を一定に保つ目的で使用する。

  • 9

    水道用硬質ポリ塩化ビニル管の種類には、VPとHIVPがある。

  • 10

    ファンコイルユニット・ダクト併用方式を事務所ビルに採用する場合、一般的に、ファンコイルユニットで外気負荷を含む熱負荷全体を処理する

  • 11

    変風量単一ダクト方式は、給気温度を一定にして各室の送風量を変化させることで室温を制御する。

  • 12

    ダクト併用ファンコイルユニット方式は、全空気方式に比べてダクトスペースが大きくなる

  • 13

    ダクト併用ファンコイルユニット方式では、空調対象室への熱媒体として空気と水の両方が使用される。

  • 14

    スパイラルダクトの差込み接合では、継目をダクト用テープで 1 重巻きする

  • 15

    長方形ダクトのアスペクト比(長辺/短辺)は、4以下とする

  • 16

    配管用炭素鋼鋼管には黒管と白管があり、白管は、黒管に溶融亜鉛めっきを施したものである。

  • 17

    「設備機器」と「設計図書に記載する項目」の組合せのうち吸収冷温水機 ――― 冷却水量

  • 18

    放熱器は、内壁側に設置する。

  • 19

    外壁に面する建具の気密性を高め、隙間風を減らす。

  • 20

    放射暖房方式は、天井の高いホール等では良質な温熱環境を得られにくい。

  • 21

    密閉式膨張タンクは、配管系の最上部に設ける必要がある。

  • 22

    資材の再資源化等に関する法律」上、特定建設資材廃棄物をその種類ごとに分別しつつ施工しなければならない工事に該当するものはどれか。解体工事で当該解体工事に係る床面積の合計が50m2であるもの

  • 23

    OA機器による熱負荷は、顕熱のみである

  • 24

    ガラス面からの熱負荷は、ガラス面を透過した日射による負荷のみとする

  • 25

    建築物の塔屋部分は、その用途と面積にかかわらず建築物の階数に算入しない

  • 26

    浄化槽を工場で製造する者は、型式について都道府県知事の認定を受けなければならない

  • 27

    浄化槽を新たに設置する場合、使用開始後一定期間内に、指定検査機関が行う水質に関する検査を受けなければならない

  • 28

    顕熱比(SHF)とは、潜熱負荷に対する顕熱負荷の割合をいう

  • 29

    日射負荷は、顕熱のみである

  • 30

    Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する

  • 31

    送風機停止時に、Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する。

  • 32

    図から

    3

  • 33

    気体では、定容比熱より定圧比熱のほうが大きい。

  • 34

    体積を一定に保ったまま気体を冷却すると、圧力は低くなる

  • 35

    管工事業の許可を受けた者が管工事を請け負う場合においては、当該管工事に附帯する電気工事を請け負うことができる。

  • 36

    送水施設は、浄水場で浄化した水を需要者に送水するための施設である。

  • 37

    給水管を地中埋設配管にて建物内へ引き込む部分には、防振継手を設ける

  • 38

    排水管の満水試験の保持時間は、最小30分とする。

  • 39

    主任技術者は、請負契約の履行を確保するため、請負人に代わって工事の施工に関する一切の事項を処理しなければならない

  • 40

    発注者から直接建設工事を請け負った特定建設業者は、その工事の下請契約の請負代金の総額が一定額以上の場合、主任技術者の代わりに監理技術者を置かなければならない。

  • 41

    温度差を利用する自然換気方式では、換気対象室のなるべく高い位置に給気口を設

  • 42

    第二種機械換気方式は、建具等からの室への空気の侵入を抑制できる。

  • 43

    液化石油ガスは、空気中に漏えいすると低いところに滞留しやすい

  • 44

    液化石油ガスは、主成分である炭化水素由来の臭気により、ガス漏れを感知できる

  • 45

    図から

    1

  • 46

    労働者が業務上負傷し、労働することができないために賃金を受けない場合において、使用者は、平均賃金の 30/100 の休業補償を行わなければならない。

  • 47

    使用者から明示された労働条件が事実と相違する場合、労働者は、即時に労働契約を解除することができる

  • 48

    図から

    4

  • 49

    図から

    4

  • 50

    冷却塔は、補給水口の高さが高置タンクの低水位と同じ高さとなるように据え付ける

  • 51

    ポンプは、現場にて電動機との軸心に狂いのないことを確認する

  • 52

    スイング逆止め弁を垂直配管に取り付ける場合は、下向きの流れとする。

  • 53

    ボールタップは、比較的小さなタンクの水位を一定に保つために用いる。

  • 54

    電極棒 ------------- 受水タンクの水位監視( 制御 )

  • 55

    図から

    3

  • 56

    事業者は、産業廃棄物管理票(マニフェスト)を、産業廃棄物の種類にかかわらず、一括して交付することができる。

  • 57

    建設工事の元請業者が、当該工事において発生させた産業廃棄物を自ら処理施設へ運搬する場合は、産業廃棄物収集運搬業の許可を必要としない。

  • 58

    産業廃棄物処理委託業者が収集運搬と処分の両方の業の許可を有する場合、産業廃棄物の収集運搬及び処分は、その業者に一括して委託することができる。

  • 59

    硬化中のコンクリートに振動を与えると、締め固め効果が高まる

  • 60

    養生温度が低い場合は、高い場合よりもコンクリートの強度の発現が遅い。

  • 61

    飲料用の冷水器の排水管は、その他の排水管に直接連結

  • 62

    放射暖房は、天井の高い工場などでは効果が得られにくい

  • 63

    放射冷房の場合、放熱面温度を下げすぎると、放熱面で結露が生じる。

  • 64

    二酸化炭素は無色無臭の気体で、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」における建築物環境衛生管理基準では、室内における許容濃度は0.1%以下とされている。

  • 65

    風量調整は、給排気口のシャッターや分岐部の風量調整ダンパーを全閉にした後に行う

  • 66

    吹出口や吸込口の風量測定を行う場合は、補助ダクトを用いて行う。

  • 67

    通気管の最小管径は、25mmとする

  • 68

    横走り排水管に設ける掃除口の取付け間隔は、管径が100mm以下の場合は15m以内、100mmを超える場合は30m以内が望ましい。

  • 69

    飲料用タンクの間接排水管の排水口空間は、排水管の管径によらず、最小150mmとする

  • 70

    ガントチャート工程表は、各作業を合わせた工事全体の進行状態が不明という欠点がある。

  • 71

    必要換気量とは、室内の汚染質濃度を許容値以下に保つために循環する空気量をいう。

  • 72

    換気回数とは、換気量を室容積で除したものである。

  • 73

    わんトラップは、サイホン式トラップの一種である

  • 74

    相対湿度とは、湿り空気に含まれている乾き空気1kgに対する水分の質量をいう

  • 75

    露点温度とは、その空気と同じ絶対湿度を持つ飽和湿り空気の温度をいう。

  • 76

    タンク底部には、水の滞留防止のため、吸込みピットを設けてはならない。

  • 77

    建物内に設置する飲料用受水タンク上部と天井との距離は、600mm以上とする

  • 78

    洗面器をコンクリート壁に取り付ける場合は、一般的に、エキスパンションボルト又は樹脂製プラグを使用する。

  • 79

    図から

    1

  • 80

    真空式温水発生機は、本体に封入されている熱媒水の補給が不要である

  • 81

    図から

    1

  • 82

    強制対流形の放熱器では、放熱器を暖房負荷の小さい内壁側に設置する。

  • 83

    自然対流形の放熱器では、放熱器をできるだけ外壁の窓下全体に設置する。

  • 84

    図から

    1

  • 85

    マルチパッケージ形空気調和機方式は、ユニット形空気調和機を用いた空気調和方式に比べて、機械室面積等が広く必要となる。

  • 86

    業務用パッケージ形空気調和機は、一般的に、代替フロン(HFC)が使用されており、「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律」の対象となっている。

  • 87

    1気圧における水の密度は、0℃の氷の密度より大きい

  • 88

    既設汚水ピット内の作業前における酸素濃度の測定は、酸素欠乏症等に関する特別の教育を受けた作業員が行う

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    問題一覧

  • 1

    図から

    4

  • 2

    配管用炭素鋼鋼管を雑排水系統に使用する場合、配管用鋼製突合せ溶接式管継手で接続する。

  • 3

    給水用の塩ビライニング鋼管に用いる仕切り弁には、管端防食ねじ込み形弁がある。

  • 4

    図から

    1

  • 5

    自動車車庫は特殊建築物になる

  • 6

    屋内消火栓箱には、床面からの高さが1.2mの位置に、ポンプによる加圧送水装置の停止用押しボタンを設置する。

  • 7

    防火ダンパーの温度ヒューズの溶融温度は、一般排気系統及び厨房排気系統ともに72℃とする

  • 8

    定水位調整弁は、汚水槽や雑排水槽の水位を一定に保つ目的で使用する。

  • 9

    水道用硬質ポリ塩化ビニル管の種類には、VPとHIVPがある。

  • 10

    ファンコイルユニット・ダクト併用方式を事務所ビルに採用する場合、一般的に、ファンコイルユニットで外気負荷を含む熱負荷全体を処理する

  • 11

    変風量単一ダクト方式は、給気温度を一定にして各室の送風量を変化させることで室温を制御する。

  • 12

    ダクト併用ファンコイルユニット方式は、全空気方式に比べてダクトスペースが大きくなる

  • 13

    ダクト併用ファンコイルユニット方式では、空調対象室への熱媒体として空気と水の両方が使用される。

  • 14

    スパイラルダクトの差込み接合では、継目をダクト用テープで 1 重巻きする

  • 15

    長方形ダクトのアスペクト比(長辺/短辺)は、4以下とする

  • 16

    配管用炭素鋼鋼管には黒管と白管があり、白管は、黒管に溶融亜鉛めっきを施したものである。

  • 17

    「設備機器」と「設計図書に記載する項目」の組合せのうち吸収冷温水機 ――― 冷却水量

  • 18

    放熱器は、内壁側に設置する。

  • 19

    外壁に面する建具の気密性を高め、隙間風を減らす。

  • 20

    放射暖房方式は、天井の高いホール等では良質な温熱環境を得られにくい。

  • 21

    密閉式膨張タンクは、配管系の最上部に設ける必要がある。

  • 22

    資材の再資源化等に関する法律」上、特定建設資材廃棄物をその種類ごとに分別しつつ施工しなければならない工事に該当するものはどれか。解体工事で当該解体工事に係る床面積の合計が50m2であるもの

  • 23

    OA機器による熱負荷は、顕熱のみである

  • 24

    ガラス面からの熱負荷は、ガラス面を透過した日射による負荷のみとする

  • 25

    建築物の塔屋部分は、その用途と面積にかかわらず建築物の階数に算入しない

  • 26

    浄化槽を工場で製造する者は、型式について都道府県知事の認定を受けなければならない

  • 27

    浄化槽を新たに設置する場合、使用開始後一定期間内に、指定検査機関が行う水質に関する検査を受けなければならない

  • 28

    顕熱比(SHF)とは、潜熱負荷に対する顕熱負荷の割合をいう

  • 29

    日射負荷は、顕熱のみである

  • 30

    Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する

  • 31

    送風機停止時に、Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する。

  • 32

    図から

    3

  • 33

    気体では、定容比熱より定圧比熱のほうが大きい。

  • 34

    体積を一定に保ったまま気体を冷却すると、圧力は低くなる

  • 35

    管工事業の許可を受けた者が管工事を請け負う場合においては、当該管工事に附帯する電気工事を請け負うことができる。

  • 36

    送水施設は、浄水場で浄化した水を需要者に送水するための施設である。

  • 37

    給水管を地中埋設配管にて建物内へ引き込む部分には、防振継手を設ける

  • 38

    排水管の満水試験の保持時間は、最小30分とする。

  • 39

    主任技術者は、請負契約の履行を確保するため、請負人に代わって工事の施工に関する一切の事項を処理しなければならない

  • 40

    発注者から直接建設工事を請け負った特定建設業者は、その工事の下請契約の請負代金の総額が一定額以上の場合、主任技術者の代わりに監理技術者を置かなければならない。

  • 41

    温度差を利用する自然換気方式では、換気対象室のなるべく高い位置に給気口を設

  • 42

    第二種機械換気方式は、建具等からの室への空気の侵入を抑制できる。

  • 43

    液化石油ガスは、空気中に漏えいすると低いところに滞留しやすい

  • 44

    液化石油ガスは、主成分である炭化水素由来の臭気により、ガス漏れを感知できる

  • 45

    図から

    1

  • 46

    労働者が業務上負傷し、労働することができないために賃金を受けない場合において、使用者は、平均賃金の 30/100 の休業補償を行わなければならない。

  • 47

    使用者から明示された労働条件が事実と相違する場合、労働者は、即時に労働契約を解除することができる

  • 48

    図から

    4

  • 49

    図から

    4

  • 50

    冷却塔は、補給水口の高さが高置タンクの低水位と同じ高さとなるように据え付ける

  • 51

    ポンプは、現場にて電動機との軸心に狂いのないことを確認する

  • 52

    スイング逆止め弁を垂直配管に取り付ける場合は、下向きの流れとする。

  • 53

    ボールタップは、比較的小さなタンクの水位を一定に保つために用いる。

  • 54

    電極棒 ------------- 受水タンクの水位監視( 制御 )

  • 55

    図から

    3

  • 56

    事業者は、産業廃棄物管理票(マニフェスト)を、産業廃棄物の種類にかかわらず、一括して交付することができる。

  • 57

    建設工事の元請業者が、当該工事において発生させた産業廃棄物を自ら処理施設へ運搬する場合は、産業廃棄物収集運搬業の許可を必要としない。

  • 58

    産業廃棄物処理委託業者が収集運搬と処分の両方の業の許可を有する場合、産業廃棄物の収集運搬及び処分は、その業者に一括して委託することができる。

  • 59

    硬化中のコンクリートに振動を与えると、締め固め効果が高まる

  • 60

    養生温度が低い場合は、高い場合よりもコンクリートの強度の発現が遅い。

  • 61

    飲料用の冷水器の排水管は、その他の排水管に直接連結

  • 62

    放射暖房は、天井の高い工場などでは効果が得られにくい

  • 63

    放射冷房の場合、放熱面温度を下げすぎると、放熱面で結露が生じる。

  • 64

    二酸化炭素は無色無臭の気体で、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」における建築物環境衛生管理基準では、室内における許容濃度は0.1%以下とされている。

  • 65

    風量調整は、給排気口のシャッターや分岐部の風量調整ダンパーを全閉にした後に行う

  • 66

    吹出口や吸込口の風量測定を行う場合は、補助ダクトを用いて行う。

  • 67

    通気管の最小管径は、25mmとする

  • 68

    横走り排水管に設ける掃除口の取付け間隔は、管径が100mm以下の場合は15m以内、100mmを超える場合は30m以内が望ましい。

  • 69

    飲料用タンクの間接排水管の排水口空間は、排水管の管径によらず、最小150mmとする

  • 70

    ガントチャート工程表は、各作業を合わせた工事全体の進行状態が不明という欠点がある。

  • 71

    必要換気量とは、室内の汚染質濃度を許容値以下に保つために循環する空気量をいう。

  • 72

    換気回数とは、換気量を室容積で除したものである。

  • 73

    わんトラップは、サイホン式トラップの一種である

  • 74

    相対湿度とは、湿り空気に含まれている乾き空気1kgに対する水分の質量をいう

  • 75

    露点温度とは、その空気と同じ絶対湿度を持つ飽和湿り空気の温度をいう。

  • 76

    タンク底部には、水の滞留防止のため、吸込みピットを設けてはならない。

  • 77

    建物内に設置する飲料用受水タンク上部と天井との距離は、600mm以上とする

  • 78

    洗面器をコンクリート壁に取り付ける場合は、一般的に、エキスパンションボルト又は樹脂製プラグを使用する。

  • 79

    図から

    1

  • 80

    真空式温水発生機は、本体に封入されている熱媒水の補給が不要である

  • 81

    図から

    1

  • 82

    強制対流形の放熱器では、放熱器を暖房負荷の小さい内壁側に設置する。

  • 83

    自然対流形の放熱器では、放熱器をできるだけ外壁の窓下全体に設置する。

  • 84

    図から

    1

  • 85

    マルチパッケージ形空気調和機方式は、ユニット形空気調和機を用いた空気調和方式に比べて、機械室面積等が広く必要となる。

  • 86

    業務用パッケージ形空気調和機は、一般的に、代替フロン(HFC)が使用されており、「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律」の対象となっている。

  • 87

    1気圧における水の密度は、0℃の氷の密度より大きい

  • 88

    既設汚水ピット内の作業前における酸素濃度の測定は、酸素欠乏症等に関する特別の教育を受けた作業員が行う