イ 表示灯線(PL) の幹線の配線 HIVで配線します。各階すべて並列接続する。並列なので、幹線の配線は 1本。消火栓連動がない(発信機兼用)の場合は表示灯線(PL)もHIV にします。

電話線(T)、応答線(A)の幹線の配線(P型1級受信機の場合) IVで配線します。電話線、応答線ともにそれぞれ、各階すべて送り配線し ます。P型1級受信機以外は、電話線 (T) と応答線(A)は不要です。

電話線(T)、地区音響装置の幹線(BC、B)の配線は IVで配線します。

電話線(T)、工地区音響装置の幹線(BC、B)の配線 5階建て以下でかつ延べ面積が3000㎡以下の場合は、 一斉鳴動であるため、1つの回線にすべての地区音響装置を並列でつなげれば良く、全階2本 (BC 〔ベル共通線〕 とB) で済む。

電話線(T)、地区音響装置の幹線(BC、B)の配線 5階建て以下でかつ延べ面積が3000㎡以上の場合、すなわち区分鳴動の場合は、 全階1本は共通 (BC) ですが、もう1本 (B) は階ごとに単独配線なので、 階数が増えても回線の数は増えない。

①警戒区域数が7以上だと感知器の共通線 (C)が増える。

②警戒区域の増加に合わせて感知器回線 (L) も増加する。

③消火栓連動がある(発信機兼用)の場合は感知器回線 (L) もHIVにする。

④P型1級受信機以外の場合は電話線(T)、応答線(A)が不要。

⑤区分鳴動(地上5階建て以上で延べ面積3000㎡を超える) の場合は電話線（T）が階数ごとに増える

⑥たて穴区画の途中階の煙感知器は、幹線の本数に影響しない。最上部分にある煙感 知器のみを数える。

たて穴区画以外の感知器・発信機の配線 感知器と発信機に使用する電線は、IVで、送り配線が必要である。

たて穴区画以外の感知器・発信機の配線 感知器と発信機に使用する電線は、p型1級 受信機の設備では、末端の感知器または発信機には終端抵抗(Ω)を必ず設 置する。

たて穴区画以外の感知器・発信機の配線 感知器と発信機に使用する電線は、P型1級 受信機の設備では、末端の感知器または発信機には終端抵抗(Ω)を必ず設 置するが、1警戒区域内に終端抵抗は２個以上設置する。

幹線の本数を数える際には感知器の種類や個数は無関係である。

光電式分離型感知器の設置基準のひとつとして、 送光部・受光部の背部の壁からの距離は1m以上である。

光電式分離型感知器の設置基準として、側部の壁から1m以内である。

光電式分離型感知器の設置基準として、平行する光軸から0．6〜7m以下である。

光電式分離型感知器の設置基準として、高さは天井高の80%以内である。

耐火構造での差動式分布型感知器の設置基準として、空気菅は対向する2辺がそれぞれ7m以内となること

耐火構造での差動式分布型感知器の設置基準として、空気菅は取り付け面の各辺から1.5m以上となること。

耐火構造での差動式分布型感知器の設置基準として、空気菅は対向する2辺が7m以内であれば、もう1組の対向する2辺については9m以上となっても良い。

HIVにする幹線は地区音響装置線（BC、B）と消火栓連動時の表示灯線のみである。

地区音響装置線（BC、B）と消火栓連動時の表示灯線以外はIVで良い。

感知器線は警戒区域が8以上の場合は2本にする。

消火栓連動（発信機をほかの消防用設備等の起動装置と兼用する）をする場合は、表示灯線（PL）の2本もHIVにする。

区分鳴動の場合でも、地下の地区音響装置線（B）は2本のまんまである。

下図は差動式分布型感知器の空気菅の設計図である。この図の正誤とその理由を答えよ。

下図は差動式分布型感知器の空気菅の設計図である。この図の正誤とその理由を答えよ。

下図は差動式分布型感知器の空気菅の設計図である。この図の正誤とその理由を答えよ。

下図の正誤とその理由を答えよ。

P型1級受信機、自動火災報知設備の四つの警報を答えよ

P型1級受信機の回路選択スイッチにTの位置があるが、これはなんの試験の時に使うか。試験名とその目的を答えよ。